注目銘柄ダイジェスト（前場）：グリー、ニコン、商船三井など

*11:34JST 注目銘柄ダイジェスト（前場）：グリー、ニコン、商船三井など

グリー<3632>：943円（前日比+89円）
急伸。同社は前日に前6月期の通期決算を発表、営業利益は486億円で前期比41％減益となり、第3四半期決算時に下方修正した従来計画の460億円を上回る着地となる。サプライズの少ない決算ではあるが、先のDeNA<2432>と同様に、目先のアク抜け感にはつながる状況へ。コスト抑制策や海外事業が順調に進展していることなどを評価する声も多いようだ。

ニコン<7731>：1706円（同+18円）
買い先行。理化学研究所などと、iPS細胞を使った再生医療を低コストで実現するための技術を共同開発すると報じられている。同社などは、17年度をメドに量産装置を開発する計画のようだ。業績へのインパクトなどは不透明であるものの、決算発表後は急落で下値模索の動きが続いていたこともあり、自律反発のきっかけ材料にはつながる格好へ。

商船三井<9104>：410円（同+18円）
大幅反発と逆行高に。本日は海運セクターの堅調な動きが目立っている。前日のバルチック指数は5.3％の急上昇、昨年10月以来の上昇率となっているもよう。とりわけ、大手の中ではバルチック指数との連動性が高い同社に関心が向かっている。また、日本郵船<9101>が政府の補助でLNG燃料船を導入と伝わっていることも手掛かり材料に。

太平洋セメント<5233>：360円（同-12円）
軟調。中国・南京市から工場閉鎖命令を受けていると伝わる。大気汚染の原因になっているということが理由のもようで、工場閉鎖なら中国での生産能力は3-4割低下するとみられている。みずほ証券では、海外セメント事業の今後の牽引役は米国やベトナムであるとみており、南京工場の営業利益への貢献は軽微と指摘している。

クラレ<3405>：1175円（同-45円）
大幅続落。シティでは投資判断を「2」から「3」に格下げしている。収益の6割弱を稼ぎ、液晶部材で随一の利益率を維持してきたPVAフィルム事業だが、ここにきて転換点を迎えていると指摘。液晶需要の先行き不透明感、日合成<4201>との一段のシェア争い、最大顧客である日東電工<6988>の内製化などといった脅威が顕在化と。

大日本住友製薬<4506>：1342円（同+30円）
買い先行。SMBC日興証券では投資判断を「2」から「1」に格上げ、目標株価は1700円としている。現在の株価は、癌幹細胞標的抗癌剤「BBI608」への期待がかなり剥落した水準であるとの評価。ただ、SMBC日興証券では、限られたデータから「BBI608」の成功確率を70％とみているもよう。統合失調症治療薬ラツーダの収益貢献もあって、17.3から18.3期の大幅な収益改善を見込んでいると。

MonotaRO<3064>：2676円（同+167円）
大幅高。一昨日に発表した月次動向などを評価の動きと観測されている。7月の月次売上高は前年同月比24.4％増、3ヶ月ぶりに2割強の増収となったほか、増収率の高さは昨年11月の水準となっている。決算発表がほぼ一巡したことで、好業績銘柄の一つとして改めて選別物色の動きにも。

ＦＥＳＣＯ<9514>：52200円（同+7000円）
ストップ高。昨日本決算を発表し、今期売上高は前期比17.1％増の71.0億円、営業利益は同58.2％増の8.8億円と大幅な増収増益見通しとなった。7月には、今期の売上高見通しを64.0億円、営業利益見通しを6.0億円と公表しており、想定以上の業績拡大を評価する動きに。今期については、再生可能エネルギーに関するノウハウを最大限に活用し、創エネルギー分野で積極的な展開を図ると。

ウェルネット<2428>：ストップ高買い気配
ストップ高買い気配。本決算と同時に16年6月期までの新中期経営計画を発表し、営業利益を前期実績の14億円から20億円へと拡大させる方針を示したことが好感されている。今後の成長戦略としては、バスの革新的直売モデルをバス事業者と一体となって推進するほか、コンシューマ向けサービスの開発・提供などを掲げている。また、発行済み株式数の12％に当たる約140万株を消却すると発表している。

Ｔｒｅｎｄｓ<6069>：1534円（同-264円）
上場来安値更新。4-6月期売上高は前年同期比12.3％減の3.5億円、営業利益は同98.0％減の200万円と大幅な減収減益となったことが嫌気されている。ソーシャルメディアマーケティング事業では、大手顧客企業の開拓が想定通りに進まず、大型案件の受注が減少した。上期売上高は9.4億円、営業利益は2.0億円が計画されており、未達懸念も先行へ。

楽天<4755>：1200円（同+19円）
しっかり。電子書籍端末「コボ」の海外展開を加速すると報じられたことが材料視されている。新興国への積極展開により、販売国・地域を先進国中心とする現在の14ヵ国から2倍程度に増やす方針で、電子書籍事業の拡大期待が先行へ。また、本日はネット上の消費は右肩上がりが続いていると伝わったことも支援材料に。《KO》