【株式評論家の視点】三井造船は海洋開発分野に重点を移す、中期計画の見直し相場へ

＜銘柄の見所＞

　　三井造船 <7003> は着実に出直り相場へ歩を進めていく方向が予想される。今２０１４年３月期の第１四半期決算は営業利益６３億円と、前年同期比５０％増の大幅増益を達成した。それを受け、９月中間決算について、従来の５０億円から７０億円（前年同期９５億円）に引き上げた。しかし、これでは第１四半期の営業利益６３億円に対し、第２四半期の営業利益はわずか７億円に留まる。あまり合理的でない増額修正と言えそう。

　　通期の見通しについても、営業利益は１４０億円から１６０億円（前期２４０億円）に引き上げたが、これは中間決算の増額分をそのまま上乗せしただけである。船舶海洋セグメント及び機械セグメントの利益改善が進んでいることから、アナリスト筋では今期の増額修正が有力との見方が支配的である。

　　決算発表に先立って、新たな事業戦略である２０１４年度中期経営計画を発表した。船舶分野については、ここ数年厳しい事業環境が続くが、競合他社に先行して省エネ船の開発を行っており、省エネ船の分野でのナンバーワンを目指す。海洋開発分野では子会社の三井海洋開発＜６２６９＞（東１）が手掛けている浮体式海洋石油・ガス生産貯蔵積出設備に関しては、原油価格の高騰や中東地域の政治不安が続いており、今後も安定的な受注の増大が想定されている。また、環境エネルギー分野においては、シェールガス革命を引き金に新規投資が大幅に増加し、石油化学プラントを中心に、大型案件の受注増加が見込まれている。

　　その結果、中期経営計画の最終年度２０１７年３月期には営業利益３００億円（２０１３年３月期２４０億円）の確保を目指している。目先筋が降りた後、株価は改めて見直し買いを誘うことになりそう。（株式評論家・隆盛）（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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