東洋合成工業：今期も増収見込みだが、新工場の償却負担などが膨らむ

■スマートフォンやタブレット端末など高精細な性能の電子機器が拡大

　東洋合成工業＜４９７０＞（ＪＱＳ）の１３年３月期連結業績は、新製品の開発や既存製品の拡販に努め、売上高１４１億４１百万円（前年同期比１．４％増）となった。損益面では、期末にかけての円安で、増収効果はあったが、期中の大半が円高であり、また新工場の稼働に伴う償却負担増や試作品原価の上昇より、営業利益は２億７１百万円（同５７．６％減）、経常利益１億３５百万円（同７４．２％減）、純利益４３百万円（同８８．８％減）と増収大幅減益となった。

　同社の主要関連業界であるエレクトロニクス業界は、高精細な技術を必要とするスマートフォンやタブレット端末の普及が日本国内のみならず世界的に普及しており、高度な技術が以前にも増して要求されている。このような状況の中で、事業別の状況を見ると、感光性材料事業では、スマートフォンやタブレット端末など高精細な性能が要求される電子機器の拡大が進み、高価格品を中心に需要が伸長した。その結果、売上高は７４億７３百万円（前年同期比９．５％増）となった。

　化成品事業では、香料材料部門は、円安の追い風を受けたが、香料工場の減価償却負担が利益を押し下げる結果となった。グリーンケミカル部門は、高付加価値品と溶剤リサイクルを中心に市場開拓を進めるが、国内半導体市場の不況の影響を受け、低迷する結果となった。一方、ロジスティック部門は、タンク契約率を高水準で維持でき、高い利益率を確保している。その結果、売上高は６６億６８百万円（同６．４％減）となった。

　今期通期の見通しは、売上高は上期７５億円、下期８５億円で合計１６０億円（前期比１３．１％増）を見込んでいる。損益面では、新工場の償却負担などが増加し、営業利益は△２億円（前年同期２億７１百万円の利益）、経常利益は△1億円（同１億３５百万円の利益）、純利益は資産の売却などにより３０百万円（同３０．７７％減）の確保を見込む。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

【関連記事・情報】
・【編集長の視点】クボタは急反落、利益確定売り先行も農業関連株全般は「農家所得倍増」買いが続く（2013/05/20）
・【アナリストの眼】イワキ株価は短期調整一巡、ジェネリック関連市場の拡大を追い風に後半の業績挽回へ（2013/05/20）