【株式評論家の視点】好需給で乗り切れるか、日銀の金融政策決定会合後の動きに注目

＜相場展望＞（２１日～２５日）

　　株式相場は目先微妙な局面にさしかかっている。１月３週の１６日に日経平均期は２７８円の大幅安に見舞われた。すわ調整局面入りかとの見方も広がった。しかし、ニューヨーク株式の大幅高がそうした懸念を吹き飛ばし、週末にかけては強気相場を取り戻した。

　　下げの要因は為替市場で円が一時１ドル＝８８円割れに見舞われたこと。相場は為替ウォッチの様相を強めている。２１－２２日の日銀金融政策決定会合で金融緩和策が決定されるが、現実の相場が目先のフシと見られる１ドル＝９０円台乗せを示現したこととあいまって、日銀金融政策決定会合以降、材料出尽くし的なムードが高まる可能性もありそう。急ピッチの円安に海外からの批判が出始めていることも注目点。

　　ただ、１月第２週の投資家別売買状況では外国人投資家が２５２５億円を買い越し、連続買い越しを９週連続に伸ばした。また、個人投資家の信用取引も１兆２６４８億円の大幅買い越しを記録した。外国人も個人も出遅れていた投資家が押し目買い姿勢を強めていることがうかがえる。環境面の一服を好需給で乗り切ることが出来るかどうか、１月４週の相場は今後の相場を見る上での重要な週になりそう（株式評論家・隆盛）（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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