【銘柄診断】日本電気硝子は地震の影響で業績減額も最高純益・増配を確定し反発

★悪材料出尽くしとして下げ過ぎ訂正買いが再燃

　　日本電気硝子 <5214> は２４日、３２円高の１１７７円まで上げて、１０円高の１１５５円と反発した。２３日大引け後に３月１１日に発生した東北地方太平洋沖地震による影響で、今３月期業績の下方修正を発表したが、前期対比では増益を確定し連続過去最高となり、期末配当も、期初のレンジ予想の上限として増配とすることから、悪材料出尽くしとして下げ過ぎ訂正買いが再燃している。

　　同様の理由で今３月期業績を再下方修正したテルモ <4543> の株価が急落したのとは対照的な展開となっている。

　　同社の業績開示方針は、次の四半期業績をレンジで予想、決算発表に先立って早期に修正することを基本としている。

　　今３月期通期業績は、第３四半期決算開示の今年１月に発表された。この通期業績を下方修正したもので、純利益は、６８０～７４０億円としたものを６６０億円（前期比２０％増）と連続増益率を縮小するが、前期の過去最高を更新する。第４四半期にユーリティー関係のトラブルによる一時的な生産低下や地震の影響などが下押し要因となった。

　　期末配当は、レンジ予想の上限の７円とし、年間１３円（前期実績１１円）への増配を確定した。

　　株価は、巨大地震発生で１０２１円まで２７０円安し１８０円幅のリバウンドをした。ＰＥＲは８倍台と下げ過ぎを示唆しており、１倍台で拮抗している信用好取組も加わり強弱感の対立が続こう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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