【最新事例を公開】「従業員満足度調査」を戦略的に設計する支援サービスを、組織課題に悩む企業へ提供。従業員の離職や業績停滞の背景にある「働きがい」に着目。

現状把握で終わらずに経営課題と現場のギャップを埋め、企業価値向上のためのアクションに繋げる──37年にわたる調査経験を持つマーケティング会社の戦略的な調査ノウハウを、ご活用いただけます。



[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/38409/133/38409-133-c14082465076911f129ef3f9bf4ae942-1280x720.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

離職やエンゲージメント低下に悩む企業が注目すべき”従業員満足度調査”

従業員満足度調査（ES調査）とは、職場環境や働き方、制度、理念浸透度などに対する従業員の意識を、定量・定性の両面から把握する調査です。

従業員満足度は「顧客満足度」や「ブランド・企業価値」にも直結し、組織全体の生産性向上や働きがいに影響する重要な指標とされており、近年、離職率の上昇やエンゲージメント低下といった課題を背景に、従業員満足度調査への関心とニーズは一層高まっています。

「働きがい」と「企業価値」を同時に高めるための従業員満足度調査

企業が「働きがい」を高めることは、従業員一人ひとりの存在意義や貢献意識を引き出し、モチベーション向上につながります。働きがいの高い職場は、離職率の低下や生産性・イノベーションの向上を通じて、企業競争力や市場価値の向上にも寄与します。

こうした状態を実現するためには、DE&Iを含む多様な価値観を尊重し、従業員の声を客観的に把握することが不可欠です。その起点となるのが従業員満足度調査であり、データに基づく組織課題の可視化と、実効性ある戦略立案を可能にします。

従業員満足度調査が「諸刃の剣」になる可能性

従業員満足度調査の本来の目的は、結果を分析し、課題解決に向けた具体的なアクションを実行することです。しかし、ただ調査を行うだけで改善につながらないケースも少なくありません。その場合、従業員の不満をかえって増幅させ、離職率の上昇やモチベーション低下を招くなど、企業経営に悪影響を及ぼす可能性があります。

つまり、従業員満足度調査は、適切に活用すれば効果を発揮する一方、課題解決に向けたアクションを実行を伴わなければエンゲージメントを下げてしまう「諸刃の剣」と言えます。調査のための調査にとどめず、「何をどうやって改善するか？」といった改善施策までを見据えて行うことが極めて重要です。

37年にわたる調査経験を活かした、ES調査の最新事例をマインドシェアが公開

株式会社マインドシェア（本社：東京都港区）は、従業員満足度調査を通じて、組織力の強化と中長期的な企業価値の向上を目指す支援サービスを提供しています。この度サービス好評につき、従業員満足度調査の最新事例ページを公開いたしました。

マインドシェアが提供する従業員満足度調査は、単なる「現状把握」にとどまらず、従業員の声を経営や施策に反映させ、組織の持続的成長と企業価値向上につなげるアクション施策の実行までを視野に入れた戦略的な支援を強みとしています。

アクション施策の内容は、冊子などの制作物や社内向け発表イベントなど企業ごとに多岐にわたります。マインドシェアでは、クリエイティブ部門やイベント部門と連携しながら、調査後のアクション設計から実行までを一貫して支援し、組織変革を通じた企業価値向上に貢献するサービスとして、今後も取り組みを強化してまいります。
詳しく見る
最新事例をご覧いただけます

いくつ当てはまる？調査を検討すべきタイミング4選

最後に、企業が従業員満足度調査を検討すべき主な場面を紹介します。
- 企業理念が浸透していないと感じる時
- ブランディングを推進するにあたり、自社の強みや、”らしさ”が明確になっていない
- 中期経営計画の策定や周年事業の機会に社員の意識を把握したい時
- 離職率が高く、特に若手社員の定着が課題となっている時

こうした状況下では、従業員満足度調査を適切な設計で実施することで、組織の本質的な課題を発見し、改善に向けた施策につなげられます。
調査の設計から実施、分析、そして改善アクションまで、私たちは組織課題の解決を全面的にサポートいたします。ぜひお気軽にご相談ください。
相談する

■本件に関するお問い合わせ
株式会社マインドシェア 担当：射場・片山・原川
TEL：03-5232-6877（代表）／03-5232-6880（担当部署）
MAIL：sales-mp@mindshare.co.jp
HP：https://www.mindshare.co.jp/
お問い合わせフォーム：https://www.mindshare.co.jp/contact/

PR TIMESプレスリリース詳細へ