ケアネット、国際的な環境調査機関CDPより「気候変動」において「Bスコア」を獲得

サステナビリティ推進体制の構築に加え、医療DXを通じた持続可能な社会への貢献を推進



株式会社ケアネット（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：藤井勝博、以下「ケアネット」）は、国際的な非営利団体であるCDP（本部：ロンドン）による2025年度の調査において、気候変動への取り組みと情報開示が評価され、「Bスコア」を獲得いたしましたのでお知らせいたします。

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今回の評価について
CDPは、企業や自治体の環境への取り組みを調査・評価する世界的な権威を持つ非営利団体です。全世界の主要企業を対象に環境調査を行っており、その回答はAからD-の8段階でスコア化されます。

ケアネットは今回、まずは「Bスコア」を取得いたしました。 これは、従業員数が500人未満等の中規模程度の企業を対象とした調査における、実質的な最高評価として位置づけられているもので、ケアネットが自社の事業活動における環境リスクを適切に管理し、効果的な削減行動をとっている「マネジメントレベル」の企業であると、国際的な基準で認められたことを意味します。
今後の展望
当社は今後の成長を鑑み、より高い評価を受けるべく、透明性の高い情報開示と実効性のある環境負荷低減への努力を継続してまいります。 持続可能な社会と経済成長の両立を目指し、ステークホルダーの皆さまの期待に応えてまいります。
ケアネットの主な取り組み

環境課題解決を推進する体制
代表取締役社長を委員長とする「サステナビリティ委員会」を設置。環境負荷低減に関する全社の目標設定や戦略策定を、経営トップのコミットメントのもとで推進する仕組みを構築しています。

戦略的なリスク管理
TCFD（気候関連財務情報開示タスクフォース）の提言に基づき、気候変動が事業に及ぼすリスクと機会を特定。1.5℃および4℃シナリオ分析を実施し、将来的な事業環境の変化に備えた戦略検討を行っています。

医療DXの推進による社会全体の負荷低減
デジタルプラットフォームを活用した医療情報の効率的な伝達を推進することで、医療業界における移動や資源の最適化に貢献し、社会全体の低炭素化を支援しています。同時に、自社においても本社オフィスでのグリーン電力プラン導入など、実効性のある環境負荷低減活動を継続しています。

ケアネットについて
ケアネットグループは、「知と情熱と行動力で、医療人を支え、医療の未来を動かす。」をパーパスに掲げ、24万人の医師会員を有する「CareNet.com」（https://www.carenet.com/）を基盤に事業を展開。医療の人材・教育・経営から新薬の開発・治験・普及支援まで、医療・医薬分野の専門サービスを幅広く提供しています。ケアネットの会社概要についてはhttps://carenet.co.jp/をご参照ください。採用情報はhttps://carenet.co.jp/recruit/にてご覧いただけます。


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