楽天証券、米国株式のプレマーケット取引開始！取引時間最大12時間に

取引機会拡大で米国株式投資が、もっと身近な存在に



楽天証券株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券」）は、2026年1月26日（月）より、米国株式の時間外取引、プレマーケット取引（日本時間 18時～23時30分（※1））に対応し、米国株式の取引時間を拡充することをお知らせします。これにより、米国株式の取引が最大12時間可能になり、通常取引前に発表される情報などにいち早く対応できるようになるほか、日本時間では深夜帯となる米国株式取引を、夕方から夜の時間帯にもおこなえるようになり、投資機会が大きく広がります。


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このたび、楽天証券は、米国株式のさらなる投資機会を拡大するため、2026年1月26日（月）より、米国株式の市場取引時間（日本時間23時30分～6時（※1））の前におこなわれる、プレマーケット取引（日本時間 18時～23時30分（※1））に対応します。これにより、お客様は市場取引時間外の取引が可能になるため、米国市場の寄付き前に発表される経済指標やニュース、企業決算などの情報に対する株価変動にいち早く対応することができるようになり、通常取引での値動きを見越した取引が可能になります。また、米国株式の市場取引時間が深夜帯となる日本の投資環境において、これまでリアルタイムでの米国株式取引が難しかったお客様も、日本時間の18時から開始するプレマーケット取引により、米国株式を取引しやすくなるため、これまで以上に資産づくりの選択肢の幅が広がります。

楽天証券は、米国株式の快適な取引環境を提供すべく、業界で初めて（※2）、米国株式の配当金・売却代金を手間なく活用できる、米ドル建てMMFを自動で買付けるサービスを導入しました。これにより、次に株式を購入するまでの余剰期間をなくし、効率的な運用が可能になることで、米ドルを活用した資産づくりがおこないやすくなりました。さらに、米国株式の日本語での投資情報拡充のため、国内株式・米国株式あわせて約8,500銘柄を対象にAIを活用した投資情報を無料で提供するなど、より多角的な視点での情報収集ができる環境整備を通じて、米国株式のサービス拡充に取り組んでいます。

また、米国での米国株式取引時間延長の動きを受け、楽天証券の親会社、楽天証券ホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：楠 雄治、以下「楽天証券HD」）は、2025年5月に、米国株式の24時間取引の実現を目指す米国のフィンテック企業24X US Holdings LLCに出資しました。米国での24時間化の一助となるだけでなく、楽天証券における米国株式の24時間取引の早期実現を通じ、日本でのより良い米国株式取引環境の提供を目指しています。

楽天証券は、「資産づくりの伴走者」として、お客様のFinancial Well-Beingを最大化するべく、今後もあらゆるお客様のニーズにお応えする魅力的な商品・サービスを提供することで、さらなる顧客基盤の拡大を図るとともに、お客様の投資活動・資産づくりに貢献してまいります。

■「プレマーケット取引」概要

[表: https://prtimes.jp/data/corp/11088/table/699_1_e9e167bc6b88849841a73aea5c6f359a.jpg?v=202601191045 ]
詳細は、楽天証券ウェブサイトをご覧ください。https://r10.to/hgnTii

[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/11088/699/11088-699-6a74f7c92e6da5fa5fe63d73bdbeb13e-1114x399.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]




※1：米国サマータイム（夏時間）は市場取引時間22時30分～5時、プレマーケット取引17時～22時30分
※2：主要ネット証券（口座数上位5社：SBI証券、松井証券、マネックス証券、三菱UFJ eスマート証券、楽天証券（五十音順））で比較（2026年1月19日、楽天証券調べ）
※3：OTC銘柄は除く




以 上




【手数料等およびリスクの説明について】
楽天証券の取扱商品等にご投資いただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。また、各商品等には価格の変動等による損失を生じるおそれがあります。各商品等へのご投資にかかる手数料等およびリスクについては、楽天証券ホームページの「投資にかかる手数料等およびリスク」ページに記載されている内容や契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解ください。

商号等：楽天証券株式会社　
金融商品取引業者：関東財務局長（金商）第195号、商品先物取引業者
確定拠出年金運営管理機関登録票：確定拠出年金運営管理業 登録番号774
貸金業登録番号：東京都知事（1）32007号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、日本商品先物取引協会
　　　　　一般社団法人第二種金融商品取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会
　 日本貸金業協会会員　第006365号

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