テレワーク労働者の心の健康をサポート　認知行動療法を応用したWebシステムの効果検証研究を開始

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Webシステム「認知行動療法を応用したトータルヘルスケア・プログラム」のトップページ画面

近畿大学大学院総合文化研究科（大阪府東大阪市）心理学専攻教授　本岡寛子は、令和7年（2025年）10月から令和8年（2026年）3月までの期間、新日本コンピュータマネジメント株式会社（東京都新宿区）と共同開発を行なっている、テレワーク労働者を対象としたWebシステム「認知行動療法を応用したトータルヘルスケア・プログラム」の効果検証研究を実施します。
【本件のポイント】
●COVID-19拡大後のテレワーク普及に伴い、労働者が職業性ストレスや孤独感などを一人で抱え込む傾向にある
●「認知行動療法を応用したトータルヘルスケア・プログラム」を開発し、ストレス状態に応じた動画配信やオンラインでの問題解決療法を提供
●育児・介護・治療と仕事を両立する労働者が、隙間時間で心理療法を受けられる環境整備をめざす
【本件の内容】
令和2年（2020年）にCOVID-19の拡大によって初めて緊急事態宣言が発令された後、テレワークの普及により、「職業性ストレス」や「寂しさや疎外感を感じる気持ち」などメンタルヘルスの問題を一人で抱え込む傾向が指摘されています。近畿大学大学院総合文化研究科心理学専攻教授　本岡寛子は、アフターコロナ時代において、テレワークの定着を図るために、新日本コンピュータマネジメント株式会社と共同で、テレワーク労働者を対象としたWebシステム「認知行動療法を応用したトータルヘルスケア・プログラム」を開発しました。
このシステムでは、週3回以上テレワークを実施する方を対象として1回のアンケート形式によるストレスチェックを実施し、その結果（脳疲労度と仕事のやり方タイプ）と個々のストレス状態に応じて、ストレスマネジメント動画を配信します。高ストレス者には、科学的根拠に基づく問題解決療法としてオンラインカウンセリング1回とチャット形式のカウンセリングを3～6回程度提供し、効果を検証します。問題解決療法とは、体系化された問題解決プロセスにそって問題を整理することで、ストレスマネジメント、うつ病、不安症などのメンタル不調、人間関係の改善に有効性が実証されている心理療法です。構造化されたアプローチでメンタルヘルスの改善を図り、育児・介護・治療と仕事を両立する労働者が、隙間時間を活用してメンタルヘルスケアを受けられる環境構築をめざします。
なお、本研究は、科学研究費助成事業「テレワーク労働者の精神的健康保持・増進を目的としたオンラインプログラムの効果」のプロジェクトの一環として実施します。
【実施概要】
期間　　：令和7年（2025年）10月～令和8年（2026）3月
対象　　：週3回以上テレワークを実施する労働者　10～20名程度
方法　　：参加者全員にアンケート形式のストレスチェックを1回実施
　　　　　アンケート結果をもとに、状態に応じたストレスマネジメント動画を配信
　　　　　高ストレス判定の方には、問題解決療法としてオンラインカウンセリング1回と
　　　　　チャット形式のカウンセリングを3～6回程度提供
お問合せ：近畿大学大学院総合文化研究科心理学専攻　本岡
　　　　　h_motooka@socio.kindai.ac.jp
　　　　　※興味関心のある事業場の方は上記までご連絡ください
【関連リンク】
総合社会学部　総合社会学科　心理系専攻　教授　本岡寛子（モトオカヒロコ）
https://www.kindai.ac.jp/meikan/1242-motooka-hiroko.html
総合文化研究科
https://www.kindai.ac.jp/sociology/