アイ・アイ・エムが「JUASスクエア2025」に協賛　ANAシステムズ様と顧客体験向上を実現する運用変革事例にて登壇決定

株式会社アイ・アイ・エム（本社：東京都中央区、代表取締役社長：関根淳）は、2025年9月4日（木）に一般社団法人 日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）が開催する「JUASスクエア2025」に協賛いたします。また同イベント内のコンサルティングセッション（C-3）にANAシステムズ株式会社様と共に登壇いたします。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/109385/10/109385-10-d2be754f0389e150089745099673343e-1920x1080.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


アイ・アイ・エムは、設立以来36年にわたり、ITシステムの性能管理に特化した事業を展開しており、そこで得たノウハウとビジネスモデルをもとに、企業のITサービスの安定稼働を支えてまいりました。ANAシステムズ様にご採用いただいているDynatraceにおいては、国内トップクラスの販売・サポート実績を誇り、導入から活用定着までを包括的に支援しております。

JUASスクエア2025　イベント概要

会期：2025年9月4日（木）　アーカイブ配信：2025年9月12日（金）～30日（火）予定
会場：ハイアットリージェンシー東京（西新宿）
主催：一般社団法人　日本情報システム・ユーザー協会（JUAS）
後援：特定非営利活動法人ITコーディネータ協会（ITCA）
詳細：https://juas.or.jp/sq2025/

登壇概要

講演日時：2025年9月4日（木） 16:15～17:00
セッションタイトル：
レガシーからの脱却と変革 ～ANAの挑戦：「DX×人」でワクワクを届けるANA CX～

セッション概要：
ANAでは、お客様体験を整理した考え方である「ANA Customer Experience（以下、CX）」を創造しました。その考え方を基に収集したお客様データを利活用することで、人の温もりあるサービスを提供しています。
今回の講演では、CX向上に向けた、レガシーシステムからの脱却と変革、革新的なテクノロジーの導入や運用の高度化など、具体的な取り組みと成果をご紹介します。

登壇者プロフィール：
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/109385/10/109385-10-43d4e29843ed56beada35206e26b7400-1255x1255.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

ANAシステムズ株式会社
執行役員　鈴木 敦之 氏
1998年ANAグループ入社。国内線旅客基幹システム開発からキャリアを開始し、モバイルチャネル戦略、SKIPサービス開発、WEB予約システム刷新、お客様情報基盤（CX基盤）立ち上げなど数々の重要プロジェクトでANAのシステムモダナイゼーションと顧客体験向上を推進。特にCX基盤プロジェクトではPMとして変革を主導し、「攻めのIT経営銘柄 DXグランプリ」「IT最優秀賞」を受賞。



[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/109385/10/109385-10-8f5a9ecd3a8d6157e35524be281f366d-1255x1255.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

株式会社アイ・アイ・エム
常務執行役員　有住 栄輔
性能管理のソリューション営業として10年以上のキャリアを有し、2014年より、日本市場におけるObservability分野を初期段階から開発。2018年より、ANAシステムズ様における同領域での展開をご支援。現在は経営の立場から、自社技術を活用したAIビジネスの推進を中心に、市場開発を担う。




※本文中に記載されている製品名などは各社の登録商標または商標です。
お問い合わせ先
　株式会社アイ・アイ・エム
　コーポレートコミュニケーション部 担当：田村、甲佐、飛田和
　〒104-0032 東京都中央区八丁堀3-6-1 セイコー京橋イーストビル
　会社HP：https://www.iim.co.jp/
　お問い合わせフォーム（当社Webサイト）

PR TIMESプレスリリース詳細へ