ジーニーのグループ会社 JAPAN AI、動画の内容を自動でマニュアル化するAIエージェントの提供を開始

株式会社ジーニー（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：工藤 智昭、以下ジーニー）のグループ会社である、AIを活用したプロダクト開発・販売を行うJAPAN AI株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：工藤 智昭、以下JAPAN AI）は、動画コンテンツを自動でマニュアル化する「動画テキスト化エージェント」の提供を開始しました。

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■動画の内容を整理して、テキストでマニュアル化を行うAIエージェント

動画テキスト化エージェントは、mp4形式の動画を分析し、内容を時系列で整理してマニュアルを自動生成するAIエージェントです。
動画視聴時間を削減し、必要な情報を即座に文書化することで、研修資料や操作手順書の作成工数を大幅に削減できます。

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特に教育コンテンツの業務効率化に期待が持てます。
・新入社員研修の手順書作成
・製品使用方法の文書化
・業務マニュアルの整備
・講座内容の教材化
・作業手順の文書化

■本AIエージェントの3つの特徴

①時系列での情報整理
動画内容を自動で分析し、時系列に沿って整理・構造化された文書を生成します。章立てや見出しを自動で付与し、情報の把握が容易になります。
②タイムスタンプ機能
重要なシーンには自動でタイムスタンプを付与します。これにより、文書から該当シーンへの素早いアクセスが可能となり必要部分の確認ができます。
③専門用語の平易な解説
動画内で使用される専門用語を自動で検出し、分かりやすい解説を付与します。これにより、様々な知識レベルの視聴者に対応した文書作成が可能です。
さらに「エージェント呼び出し機能」を活用し、「資料作成エージェント」を呼び出すことで、テキスト化したマニュアルを資料化することも可能になります。
▼「エージェント呼び出し機能」についてはこちら

JAPAN AI、ルーム内で別のAIエージェントを起動させる「エージェント呼び出し機能」をリリース！同一ルーム内で複数のエージェント活用が可能に | JAPAN AI株式会社 : https://japan-ai.co.jp/news/press/2025/05/250527/

■JAPAN AIの今後の展望

YouTubeのURLからの直接取り込みやmp4以外の動画形式への対応を開発中です。また、音声のみの抽出機能も実装予定です。これにより、企業の研修・教育現場における業務効率化を支援し、より効果的な知識共有と学習環境の整備に貢献してまいります。

■JAPAN AIのサービス概要

JAPAN AI AGENT
設定した目標やゴールに対し、AIが自ら思考し、特定のタスクを実行するAIシステム。日常的に発生する様々なタスクを自動化することができます。
サービスサイト：https://japan-ai.co.jp/agent/
JAPAN AI CHAT
最新の言語モデルを使用した法人向け生成AI活用プラットフォームです。通常のChatGPTとしての利用はもちろん、データ連携と独自開発による高精度のRAGにより、社内データの検索や、社内データを元にした回答生成も可能です。多数のプロンプトテンプレートや、カスタマーサクセスによるサポートも用意しています。
サービスサイト：https://japan-ai.co.jp/chat/
JAPAN AI SPEECH
議事録を自動で生成するAIサービスです。業界用語への対応や話者分離など、議事録として必要な機能はもちろん、文字起こしした文章をAIにより様々な形に要約・編集できる機能を備えています。
サービスサイト：https://japan-ai.co.jp/speech/

■会社概要
社 名：JAPAN AI株式会社
代 表 者：代表取締役社長 工藤 智昭
本 社：東京都新宿区西新宿6-8-1
設 立：2023年4月14日
事業内容：人工知能の研究開発、人工知能に関するコンサルティングサービス
URL：https://japan-ai.co.jp/

■ジーニーについて

ジーニーは、「誰もがマーケティングで成功できる世界を創る」、「日本発の世界的なテクノロジー企業となり、日本とアジアに貢献する」という2つのPurpose（企業の存在意義）のもと、企業の収益拡大・生産性向上など様々な課題解決につながるソリューションを開発・提供するマーケティングテクノロジーカンパニーです。
■会社概要
社 名：株式会社ジーニー
代 表 者：代表取締役社長 工藤 智昭
本 社：東京都新宿区西新宿6-8-1 住友不動産新宿オークタワー5/6階
設 立：2010年4月
資 本 金：100百万円（連結、2025年3月末現在）
従業員数：877名（連結、2025年3月末現在）
海外拠点：米国、インド、シンガポール、ベトナム、インドネシア、UAE
事業内容：広告プラットフォーム事業、マーケティングSaaS事業、海外事業、デジタルPR事業
U R L：https://geniee.co.jp/

■本件に関する報道機関のお問い合わせ先

株式会社ジーニー　広報担当
TEL： 03-5909-8177
MAIL：pr@geniee.co.jp