スキルアップ研究所、「リスキリングレポート2025」を発表
配信日時: 2025-04-07 10:00:00
株式会社 学研ホールディングス(東京・品川/代表取締役社長:宮原博昭)のグループ会社、株式会社 ベンド(本社:東京都千代田区/CEO:近藤潔)は、運営する「スキルアップ研究所(https://reskill.gakken.jp/)」にて、2025年4月2日に「リスキリングレポート2025」を発表しました。
[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7470/2535-7470-3e6dbce265d3f5f2897fb0cc6419f852-1914x1264.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
レポート全文はこちら:https://reskill.gakken.jp/4850
【リスキリングレポート2025 エグゼクティブ・サマリ】
・リスキリングとしての資格取得は効果・満足度ともに高い
・リスキリングへ興味のある人は多い一方、実施率は低い
・リスキリングの主な課題は金銭的・時間的負担及び目的の不明確性
・企業にはリスキリング支援に向けた制度拡充や風土変化が求められる
◼️本レポートの概要
「リスキリングレポート2025」では、スキルアップ研究所がこれまでに行ったリスキリングに関する調査を分析し、リスキリングの効果と現状、および課題を整理した。
本レポートの結果は、今後リスキリングを推進し、各個人の能力が最大限に引き出され、納得のいくキャリアを作っていくために求められる意識や行動、およびその環境づくりのために社会および企業がすべきことについて重要な示唆を与えるものとなった。
◼️本レポートの要点
◆リスキリングの意義
過去の調査において、リスキリングによる効果を実感している人は多くいることが明らかになっている。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7470/2535-7470-5e0845eba6dfb07d2df30a01bf055495-600x614.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
例えば、「リスキリング時の助成金の認知・利用に関する実態調査」 によれば、7割の人がリスキリングをして収入を増加させている。
[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7470/2535-7470-3ffcf3e6945ff03f2a789caf4f56a38d-600x429.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
また、「資格取得の効果・満足度に関する実態調査」 によれば、資格取得によってキャリアアップを得られたとした人も7割いる。
◆リスキリング実施の現状
[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7470/2535-7470-1f57400869b9f874fae5432a26875a75-600x474.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
「リスキリングに対する労働者の現場の声に関する調査」 では、リスキリングに熱意がある人は大勢いることが明示された。
[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7470/2535-7470-56bce91e1d1deef84977f1f1c9972a3c-600x429.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
しかし、「リスキリング時の助成金の認知・利用に関する実態調査」 で明らかになったように、リスキリングに実際に取り組んだことがある人は25%程度と、リスキリングの実施率はまだ低い。
◆リスキリングへの課題
一方で、調査によって判明したリスキリングに取り組む際の課題としては、主に「金銭的負担」「時間の不足」「方向性の不明確さ」の三つが挙げられる。
[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7470/2535-7470-e088ce4762be2f7501b549d3cb7ecdc6-600x582.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
特に、「リスキリングに取り組む際の課題に関する実態調査」 で、リスキリングに取り組んでいない人に対して理由を尋ねたところ、「金銭的余裕がない」「時間的余裕がない」「何をしたらいいのかわからない」という回答が上位を占めた。
◆企業に今後求められること
[画像7: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/2535/7470/2535-7470-7b3a341f6fa1a1f390b6a829b0c54168-600x582.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
リスキリングをする際に、労働者が会社に求めることは「資格取得の支援」が最も多く、次いで「リスキリングのための補助金」だった。
この結果から、資格取得のための金銭的な支援が最も求められていることが分かった。
これに加え、会社がリスキリングの方向性を積極的に示し、社内の雰囲気をリスキリングを推奨するものに変えていく必要がある。
◼️課題と展望
今回の「リスキリングレポート2025」では、スキルアップ研究所がこれまでに行ったリスキリングに関する調査を分析した。
その結果、リスキリングの意義、リスキリング実施の現状および課題が明らかとなった。
リスキリングによる資格取得は効果と満足度の両方が高い一方、現状の実施率は低い。その理由として主に、「金銭的負担」「時間の不足」「方向性の不明確さ」の三点が挙げられる。
これらの課題を踏まえて、企業は資格取得などのリスキリングに向けた支援制度拡充など、リスキリングを取り巻く環境のさらなる変化が求められている。
調査結果の引用・転載について
本レポートの著作権は、株式会社ベンドが保有します。 引用・転載される際は、必ず「スキルアップ研究所調べ」のような形で出典を明記し、本記事(https://reskill.gakken.jp/4850)及びスキルアップ研究所(https://reskill.gakken.jp/)のリンクを付してください。
記載例
出典:https://reskill.gakken.jp/4850
(スキルアップ研究所:https://reskill.gakken.jp/)
引用・転載されたことにより利用者または第三者に損害その他トラブルが発生した場合、当社は一切その責任を負いません。
◼️大人の学び直しのためのWEBメディア「スキルアップ研究所」
スキルアップ研究所は、当社実施のアンケートによる最新の実態調査に基づき、独自のキャリア情報や有益な学習法を紹介しています。
実態調査では、スキルアップ及びリスキリング等に関する現状について、実際にアンケートを実施し、結果をもとに解説しています。現状を分析し、今後、より多くの方が望んだ時にスキルアップに取り組める社会を実現するためには次に何をするべきか、生の声をもとに検討していきます。
キャリア情報や有益な学習法を紹介するページでは、実際にキャリアアップ・スキルアップを目指すにあたって参考となるような情報をお届けしています。
「キャリアアップ・スキルアップに取り組みたいが、次に何をすべきかわからない」という方や、「リスキリングって聞いたことはあるけど自分にもできるのかな」と思っている方に、ぜひ読んでいただきたい記事となっています。
スキルアップ研究所:https://reskill.gakken.jp/
【企業情報】
◆株式会社ベンド(Bend Co., Ltd.)
https://reskill.gakken.jp/company
代表取締役:近藤潔
設立:2019年3月1日
資本金:1500万円(資本準備金を含む)
所在:〒102-0083 東京都千代田区麹町5-3-23 日テレ四谷ビル 4F
問い合わせ窓口: info@thebend.jp
■株式会社学研ホールディングス(GAKKEN HOLDINGS CO., LTD.)
https://www.gakken.co.jp/
・代表取締役社長:宮原 博昭
・法人設立年月日:1947年3月31日
・資本金:19,817百万円
・売上高:1,855億円、連結子会社79社(2024年9月期)
東京証券取引所 プライム市場上場(証券コード:9470)
・所在住所:〒141-8510 東京都品川区西五反田2丁目11番8号
・電話番号:03-6431-1001(代表)
・事業内容:1946年創業の教育・医療福祉関連事業を展開する持株会社
教育分野:「学研教室」を始めとする教室・学習塾事業、
学習教材などの出版・コンテンツ事業、
教科書・保育用品などの園・学校事業など
医療福祉分野:サービス付き高齢者向け住宅事業、
認知症グループホーム事業、
保育園・学童などの子育て支援事業など
グローバル:150か国以上で活動・事業展開
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