「商材カテゴリ関心層」は、広告到達率が2.8倍に！～交通広告の効果検証データに関する最新レポート～

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株式会社メトロアドエージェンシー（本社：東京都港区、代表取締役社長 川田 博之）は、交通広告の効果に関する自主調査を実施しました。その結果、商材カテゴリに対する関心が高い方は、その商材の広告をよく見て覚えており、さらに、興味を持っていただく可能性が高いことが分かりました。

詳細は下記のリンクからもご確認いただけます。
https://www.metro-ad.co.jp/column/detail/id_580.html


はじめに
マーケティングでは、一般的に、商材やサービスへの関心や購買意向が高い人ほど、関連情報への感度が高まると言われています。
果たして、交通広告においても、同様の傾向があると言えるのでしょうか。
今回のコラムでは、実際の広告掲出に対して、弊社が行った独自調査の結果をご紹介します。

調査した広告は、東京メトロとJR東日本の車内ビジョンに、継続的に出稿を行っていたマンションブランドAです。調査では、広告掲載の路線利用者に対して、広告到達率や興味喚起度を聴取。結果を、対象者の商材カテゴリに対する関心に着目し、「商品の関与度別」でクロス集計してスコアを確認しました。

「商品の関与度」については「マンションの購入意向」を指標としました。路線利用者に対して、マンション購入意向を聴取し、「購入意向者（時期は問わない）」を「高関与層」、「非購入意向者」を「低関与層」として、グループ分けを行い、広告効果を確認しました。（図１）
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広告到達率は、商材への関与度が高いほど、スコアも高い結果に！
調査では、広告掲載の路線利用者600名にマンションブランドAの広告動画を提示後に、それを該当路線内で見たかどうかを確認。「見た」「見たような気がする」の回答割合を「広告到達率」として集計しました。

全体での広告到達率は、47.2％となり、「マンション購入意向者」と「非マンション購入意向者」の２つの属性グループでクロス集計を行うと、「マンション購入意向者」の広告到達率は、72.2％と高い結果に。「非マンション購入意向者」の25.4％と比べると、2.8倍の到達率になりました。（図２）
つまり、広告商材に対する関与度が高いほど、広告到達率が高くなるということが分かります。
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興味喚起度も、商材への関与度が高いほど、スコアも高い結果に！
また、広告を見たことによる興味喚起は、どれくらいなされたのでしょうか。
広告動画を提示後に、広告を見て、マンションブランドAに興味を持ったか、５段階評価で確認しました。TOP2の「とても興味を持った」「やや興味を持った」というスコアの合計値を「興味喚起度」として確認したところ、全体での結果は、45.5％でした。
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「マンション購入意向者」と「非マンション購入意向者」の２つの属性グループでクロス集計を行うと、「マンション購入意向者」の興味喚起度は、75.5％と高い結果に。「非マンション購入意向者」の20.5％と比べると、実に3.6倍以上もの興味喚起度になります。
つまり、広告商材に対する関与度が高いと、広告に接したときの興味喚起度も高くなるということが明らかになりました。

日頃から、興味や関心を持っている商材に対して、生活者の意識・感度は高くなっており、交通広告の情報もキャッチしやすく、さらに興味を持っていただきやすいことが分かります。

交通広告は、「認知」「興味・関心」の獲得につながるメディア。
商材に対する関与度がある方ほど、効果はUP！
今回の調査結果から、商材カテゴリに対する関心が高い方は、その商材の広告をよく見て覚えており、さらに、興味を持っていただく可能性が高いことが分かりました。

これは、生活者の購入プロセスに関するマーケティングの考え方である「AIDMA」や「AISAS」のAttention（認知・注意）、Interest（興味・関心）のフェーズに、交通広告が効果を発揮していると言えます。
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さらに、今回の商材であるマンションにも着目。マンションなどの耐久消費財は、高額な商材かつ、購入の機会も限られるものです。購入意向者は日常から、情報感度や意識が高くなっていることが推察されますので、今回の調査結果では「高関与層（マンション購入意向者）」と「低関与層（非マンション購入意向者）」のあいだで、交通広告の効果に関するスコアで高関与層のスコアが倍以上になった理由と考えられます。

おわりに
偶然の出会い（セレンディピティ）を持っていることが、交通広告の特徴。商材に対して関与度が高い方が、偶然、交通広告に触れることで、新しく興味を持っていただくことにつながります。

東京メトロには、消費意欲が高く、さまざまなジャンルに興味関心が高い方が多く利用していることが明らかになっています。ビジネスパーソンや管理職の方が多く、金融商品、おでかけなどにも関与度が高い方が多く利用していることも特徴です。

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ターゲットが多く利用する交通広告を活用することで、ターゲットに対して高確度で広告を届けることが可能となります！弊社では、ターゲットの交通広告の利用率シミュレーションも算出可能ですので、ぜひお気軽にお問い合わせください。

＜調査概要＞
・実施媒体　　：Tokyo Metro Vision（東京メトロ）
　　　　　　　　トレインチャンネル全線セット（JR東日本）
・調査方法　　：インターネットリサーチ
・調査対象　　：1都3県居住の20代～60代男女のうち
　　　　　　　　　広告掲出期間のうち直近1週間（2024年11月11日～11月17日）に
　　　　　　　　　広告掲出路線（東京メトロ・JR東日本）のいずれかを1回以上利用した人
　　　　　　　　※調査会社・広告会社・コンサル会社・不動産会社に勤務するものを除く　
・回収数　　　：600サンプル（※商材関与度に関する事前の割付は実施無し）
・調査期間　　：2024年11月18日～11月20日


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