「2023年のインバウンド動向と国・地域別戦略」レポートをインバウンド業界最大級メディア「訪日ラボ」が公開

「インバウンド本格再開」の今だから知りたい、国・地域別のデジタルマーケティング戦略を徹底解説！

国内最大級のインバウンド総合メディア「訪日ラボ」を運営する株式会社mov（代表取締役：渡邊　誠、本社：東京都渋谷区）は、「インバウンドの最新動向と国・地域別デジタルマーケティング戦略」レポートを公開しました。

本資料では、
・最新の訪日観光の状況や今後の予想
・国・地域別のデジタルマーケティング
・外国人向け情報発信の際に意識すべきこと
などについて解説します。

インバウンド対策を何から始めたら良いか悩んでいる方や、インバウンド市場の最新動向を知りたい方、必見です。

レポートのダウンロードはこちら
→ https://academy.kutikomi.com/whitepapers/inbound202211/?utm_source=pressrelease&utm_medium=prtimes&utm_campaign=inbound202211



[画像1: https://prtimes.jp/i/24246/142/resize/d24246-142-d419c60bb0beeaa5d437-8.png ]

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ついに10月11日から、入国者数の上限撤廃、短期滞在者のビザ免除等が実施され、訪日観光が本格的に再開されました。

未だ"完全回復"には至っていないものの、観光地によってはすでに多くの訪日外国人観光客が訪れているところもあり、「インバウンド対策」への関心が急速に高まっています。

では、今やるべきインバウンド対策とはなんでしょうか。そしてそれを国・地域別に見ると、どういった違いがあるのでしょうか。

そこで本レポートでは、インバウンド対策を何から始めたら良いか悩んでいる方や、インバウンドの最新動向を知りたい方向けに

最新の訪日観光の状況や今後の予想
国・地域別のデジタルマーケティング
外国人向け情報発信の際に意識すべきこと

などについて解説します。

レポートのダウンロードはこちら（無料）
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以下、レポートの一部を抜粋してご紹介いたします。

■ 訪日観光、現在～今後の動向は？【2022年11月最新】

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韓国、米国、香港、台湾、タイの順となっており、特に韓国の戻りが顕著です。

訪日ラボ川西コメント：
今後の動向は、国際線の予約データから推測できます。これを見ると、中国を除く多くの国の便数が大幅増加しています。
空港別に見ると、これまで羽田空港・成田空港・関西国際空港に集中していたのが、地方の空港の便数も徐々に回復してきています。今後は地方のインバウンド回復にも期待が持てるでしょう。

※参照：https://www.jnto.go.jp/jpn/statistics/data_info_listing/index.html

■【国・地域別】対策すべきSNS / 検索エンジンは？

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SNSや検索エンジンの国・地域別利用率データをまとめました。

永山氏コメント：
検索エンジンでは「通常の検索」と「地図情報の検索」を分けて考えた方が良いと思います。地図検索でいえば、Yahoo!やBingなどにもマップはあるのですが、通常検索から地図検索へ移行する場合の親和性はGoogleが圧倒的です。

あと、シンプルに世界的なシェア率が高く「使っている人が多い」という意味でもGoogleを優先すると良いと思います。中国だけGoogleが使われていませんので、別途対策は必要になります。

※参照：https://gs.statcounter.com/

■ インバウンド向けデジタルマーケティングの「実践」…発信の際に意識することは？

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永山氏コメント：
感染対策など、国内外の習慣が異なる場合があるので、しっかりと発信しておきましょう。日本人でも「行ってみたらイメージと違った」といったようなネガティブな観光体験ってあると思うんですよね。
外国人向けならなおさら、「自分たちが当たり前だと思ってることもきちんと書く」という意識が重要だと思います。

訪日ラボ川西コメント：
確かに、海外から来た方は「意外と日本の最新情報を知らない」と思っておいた方が良さそうですね。「お客様側が感染対策をどこまでやらないといけないのか」あとは「施設側がここまで感染対策をやっていますよ」といった情報はきちんと伝えると良いでしょう。


より詳細な内容はレポートをご覧ください。

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■ 解説者紹介
川西 哲平 - 株式会社mov 訪日ラボ コンサルティング事業部 部長

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大学卒業後、新卒から通信・モバイルコンテンツ関連の業務に関わり2014年より大手通信事業者で訪日外国人向けのWi-Fiアプリケーションの立ち上げから宣伝、 販促を担当。当時未成熟市場であった訪日外国人へのプロモーションを各国で積極的に実施し、累計200万ダウンロードを突破させ当時日本で最大規模の利用者数へと成長させる。また、全国の自治体や官公庁へWi-Fiの接続データとGPSデータを利用したビックデータのセミナー、 広告のアライアンス・企画・販売にも従事。
現在は株式会社movで大手企業や官公庁へのコンサルティングを行う。「世界水準のDMO形成促進事業」における外部専門人材。

永山 卓也 - ローカルビジネスコンサルタント、訪日ラボ / 口コミコムアドバイザー

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ローカルビジネスコンサルティング、店舗マネジメント業を行い、 デジタル、アナログ両面で小売・飲食・宿泊業、観光業に豊富な経験。各都道府県の地方自治体、地域団体などを中心にセミナー、講演実績多数。
観光庁 インバウンドの地方誘客促進のための専門家。Googleビジネスプロフィール（Googleマイビジネス）ダイアモンドプロダクトエキスパート。Google Maps, Google広告プロダクトエキスパート。東京観光財団 観光おもてなしアドバイザー。京都府観光連盟 観光アドバイザー。 株式会社movが運営するお客様の声のDXサービス「口コミコム 」テクニカルアドバイザー＆インバウンド業界最大級メディア「訪日ラボ」アドバイザー。

レポートのダウンロードはこちら（無料）
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■口コミサイトを”もっと”売上に変える「口コミコム」とは

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口コミコムは、Googleマップをはじめとした地図アプリや口コミサイトでの店舗情報を整理し一括更新できると同時に、お客様の口コミ分析、クーポンの配信まで行うことで、国内外の口コミサイトを”もっと”売上に変える「口コミサイトの一括管理ツール」です。また、導入頂いた店舗の口コミ数を増やすことにも貢献しておりますので、よりお客様の声を大切にする店舗運営が可能となります。

飲食店や商業施設、小売店だけでなく自治体と連携するなど、業種業界に関わらず広くご利用頂いております。

【口コミコム導入 3つのポイント】
■その1 お店の情報管理をこれ一つで
Googleマップなどの地図アプリや様々な口コミサイトにお店の情報を更新していくのはとても大変な作業です。口コミコムでは、お店の営業時間やメニュー情報などをマスターデータとして更新しておけば、それぞれのサイトの店舗情報を一括・自動で更新できます。
営業時間などの頻繁に変わる情報は公式サイトと連携しておけばマスターデータの自動更新も可能。チェーン店や複数の口コミサイトを使っている現場の作業を削減し、MEO対策を支援します。

■その2 口コミの分析もこれ一つで
さまざまな口コミサイトに散らばっているお店の口コミを一元管理できます。さらにアンケートを始めたり自社で実施したアンケートを取り込んだりすることも可能です。
お客様の声を分析することで、口コミや★の数分析といった最近の傾向はもちろん、都道府県別やフランチャイジー別で見たりと、お客様の声を元にした細かい分析も簡単に実施できます。

■その3 売上につながる打ち手もこれ一つで
口コミサイトや地図アプリでクーポンの配布やセールの告知といった集客施策も一括で配信することができます。
Googleマップでセールやイベント、キャンペーンの告知、チラシアプリのチラシデータ配信など「お客様が来店したくなる施策」をまとめて配信できます。

口コミコムをもっと詳しく見る
→ https://kutikomi.com/?utm_source=pressrelease&utm_medium=prtimes&utm_campaign=inbound202211

【会社概要】
会社名：株式会社mov
所在地：東京都渋谷区渋谷3-17-4 新山口ビル4F
代表者：渡邊 誠
設立：2015年9月
URL：http://mov.am/?utm_source=pressrelease&utm_medium=prtimes&utm_campaign=inbound202211

事業内容：

口コミサイト一括管理ツール「口コミコム」の運営

URL：https://kutikomi.com/?utm_source=pressrelease&utm_medium=prtimes&utm_campaign=inbound202211


MEO・口コミマーケティング専門の店舗集客情報メディア「口コミラボ」の運営

URL： https://lab.kutikomi.com/?utm_source=pressrelease&utm_medium=prtimes&utm_campaign=inbound202211


インバウンド業界最大級メディア「訪日ラボ」の運営

URL：https://honichi.com/?utm_source=pressrelease&utm_medium=prtimes&utm_campaign=inbound202211


インバウンド対策に特化した資料請求サイト「訪日コム」の運営

URL：https://service.honichi.com/?utm_source=pressrelease&utm_medium=prtimes&utm_campaign=inbound202211




■このリリースに関するお問い合わせ
担当：石橋
メールアドレス：pr@mov.am
電話番号：03-6822-0760

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