2022年度も打合せや挨拶まわりは「リモートで行いたい」約8割　BIGLOBEが「2022年度の生活・行動に関する意識調査」第3弾を発表　～新年度からの出社頻度、20代「増やしたい」、30代以上「増やしたくない」～

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BIGLOBEは、「2022年度の生活・行動に関する意識調査」を実施しました。本日、調査結果の第3弾として、働き方編を発表します。

本調査は、全国の20代～50代の有職者の男女1,000人(内、247人は現在、「リモートワーク中心」、「リモートワークと出社が半々くらい」という働き方)を対象にアンケート形式で実施しました。調査日は2022年3月1日～3月2日、調査方法はインターネット調査です。


【調査結果のトピックス】
1．2022年度も打合せや挨拶まわりは「リモートで行いたい」約8割
現在、「リモートワーク中心」、「リモートワークと出社が半々くらい」という働き方をしている全国の20代～50代の有職者の男女247人に、「国内での新型コロナウイルス感染症流行から3年目になるが、2022年度 ミーティング等をどのような形式で実施したいか」と質問をすると、「社内外のミーティング」、「社内外の研修」、「年末年始・新年度の挨拶まわり」、いずれも「原則リモートで行いたい」が5割を超え、「できればリモートで行いたい」をあわせると8割にのぼる結果となった。

2．新年度からの出社頻度、20代「増やしたい」、30代以上「増やしたくない」
現在、「リモートワーク中心」、「リモートワークと出社が半々くらい」という働き方をしている全国の20代～50代の有職者の男女247人に「国内での新型コロナウイルス感染症流行から3年目になるが、新年度から出社頻度を増やしたいと思うか」と質問をすると、「そう思う(増やしたい)」(10.9％)、「ややそう思う」(27.5％)は約4割という結果に。
年代別では、20代は6割近くが「出社頻度を増やしたい」と思っているのに対し、30代以上では「出社頻度を増やしたいと思わない」と思っている人が多い結果となった。

3．希望する働き方「原則在宅勤務」、「週休3日制」8割
現在、「リモートワーク中心」、「リモートワークと出社が半々くらい」という働き方をしている全国の20代～50代の有職者の男女247人に「新型コロナウイルス感染症が流行した2020年度以降、企業の働き方改革の取り組みが話題となったが、様々な働き方について今後行いたいと思うか」を質問したところ、「原則在宅勤務」(85.0％)、「フレックス勤務」(84.3％)、「週休3日制」(78.5％)、「単身赴任なし」(78.1％)、「ジョブ型雇用」(68.9％)、「新しいオフィスのスタイル(フリーアドレス、シェアオフィスやサテライトオフィスなど)」(67.2％)と「行いたい」、「やや行いたい」の合計割合が多い結果に。
新型コロナウイルス感染症の流行から3年目となり、リモートワークのその先やアフターコロナを見据えた新しい働き方への高い関心がうかがえる。

4．20代「会社メンバーでのワーケーションをしてみたい」5割強
リモートワークを経験したことのある全国の20代～50代の有職者の男女391人に「2022年度に会社メンバーとのワーケーションをしてみたいと思うか」を質問したところ、20代では「したい」(23.2％)、「ややしたい」(31.3％)と5割強が「会社メンバーとのワーケーションをしてみたい」という結果に。30代40代は3割強、50代は2割強に対し、若い世代の関心の高さが浮き彫りとなった。


【調査結果詳細】
1．2022年度も打合せや挨拶まわりは「リモートで行いたい」約8割
全国の20代～50代の有職者の男女1,000人に「2020年から現在までにリモートワークをした経験があるか」と質問をしたところ、39.1％があると回答。さらにリモートワークを経験した391人に「現在の働き方」を質問すると「リモートワーク中心」(36.6％)、「リモートワークと出社が半々くらい」(26.6％)、「出社が中心」(36.8％)とリモートワーク経験者のうちリモートワークを継続している人はおよそ2/3という結果となった。

現在、「リモートワーク中心」、「リモートワークと出社が半々くらい」という働き方をしている247人に、「国内での新型コロナウイルス感染症流行から3年目になるが、2022年度 ミーティング等をどのような形式で実施したいか」と質問をすると、「社内外のミーティング」、「社内外の研修」、「年末年始・新年度の挨拶まわり」、いずれも「原則リモートで行いたい」が5割を超え、「できればリモートで行いたい」をあわせると8割にのぼる結果に。「対面で行いたい」と考えている人を大きく上回った。
新型コロナウイルス感染症流行から3年目となり、リモートワークを現在も実施している人たちの約8割が打合せや研修はリモート形式の継続を望んでおり、以前の働き方に戻りたいと思う人は少ないようだ。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/302811/LL_img_302811_1.png
どのような形式で働きたいか

2．新年度からの出社頻度、20代「増やしたい」、30代以上「増やしたくない」
現在、「リモートワーク中心」、「リモートワークと出社が半々くらい」という働き方をしている全国の20代～50代の有職者の男女247人に「国内での新型コロナウイルス感染症流行から3年目になるが、新年度から出社頻度を増やしたいと思うか」と質問をすると、「そう思う(増やしたい)」(10.9％)、「ややそう思う」(27.5％)は約4割という結果に。
年代別では、20代は6割近くが「出社頻度を増やしたい」と思っているのに対し、30代は7割弱、40代50代は7割強が「出社頻度を増やしたいと思わない」という結果となった。

画像2: https://www.atpress.ne.jp/releases/302811/LL_img_302811_2.png
出社頻度を増やしたいか

また、「新年度から出社頻度を増やしたい理由」については、「仕事がはかどらない」(37.9％)、「コロナの収束が見えず新年度を区切りとしたい」(31.6％)、「異動や新入社など出社した方が良い場面がある」(24.2％)、「在宅だと家事・育児負担が増える」(24.2％)が上位に。

「新年度からも出社頻度を増やしたくない理由」については「通勤ストレスがない方が良い」(55.3％)、「通勤時間を有効活用したい」(53.9％)、「ライフワークバランスが良くなる」(51.3％)が上位に。また、「リモートワークの方が仕事がはかどる」も42.8％にのぼった。

画像3: https://www.atpress.ne.jp/releases/302811/LL_img_302811_3.png
出社頻度を増やしたい理由

画像4: https://www.atpress.ne.jp/releases/302811/LL_img_302811_4.png
出社頻度を増やしたくない理由

3．希望する働き方「原則在宅勤務」、「週休3日制」8割
現在、「リモートワーク中心」、「リモートワークと出社が半々くらい」という働き方をしている全国の20代～50代の有職者の男女247人に「新型コロナウイルス感染症が流行した2020年度以降、企業の働き方改革の取り組みが話題となったが、様々な働き方について今後行いたいと思うか」を質問したところ、「原則在宅勤務」(85.0％)、「フレックス勤務」(84.3％)、「週休3日制」(78.5％)、「単身赴任なし」(78.1％)、「ジョブ型雇用」(68.9％)、「新しいオフィスのスタイル(フリーアドレス、シェアオフィスやサテライトオフィスなど)」(67.2％)と「行いたい」、「やや行いたい」の合計割合が多い結果に。
新型コロナウイルス感染症の流行から3年目となり、リモートワークの先やアフターコロナを見据えた新しい働き方への高い関心がうかがえる。

画像5: https://www.atpress.ne.jp/releases/302811/LL_img_302811_5.png
今後行いたいと思う働き方

4．20代「会社メンバーでのワーケーションをしてみたい」5割強
リモートワークを経験したことのある全国の20代～50代の有職者の男女391人に「2022年度にプライベートでワーケーションをしてみたいと思うか」を質問したところ、「したい」(24.8％)、「ややしたい」(33.2％)と約6割が「プライベートでのワーケーションをしてみたい」と回答。

「2022年度に会社メンバーとのワーケーションをしてみたいと思うか」については、20代では「したい」(23.2％)、「ややしたい」(31.3％)と5割強が「会社メンバーとのワーケーションをしてみたい」という結果に。30代40代は3割強、50代は2割強に対し、若い世代の関心の高さが浮き彫りとなった。

画像6: https://www.atpress.ne.jp/releases/302811/LL_img_302811_6.png
ワーケーションをやってみたいか

さらに、「ワーケーションをしてみたい」と回答した233人に、「ワーケーションのメリットだと思うこと」と質問をすると、「空いている平日に旅行ができる」(58.8％)、「長期休暇が取りやすくなる」(42.5％)、「非日常の中で仕事をすることで新しい発想やアイデアが生れる」(38.6％)が上位となった。

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ワーケーションのメリット

※本調査レポートの百分率表示は四捨五入の丸め計算を行っており、合計しても100％とならない場合があります。また複数回答可の設問があるため、合計100％を超える場合があります。


■調査概要
・調査名 ：2022年度の生活・行動に関する意識調査
・調査対象：全国の20代～50代の有職者の男女1,000人
・調査方法：インターネット調査
・調査期間：2022年3月1日～3月2日


BIGLOBEでは、社会を前進させるための情報発信をおこなうオウンドメディア「あしたメディア by BIGLOBE」にて、社会が直面している課題と解決に向けた動きを提示しています。
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このたびの調査結果を踏まえ、BIGLOBEは、人と社会と地球の未来づくりに貢献する「SDGs Action by BIGLOBE」を推進してまいります。

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