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企業リサーチのニュース(ページ 803)

GMOメディア Research Memo(8):教育・美容医療領域でDX事業を展開し、シナジー創出による成長加速を狙う

■GMOメディア<6180>の今後の見通し 3. 投資育成2事業の成長戦略 (1) プログラミング教育関連事業 「IT人財不足」という社会課題の解決をサポートするための事業としてスタートしたプログラミング教育関連事業については、子ども向けプログラミング教育ポータルサイト「コエテコ」から社会人向けの「コエテコキャンパス」に対象領域を広げ、売上高も成長軌道に乗り始めてきた。
03/08 16:08

GMOメディア Research Memo(7):2022年12月期も新規事業への投資を行いながら増益が続く見通し

■今後の見通し 1. 2022年12月期の業績見通し GMOメディア<6180>の2022年12月期の連結業績は、売上高で前期比42.9%減の4,900百万円、営業利益で同316.0%増の200百万円、経常利益で同233.0%増の200百万円、親会社株主に帰属する当期純利益で同1,750.0%増の130百万円を見込んでいる。
03/08 16:07

GMOメディア Research Memo(6):ゲーム事業が大きく伸長、投資育成2事業も順調に拡大

■GMOメディア<6180>の業績動向 2. 事業セグメント別動向 (1) メディア事業 メディア事業の売上高は前期比65.3%増の6,420百万円、営業損失は111百万円(前期は214百万円の損失)となった。
03/08 16:06

GMOメディア Research Memo(5):2021年12月期は大幅増収、営業利益は2期ぶりに黒字転換

■業績動向 1. 2021年12月期の業績概要 GMOメディア<6180>の2021年12月期の連結業績は前期比71.5%増の8,575百万円、営業利益で48百万円(前期は216百万円の損失)、経常利益で60百万円(同214百万円の損失)、親会社株主に帰属する当期純利益で7百万円(同408百万円の損失)となった。
03/08 16:05

GMOメディア Research Memo(4):自社運営するメディアから得られる広告収入や課金収入が収益源(2)

■会社概要 4. 市場環境とGMOメディア<6180>の強み・事業リスク (1) 市場環境 国内のインターネット広告の市場規模は年々拡大を続けており、新型コロナウイルス感染症の拡大(以下、コロナ禍)の影響で一時的に広告需要を冷え込んだ2020年においても前年比5.9%増の22,290億円(「2020年日本の広告費」(電通調べ))と成長を持続した。
03/08 16:04

GMOメディア Research Memo(3):自社運営するメディアから得られる広告収入や課金収入が収益源(1)

■会社概要 3. 事業内容 GMOメディア<6180>の事業セグメントは、メディア事業とその他メディア支援事業に分けられる。
03/08 16:03

GMOメディア Research Memo(2):GMOインターネットグループのメディア事業統合により業容を拡大

■会社概要 1. 会社概要 GMOメディア<6180>はインターネット黎明期から一般消費者向けに様々なインターネットサービスを無料で提供し、これらサービスの顧客接点であるメディアを基盤とした広告事業やゲーム事業を中心とする課金事業を手掛けている。
03/08 16:02

GMOメディア Research Memo(1):「コエテコ」「キレイパス」が順調に成長

■要約 GMOメディア<6180>は、GMOインターネット<9449>グループのメディア事業会社で、ポイントサイトやHTML5ゲームプラットフォーム等のメディア運営によって広告収入や課金収入等を得るメディア事業を主力事業とし、メディア事業で蓄積したノウハウ・システムを活用して、他社メディアの収益化を支援するその他メディア支援事業も展開する。
03/08 16:01

昭和産業 Research Memo(3):気候関連財務情報開示「TCFDコンソーシアム」に参画

■トピック 昭和産業<2004>は2021年12月に、「気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)」の提言に賛同を表明するとともに、同提言に賛同する国内企業などにより構成される「TCFDコンソーシアム」に参画すると発表した。
03/07 16:03

昭和産業 Research Memo(2):健康志向の流れからプレミアムオイルなど高付加価値製品に需要がシフト

■昭和産業<2004>の今後の見通し 2022年1月24日付で2022年3月期の業績を、売上高287,500百万円(前期比12.3%増)、営業利益5,200百万円(同31.5%減)、経常利益6,200百万円(同32.7%減)、親会社株主に帰属する当期純利益4,000百万円(同60.5%減)と期首計画から売上高を上方修正する一方で、各利益については下方修正した。
03/07 16:02

昭和産業 Research Memo(1):製粉事業の「焼成パン事業」好調も、これを上回る原料穀物相場の高騰が重荷

■業績動向 昭和産業<2004>の2022年3月期第3四半期(2021年4月~12月)業績は、売上高215,255百万円(前年同期比12.9%増)、営業利益4,417百万円(同36.6%減)、経常利益5,309百万円(同35.3%減)、親会社に帰属する四半期純利益3,282百万円(同64.0%減)となった。
03/07 16:01

きちりHD Research Memo(6):2022年6月期の配当は未定、株主優待は内容を変更し継続

■株主還元策 きちりホールディングス<3082>は株主還元の基本方針として、将来の事業展開と経営体質強化のための十分な内部留保を勘案したうえで、収益成長に見合った利益還元を行っていく方針としている。
03/07 15:26

きちりHD Research Memo(5):2022年6月期の業績見通しは未定も、商業施設業態での積極出店は進める方針

■今後の見通し 1. 2022年6月期の業績見通し 2022年6月期の業績は、コロナ禍の動向が依然不透明で合理的な業績予想の算出が困難なことから未定としており、適正かつ合理的な算出が可能となった段階で速やかに開示する方針としている。
03/07 15:25

きちりHD Research Memo(4):コロナ禍のなか、2022年6月期第2四半期累計経常利益は2年ぶりに黒字転換

1. 2022年6月期第2四半期累計業績の概要 きちりホールディングス<3082>の2022年6月期第2四半期累計の連結業績は、売上高で前年同期比11.4%減の3,195百万円、営業損失で621百万円(前年同期は513百万円の損失)、経常利益で781百万円(同450百万円の損失)、親会社株主に帰属する四半期純利益で657百万円(同264百万円の損失)となった。
03/07 15:24

きちりHD Research Memo(3):業態開発力と人材採用・育成力、ITを店舗運営に積極的に生かす先進性が強み

■事業概要 2. 同社の強み きちりホールディングス<3082>の強みは、立地条件に合わせて収益性の高い業態を開発する企画開発力を持つことと、人材の採用力・育成力に優れていることに加えて、先進的なITシステムを店舗運営に積極的に活用する先進性を持っている点が挙げられる。
03/07 15:23

きちりHD Research Memo(2):ディナー業態と商業施設業態を中心に展開する外食企業

■事業概要 1. 事業内容 きちりホールディングス<3082>は自社開発した業態による飲食事業(売上構成比9割以上)を主に直営で展開しているほか、自社店舗の運営で培ったノウハウを生かした飲食事業のコンサルティングやITサービスを提供するプラットフォームシェアリング(PFS)事業、フランチャイズ(FC)事業を行っている。
03/07 15:22

きちりHD Research Memo(1):2022年6月期第2四半期累計業績は経常黒字計上

■要約 きちりホールディングス<3082>は、自社開発した「KICHIRI」や「いしがまやハンバーグ」等の業態を展開する飲食事業のほか、様々な分野の有力ブランド・コンテンツホルダーと協業した店舗のプロデュースや、自社グループで活用しているITプラットフォームを同業他社に提供するプラットフォームシェアリング事業(以下、PFS事業)、FC事業を展開している。
03/07 15:21

日プロ Research Memo(9):利益配分は配当性向概ね50%以上目標

■日本プロセス<9651>の株主還元策 利益配分については、株主に対する利益還元を経営の重要政策と位置付け、ソフトウェア業界における競争力を維持・強化するとともに、業績に裏付けされた成果の配分を行うことを基本方針としている。
03/07 15:19

日プロ Research Memo(8):AD・ADAS関連の売上拡大

■日本プロセス<9651>の成長戦略 1. 第5次中期経営計画期間にはAD・ADAS関連などの売上拡大に成果 前・第5次中期経営計画(2019年5月期~2021年5月期)では、獲得事業の主力化と新規分野の開拓(AD・ADAS関連やIoT関連の主力事業化、AI、ネットワーク、セキュリティ、クラウド基盤など注力分野の開拓)、持続的成長への投資、及びT-SESの実現を推進した。
03/07 15:18

日プロ Research Memo(7):2022年5月期の営業利益は横ばい予想だが保守的

■今後の見通し 1. 2022年5月期通期連結業績予想の概要 日本プロセス<9651>の2022年5月期通期の連結業績予想(収益認識に関する企業会計基準第29号適用のため前期比増減率は非記載)は従来予想を据え置いて、売上高が7,870百万円、営業利益が705百万円、経常利益が745百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が500百万円としている。
03/07 15:17

日プロ Research Memo(6):2022年5月期第2四半期累計は増収、営業・経常増益と順調

■業績動向 1. 2022年5月期第2四半期累計連結業績の概要 日本プロセス<9651>の2022年5月期第2四半期累計の連結業績は、売上高が前年同期比9.5%増の3,675百万円、営業利益が同8.9%増の344百万円、経常利益が同5.6%増の373百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益が同4.4%減の225百万円だった。
03/07 15:16

日プロ Research Memo(5):規模は小粒ながら独自のポジションを確立

■日本プロセス<9651>の事業概要 3. 大手優良顧客との強固な信頼関係で独自のポジションを確立 主要顧客は日立グループ(日立製作所<6501>、日立 Astemo)、東芝<6502>グループ、キオクシア、NEC<6701>グループ、(株)JR東日本情報システム、アルプスアルパイン<6770>、オリンパス<7733>などである。
03/07 15:15

日プロ Research Memo(4):社会インフラ分野の制御・組込システムで培った高品質・信頼性が強み(2)

■事業概要 2. 事業セグメント別売上高、利益、及び利益率の推移 日本プロセス<9651>の収益特性・動向を理解するために、過去5期間(2017年5月期~2021年5月期)の通期ベースで、セグメント別の売上高と構成比の推移、利益と構成比の推移、及び利益率の推移について述べる。
03/07 15:14

日プロ Research Memo(3):社会インフラ分野の制御・組込システムで培った高品質・信頼性が強み(1)

■日本プロセス<9651>の事業概要 1. 事業セグメントの概要 事業セグメントは制御システム、自動車システム、特定情報システム、組込システム、産業・ICTソリューション(2021年5月期から産業・公共システムとITサービスを統合)の5分野としている。
03/07 15:13

日プロ Research Memo(2):独立系のシステム開発・ITサービス企業

■会社概要 1. 会社概要 日本プロセス<9651>は独立系のシステム開発・ITサービス企業である。
03/07 15:12

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