DJI、360度カメラ「Osmo 360 II」を中国投入、交換式レンズと8K/60fpsを採用―Insta360 X6との違いは？

DJIは中国市場向けに360度カメラ「Osmo 360 II」を正式発表した。初代モデルで最大の課題とされていたレンズの交換に対応し、8K/60fps撮影などの機能強化を図っている。一方で、法的には米国販売資格を満たしているとみられるものの、現時点で米国における価格や発売日は公表されていない。

■初代の決定的な弱点だった「レンズ交換不可」を克服

DJIは中国市場で「Osmo 360 II」を正式発表した。同製品の最大の進化点は、ユーザー自身でレンズ交換が可能な構造を採用したことである。これは初代モデルに対して最も要望が多かった改善点だった。

アクションカメラと異なり、360度カメラは筐体の両面に露出した魚眼レンズを備えており、ハウジングによる保護が存在しない。そのため、スキーやサイクリング、車載などの過酷な撮影環境においてレンズが傷つくリスクが高く、初代モデルでは傷が入った場合に有償修理か本体買い替えを余儀なくされていた。GoProの「Max 2」や、直前に発表されたInsta360の「X6」が交換式レンズを採用するなか、DJIもこれに追従した形となる。

ただし、レンズ交換に工具が必要かどうかや、交換後の防水性能の維持、交換用レンズキットの価格などは現時点で確認されていない。

■8K/60fpsへの進化とハードウェアスペックの向上

レンズ機構以外にもハードウェアの強化が行われている。360度動画の最大解像度は初代の8K/50fpsから8K/60fpsへと引き上げられ、フレームレートが20％向上した。これにより、スローモーション再生や動きの速いアクションシーンをより滑らかに捉えられる。

バッテリー容量は1,950mAhから2,150mAhへと約10％増加し、USB-C経由で27Wの急速充電に対応した。また、NFCによるワンタップペアリング機能や、Wi-Fi MIMO（2.4GHz／5GHz）への対応により、DJI Mimoアプリとの接続性やデータ転送速度が向上している。内蔵ストレージは約105GBを維持しており、競合製品に対する実用的なアドバンテージとなっている。

なお、各市場向けの正式な販売価格は発表されていない。一部で499ドルから549ドル（約7万9,300円〜8万7,300円、1ドル=159円換算）とする推測もみられるが、これらは初代モデルの価格に基づいた試算であり、確定情報ではない点に留意する必要がある。

■競合「Insta360 X6」との比較

Osmo 360 IIの発表に先駆け、ライバルのInsta360は「Insta360 X6」を699.99ドル（約11万1,300円、1ドル=159円換算）で発表した。

スペック上、Osmo 360 IIは8K/60fpsのフレームレートと約105GBの内蔵ストレージ容量でリードする。対するInsta360 X6は、1/1.1インチのOsmo 360 IIより大型な1インチセンサーをデュアル搭載し、暗所性能で優位に立つほか、Dolby Vision撮影や空間コンテンツ作成向けの「3D Gaussian Splatting」機能を備えている。バッテリー容量もX6が2,600mAhと大きい。

DJIはこれまでスティッチング処理の品質やアプリの使い勝手に定評があるが、8K/60fps環境下でもその優位性が維持されているかは、実機による検証が待たれる。

■米国市場における法的位置づけと不透明な発売計画

米連邦通信委員会（FCC）は2025年12月22日、DJIを「Covered List（安全保障上の懸念がある企業リスト）」に追加し、以降の新規機器認証を停止した。しかし、公開資料によれば、Osmo 360 IIはリスト適用前日の2025年12月21日付でFCC認証を取得していたことが報じられており、法的には米国内での販売資格を有しているとみられる。

それにもかかわらず、DJIは現時点で米国向けの販売日や価格を公表していない。同社は現在、Covered List指定の取り消しを求めて米連邦第9巡回区控訴裁判所で法廷闘争を継続中であり、米国内での製品投入が訴訟戦略に与える影響などを慎重に見極めている可能性がある。

■データプライバシーに関する留意事項

DJIは中国・深圳に本社を置く企業であり、中国の国家情報法（第7条・第14条）やデータセキュリティ法などの法規制が適用される。これらは、国家の情報活動に対する組織・個人の協力義務を定めたものである。

Osmo 360 IIの全機能を利用するには「DJI Mimo」アプリが必要となる。過去の検証では、同アプリがアクティベーションデータを中国国内のサーバーに送信している事例が指摘されている。なお、DJIは国家情報法に基づく国外データの提出要請を受けたことはなく、要請があった場合も法的手続きを精査するとしている。

リスクを低減させる対策としては、クラウド同期ではなくSDカードやUSB経由での有線転送を利用することや、アプリの位置情報・写真アクセス権限を制限することが推奨される。なお、競合のInsta360も同様に深圳に本社を置く企業であり、同一の法的要件の対象となる。

■注目ポイントQ&A

●DJI Osmo 360 IIは米国で発売されますか？

法的には米FCCの認証を規制発効前に取得しているため販売資格を満たしているとみられますが、現時点でDJIから米国での発売日や価格は発表されておらず、発売されるかは確定していません。

●初代Osmo 360からの主な変更点は何ですか？

ユーザー自身で交換可能なレンズ構造を採用したほか、最大解像度が8K/60fpsへと向上し、バッテリー容量の増加（2,150mAh）、27W急速充電への対応、NFCペアリング機能の追加などが行われています。

●Insta360 X6との主な違いは何ですか？

Osmo 360 IIは8K/60fps撮影や大容量の内蔵ストレージ（約105GB）が特徴です。一方のInsta360 X6は大型の1インチセンサーを採用し、Dolby Vision撮影や3D Gaussian Splattingなどの独自機能を備えています。

●プライバシー面で注意すべき点はありますか？

DJIおよび競合のInsta360は中国に本社を置くため、中国の国家情報法などの法的枠組みが適用されます。懸念を抑えるには、クラウド経由ではなくSDカード等でのデータ取り込みを行い、連携アプリのアクセス権限を制限するなどの対策が挙げられます。

元記事: DJI Osmo 360 II Debuts Swappable Lenses; US Sale Date Still Unconfirmed