【注目銘柄】川崎地質は急続落も、早期業績上方修正を手掛かりに再生エネ株人気が追い風となり、突っ込み買いに一考余地

　川崎地質<4673>(東証スタンダード)は、前日7日に170円安の5300円と急続落して引け、東証スタンダード市場の値下がり率ランキングで第44位と売られた。同社株は、今年3月26日に2日連続のストップ高を交えて年初来高値5980円まで急騰し、その後は三角保ち合いを続けており、目先の利益確定売りが増勢となった。ただ、今2026年11月期業績は、期初から4カ月後の今年3月24日に早くも上方修正しており、純利益は期初の減益転換予想から連続増益へと転じ、前期の過去最高を更新する見通しである。これを手掛かりに、突っ込み場面では逆張りの余地があるとみられる。米国とイスラエルによるイラン攻撃やイランの報復攻撃を背景とした原油供給途絶懸念から再生可能エネルギー関連株が物色されており、同社が海上風力発電向けの海洋地質調査で先駆的なポジションを占めている点も見直されている。中東情勢や原油価格の動向次第では、株価の支援材料として再燃する可能性もある。

■合計3回上方修正した前期業績より3カ月前倒しで今期業績を上方修正

　同社の今2026年11月期業績は、売上高を期初予想から据え置く一方、営業利益を5億5000万円、経常利益を5億3000万円、純利益を4億円それぞれ引き上げ、売上高105億円(前期比17.5%減)、営業利益10億円(同50.3%増)、経常利益10億円(同43.8%増)、純利益7億4000万円(同19.3%増)を見込む。純利益は前期の過去最高(6億2000万円)を更新する見通しである。前期業績も昨年7月以降、四半期決算発表ごとに合計3回の上方修正が行われたが、今期はこれより3カ月早い段階での上方修正となった。前期に受注した大型案件における追加コスト発生リスクが解消したことに加え、今期第1四半期に大型案件の収益認識条件を満たし、売上高・利益が大きく計上されることが要因である。この修正要因から、今期業績も前期同様に上振れ推移が期待される。

　なお同社の海洋地質調査は、二次元・三次元音波探査やマルチビームソナー、AUV(自律型無人潜水機)などを用いて海面地形や海底構造を把握し、海上風力発電事業に不可欠な高精度・高品質データを提供している。今年3月17日から19日に東京国際展示場で開催された「風力発電展2026」にも共同出展した。南鳥島沖のレアアース泥など、海洋資源開発分野との関連性も指摘される。

■PER6倍台の割安感を背景に、2021年の上場来高値更新を視野

　株価は、前期業績の四半期決算発表に伴う各上方修正で高値反応し、昨年10月の再上方修正時にはストップ高を交えて5640円まで上昇した。その後、今期業績の減益転換予想を受けて4015円まで調整したが、上方修正を受けて再び2日連続ストップ高となり、マドを開けて年初来高値5950円まで上伸、現在は5500円台で三角保ち合いを形成している。PERは6.2倍と東証スタンダード市場でも割安水準にあり、押し目からのリバウンドで年初来高値を更新し、2021年10月に付けた上場来高値6680円を目指す展開も想定される。(情報提供:日本インタビュ新聞・インベストメントナビゲーター:株式投資情報編集長=浅妻昭治)

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