【IgA腎症診療の医師調査】新薬に「臨床的寛解」期待、再燃制御に課題

■110名の医師回答から治療現場の懸念とアンメットニーズを分析

　インテージホールディングス<4326>(東証プライム)グループの協和企画は12月24日、IgA腎症の診療実態とアンメットニーズを明らかにする医師調査の結果を発表した。腎臓内科を主診療科とする医師110名を対象にした調査で、再燃・再発の制御に対する懸念が根強く、新薬に対して「臨床的寛解の達成」を最も重視する姿勢が浮き彫りとなった。

■IgA腎症治療、再燃制御に課題、医師調査で新薬ニーズ浮き彫り

　IgA腎症は国内患者数が約3万3000人と推計され、最も頻度の高い原発性糸球体腎炎として、末期腎不全や透析導入の主要原因疾患とされる。2015年には指定難病となり、RAS系阻害薬や副腎皮質ステロイド薬、口蓋扁桃摘出術などが治療に用いられてきたが、確定診断の遅れや治療効果の限界が課題とされている。

　調査によると、直近1年間に診療した患者の年齢層は18～65歳が72%を占め、主な治療はRAS系阻害薬が73%、SGLT2阻害薬が47%であった。一方、医師が感じる懸念の上位には「再燃・再発の制御困難」「定量指標やバイオマーカーの不足」「専門医への紹介遅延」が挙げられ、適切な評価と早期治療へのアクセス改善が求められている。

　新薬に対しては「臨床的寛解に導ける可能性」と並び、「副腎皮質ステロイド薬の使用を減らすことができる」点への期待が高かった。現行治療の有効性を評価しつつも、安全性や長期使用への不安が残っており、再発抑制と治療負担軽減を両立する新たな治療選択肢の登場が強く望まれている。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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