トレジャー・ファクトリーは25年2月期2Q累計大幅増収増益

(決算速報) 　トレジャー・ファクトリー<3093>(東証プライム)は10月10日に25年2月期第2四半期(中間期)連結業績を発表した。大幅増収増益だった。既存店売上が好調に推移し、在庫効率の改善なども寄与した。そして通期の大幅増収増益予想を据え置いた。積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。株価はネガティブ反応となって急落したが、目先的な売りが一巡して反発を期待したい。

■25年2月期2Q累計大幅増収増益、通期大幅増収増益予想据え置き

　25年2月期第2四半期累計(3月～8月、中間期)の連結業績は、売上高が前年同期比23.7%増の196億14百万円、営業利益が20.5%増の17億45百万円、経常利益が19.7%増の17億57百万円、親会社株主帰属四半期(中間)純利益が22.8%増の11億44百万円だった。

　大幅増収増益だった。新規出店の期ズレにより計画を下回ったものの、既存店売上が好調に推移し、在庫効率の改善なども寄与した。営業利益の前年同期比+2億97百万円の増減分析は、単体既存店・前期出店増益で+5億74百万円、単体当期新店で▲96百万円、単体その他で▲3億83百万円(店舗買取以外の買取チャネルの人員増加で▲78百万円、ECや買取強化のための広告宣伝費増加で▲27百万円、センター拡張移転に伴うコスト増加で▲33百万円、レンタル事業の減益で▲30百万円)、グループ会社の利益貢献で+2億01百万円だった。

　主要KPIとして、単体ベースの既存店売上高は前年同期比107.9%、販売件数は103.3%、1件あたり販売単価は104.5%と好調に推移した。単体ベースの売上総利益率は65.1%で0.8ポイント低下した。商品ミックス変化(免税販売を中心とする原価率の高い高単価商材が増加)の影響で約0.6ポイント低下、会計処理変更(仕入送料の一部を販管費から売上原価に変更)の影響で約0.3ポイント低下した。連結ベースの仕入高は19.3%増加した。連結ベースの新規出店は合計11店舗で、24年10月末時点のグループ店舗数(海外およびFCを含む)は289店舗となった。

　全社ベースの業績を四半期別に見ると、第1四半期は売上高が103億20百万円で営業利益が13億49百万円、第2四半期は売上高が92億94百万円で営業利益が3億95百万円だった。なお季節要因として、第1四半期は引越シーズンで単価の高い家具や生活家電等の需要が高まるのに対して、第2四半期は単価の低い夏物衣料の需要が高まるため第1四半期に比べて売上高、営業利益とも減少する特性がある。また当第2四半期の営業利益は、センター拡張移転に伴うコストや人件費・広告宣伝費の増加などにより前年同期比4.8%減益となった。

　通期連結業績予想(24年7月10日付で上方修正)は据え置いて売上高が24年2月期比21.5%増の418億62百万円、営業利益が20.7%増の40億41百万円、経常利益が20.0%増の40億69百万円、親会社株主帰属当期純利益が21.5%増の27億23百万円としている。配当予想(24年7月10日付で第2四半期末2円上方修正)も据え置いて24年2月期比6円増配の34円(第2四半期末18円、期末16円)としている。予想配当性向は29.3%となる。

　成長投資を実行しつつ、通期ベースで売上高、利益とも20%以上の成長率維持を目指す。下期の前提としては単体ベースの既存店売上104%、連結ベースの売上総利益率59.5%(上期実績60.2%)で販管費比率49.3%(同51.3%)としている。また連結ベースの新規出店は通期で22店舗の見込みとしている。

　第2四半期累計の進捗率は売上高47%、営業利益43%、経常利益43%、親会社株主帰属当期純利益42%となる。第2四半期の構成比が小さい季節要因を勘案すれば進捗率は順調と考えられる。積極的な事業展開で収益拡大基調だろう。

■株価は目先的な売り一巡

　株価はネガティブ反応となって急落したが、目先的な売りが一巡して反発を期待したい。10月11日の終値は1413円、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS116円23銭で算出)は約12倍、今期予想配当利回り(会社予想の34円で算出)は約2.4%、前期実績連結PBR(前期実績の連結BPS362円06銭で算出)は約3.9倍、そして時価総額は約344億円である。(情報提供:日本インタビュ新聞社・株式投資情報編集部)

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