船井総研、I・PEX、シリウスVなど／本日の注目個別銘柄

＜6857＞ アドバンテス 19660 +310大幅続伸。半導体メーカーの米エヌビディアが23日の取引終了後に決算を発表。5-7月期売上高は135億ドルと前年同期比2倍に拡大し、市場予想の約111億ドルを上回った。独占供給しているAI（人工知能）向け半導体の需要急増が追い風に。8-10月期売上高見通しも約160億ドルと市場予想の125億ドルを大幅に上回り、株価は時間外取引で急伸。東京市場でも生成AIサービス関連が幅広く買われた。

＜1605＞ INPEX 2017 +27.5大幅反発。三菱UFJモルガンスタンレー証券では投資判断を「Overweight」継続、目標株価を1900円から2150円に引き上げた。引き続き株主還元が相対的に積極的であることが株式市場でポジティブに評価されると考えている。同証券は24年12月期の純利益予想を従来予想の3,628億円から4,073億円に上方修正、前提の為替レートを140 円/ドルに円安修正した。

＜8227＞ しまむら 15760 +340大幅続伸で年初来高値。前日に月次売上速報を発表。8月の既存店売上高は前年同月比12％増と、6月（4.8％増）及び7月（2.1％増）から伸び率が大幅に加速した一方、客足は5.1％増と3カ月ぶりにプラス転換した。梅雨明け後の帰省需要などの正常化や夏休み需要を背景に夏物衣料や冷感素材の肌着・寝具などが売上を伸ばした。気候による追い風があったとはいえ、新価格帯への移行が順調に進んでいる点が評価された。

＜4180＞ Appier 1680 +48大幅続伸。半導体メーカー・米エヌビディアの決算を材料に24日の東京市場では半導体のほか生成AI（人工知能）関連の銘柄が幅広く買われた。同社は4月に、米OpenAI社のChatGPT言語モデルを同社のAI搭載型マーケティングソリューションに統合したことを発表。生成AI関連として再び注目されているようだ。また、一部の投資系メディアの「10倍株」特集の中で取り上げられたことも材料視されているようだ。

＜9757＞ 船井総研 2574 +181大幅続伸。発行済株式総数に対する割合2.4％に相当する120万株、金額にして30億円を上限とした自己株式の取得を発表。経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行による資本効率の向上及び株主還元の充実が目的。同社は5月に発行済株式総数に対する割合1.7％相当の自社株買いを発表し、8月10日に買い付けを終えたばかりであった。矢継ぎ早の自社株買いを評価する動きが先行した。

＜3687＞ Fスターズ 1220 +26大幅続伸。本日11時ごろ、大規模言語モデル（LLM）開発環境を高速化するための研究開発に着手すると発表。さくらイン＜3778＞と、同社が提供するクラウドサービス向けに生成AIの一分野であるLLMを高効率に開発するための開発環境整備に関する共同研究開発契約を締結。両社が相互に人材・技術等を提供しあい、日本企業や官公庁等が簡単に自組織に特化したLLMを低コストで開発するための開発基盤を整備する。

＜6640＞ I・PEX 1740 +98大幅続伸。21日に23年12月期第2四半期の決算説明会を開催。上期は生産減による稼働損や原料高などが重しになったが、円安効果で計画は上振れた。下期は全体市況感として回復基調を見込み、稼働率回復による利益率改善を目指す方針。市場ではパソコン向けコネクタや自動車用センサの底打ちを確認できた点などを評価する声が聞かれる。株価は来期以降の業績回復を見据えた動きになっているもよう。

＜7971＞ 東リ 360 -13大幅反落。前日にプライム市場からスタンダード市場への市場区分変更を申請したと発表。流通株式数増加及び株価改善が進んでおり、「1日平均売買代金」や「流通株式時価総額」など、足下ではプライム市場上場維持基準は全て満たしているが、今後の事業環境や金融市場環境等の外部要因の影響を受けて株価が下落する懸念もあり、将来的に同市場上場維持基準を充足できないことも考えられるためという。これがネガティブ材料に。

＜3393＞ スターティアH 1764 +25大幅続伸。前日に子会社であるスターティアレイズのAI活用顧問にデジライズの代表取締役でAIスペシャリストの茶圓将裕氏が就任したこと発表。これに伴って株式会社デジライズが提供するAIリスキリング研修サービスの協業も開始する。スターティアレイズは、同氏の顧問就任によりAI/IT領域における専門的なアドバイスを得ながら最新技術を駆使してサービス向上と事業拡大を進める。同材料がポジティブに捉えられた。

＜6276＞ シリウスV 412 +20大幅続伸。前日に未定としていた23年12月期業績予想を発表。営業損益は0.20億円の黒字を見込み、前期5.19億円の赤字から大幅に改善する。新型コロナ感染症が5類に分類されたことで、経済活動の外的要因の影響は次第に薄れて先行きの不透明感が払拭されつつあることが主な要因。上期の営業損益は0.16億円の黒字で、画像検査関連事業における主軸であるラベル検査機が堅調に推移した。《ST》