コーセル、トーメンデバ、ジーテクトなど／本日の注目個別銘柄

＜6905＞ コーセル 1364 +117大幅続伸。前場に決算を発表しており、その後は上げ幅を広げる展開になっている。23年5月期営業利益は49.3億円で前期比75.2％増となり、従来予想の40.3億円を大きく上回る着地になっている。部品調達状況が改善しているほか、増産ラインの整備なども奏効したもよう。配当金も従来計画31円から32円に増配。また、24年5月期営業利益も53.9億円、前期比9.4％増と増益見通しになっている。

＜8015＞ 豊田通商 7109 -313大幅反落。SMBC日興証券では投資判断を「1」から「2」へ格下げ、目標株価も7090円から6800円に引き下げている。業績予想は増額しているものの、資本効率向上に対して感度が低く見受けられる点を勘案、適正な株価水準のディスカウント要因としている。株主還元強化が見送られたほか、カーボンニュートラル関連投資のリターンは不透明と同社経営陣がコメントしていることなどもマイナス視のようだ。

＜6920＞ レーザーテック 21375 -910大幅反落。モルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断を新規に「アンダーウェイト」、目標株価を18500円としている。今後の成長率はハイパーグロースフェイズからWFE市場全体に近いものへ収れんしていくとみており、ハイパーグロース継続を想定しているコンセンサスは低下すると想定しているようだ。24年6月期、25年6月期営業利益は、コンセンサスをそれぞれ約20％、約30％下回るとみているようだ。

＜9504＞ 中国電力 968 +47.4大幅反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「ニュートラル」から「オーバーウェイト」に格上げ、目標株価は710円から2120円にまで引き上げている。中期的なファンダメンタルズ改善の見通しに関する株価への織り込みが十分ではないと評価のもよう。電気料金の値上げ、島根原発2号機の再稼働、コーポレートガバナンス改革実施などが中期的なファンダメンタルズ改善の注目点としている。

＜7408＞ ジャムコ 1460 +94大幅反発。米ボーイングと欧州エアバスは今後20年間の航空機長期需要予測を発表、両社ともに22年時点の長期需要予測から上方修正と伝わった。ボーイングでは世界の民間機需要が42年までに4万2595機になると見込み、22年の予測4万1170機から引き上げ。エアバスも旅客機と貨物機の需要が4万850機になると見込み、3万9490機から引き上げ。ボーイング向けラバトリーの中長期的な需要増が意識された。

＜6594＞ ニデック 8016 +130大幅続伸。ブラジルの航空機大手エンブラエルと合弁会社を設立し、「空飛ぶクルマ」の部品事業に参入すると発表。合弁会社への出資比率は同社が51％となるもよう2028年までに合弁会社を通じて約200億円を投資、空飛ぶクルマ向けにモーターを開発・生産していく。第1弾として、エンブラエルの子会社に供給する計画のようだ。電動化が進む航空機向け部品を新たな事業の柱に育てる方針で、期待感も先行する流れに。

＜7545＞ 西松屋チェ 1671 -11反落。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は46.4億円で前年同期比5.4％減となっている。上半期計画は同4.5％増、通期計画は前期比24.4％増であり、第1四半期減益スタートをマイナス視する動きが先行のようだ。春物・夏物衣料が順調に推移しているほか、小学校高学年向け衣料も引き続き大きく売上を伸ばしているもようだが、円安の影響などにより仕入原価が上昇し、粗利益率が低下する形になっている。

＜2737＞ トーメンデバ 5260 -470大幅続落で下落率トップ。先週末に業績・配当予想の下方修正を発表している。24年3月期営業利益は従来予想の70億円から63億円、前期比48.5％減に、最終利益は40億円から8.5億円、同82.7％減にそれぞれ減額。メモリー製品の足元での想定以上の市況悪化継続に加えて、取引先の民事再生手続き開始に伴う特別損失の計上が背景。年間配当金も従来計画の240円から120円に引き下げ。

＜5970＞ ジーテクト 1616 +136大幅に7営業日続伸。事業戦略に係る重要な経営指標及び株主還元方針を決定したと発表。経営指標としては、26年3月期営業利益180億円、31年3月期280億円（23年3月期128億円）などを掲げている。また、株主還元方針として新たにDOEを導入するとして、26年3月期2.0％、31年3月期3.0％（23年3月期1.6％）を目指すとしている。今後の配当水準の引き上げなどが意識される状況に。

＜6464＞ ツバキナカシマ 840 -51大幅反落。先週末に業績・配当予想の下方修正を発表。23年12月期営業利益は従来予想の90億円から45億円に引き下げ（22年12月期は90.6億円の赤字）。自動車生産台数の回復の遅れ、世界的な工作機械受注の落ち込み、納入先の在庫調整などによる売上収益の下振れ、オランダのスタンピング部品工場閉鎖に伴う費用増などが背景に。年間配当金も従来計画48円から30円に引き下げ、前期と同水準を見込む。《ST》