ライフドリンクC、メンバーズ、ピープルなど／本日の注目個別銘柄

＜4523＞ エーザイ 9500 +450大幅続伸。同社と米バイオジェンが共同開発したレカネマブのようなアルツハイマー病新薬は、米当局から完全承認が得られ次第、メディケアの適用対象になると米当局が明らかにしていると報じられている。レカネマブは同社が次世代の柱として期待している新薬であり、本承認に向けた米FDAの会合が6月9日に開催される予定となっている。承認確度は高いとみられている中、市場拡大への期待感が一段と高まる形に。

＜7564＞ ワークマン 5160 -270大幅反落。前日に5月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比2.3％減と2カ月連続のマイナス成長。客単価が同4.2％上昇した一方。客数は同6.3％の減少となっている。手袋などの作業関連商品やアウトドアギアが低調だったもよう。会社側の今期既存店前提は、通期では2.0％増、上半期は2.6％増となっており、2カ月間累計で1.1％減の現状からは、下振れが意識される形にも。

＜2593＞ 伊藤園 4270 +45続伸。前日に23年4月期の決算を発表、営業利益は196億円で前期比4.2％増となり、従来計画200億円に沿った着地となっている。一方、24年4月期は210億円で同7.2％増の見通しで、年間配当金も42円で前期比2円の増配計画に。米国事業における収益の改善を想定しているもよう。市場コンセンサスをやや上回る収益見通しとなっており、安値圏にある株価の見直し材料につながる形へ。

＜6036＞ キーパー技研 5090 -260大幅続落。前日にキーパーラボ運営事業の5月の月次動向を発表している。既存店売上高は前年同月比7.5％増となり、成長率は4カ月ぶりの1ケタ台に伸び悩んでいる。平均単価が11.5％上昇した一方、来店台数が同3.5％減少した。来店台数のマイナスも1月以来となる。週末ごとの天候不良などもあって、中部での来店台数が減少したようだ。

＜8237＞ 松屋 1147 +62大幅続伸。前日に5月の月次動向を発表している。銀座店の売上は前年同月比42.7％増、4月の同44.8％増に続く高い伸びになっており、他社との比較でも増収率は高水準となる格好に。また、2019年比でも16.7％増と大幅なプラス成長になっている。天候要因は中立であったとみられるが、コロナの感染症分類が5類へ引き下げられたことなどで、同社を含め百貨店各社の売上増加傾向は継続する状況に。

＜2585＞ ライフドリンクC 3280 -275大幅反落。東証プライム市場への上場市場区分変更の承認を受けたと発表、6月26日に変更となるようだ。一方、336万5400株の売出、50万4800株のオーバーアロットメントによる売出の実施を発表している。売出人はサンライズ・キャピタルグループとなる。流動性向上及び投資家層の拡大を売出の目的としているが、当面の需給悪化につながるとの懸念が先行する形に。

＜2130＞ メンバーズ 1531 +122大幅反発。社長公募制度により、Web3領域の戦略立案・実行計画段階から推進支援までを行う社内カンパニー「Web3カンパニー」を設立し、営業を開始したと発表。Web3領域における新規サービスの開発、Web3領域のプロフェッショナルスキルを保有するデジタルクリエイターによる顧客伴走型のサービス提供、デジタルクリエイターの継続的な育成などを行っていく。業容拡大への寄与を期待する動きが先行のようだ。

＜3992＞ ニーズウェル 681 +33大幅反発。業種別AIソリューション「Work AI サービス」が港湾施設に採用されたと発表している。「Work AI サービス」は、AIやRPAなどのノウハウを活用し、企業のDXを支援するために開発する同社の業種別AIソリューションの総称となる。業績インパクトは不明ながら、今回の成果を元にした今後の受注拡大なども期待できるといった見方が強まっているようだ。

＜2656＞ ベクター 326 -1ほぼいってこい。ユニファイ社と日本進出サポートに関する業務委託契約を締結すると発表。ユニファイ社は、SDGs関連分野で活動する起業家や研究者を支援し結び付けるために設計されたオンラインプラットホームを運営し、127ヶ国からのメンバーが参加している。ユニファイ社のビジネスパートナーなどの日本における事業調査などで提携するもよう。ただ、急ピッチの上昇の反動から利食い売りもあり、次第に伸び悩む形に。

＜7865＞ ピープル 1021 -66大幅反落で安値更新。前日に第1四半期の決算を発表、営業利益は100万円で前年同期比99.2％減、5月23日に発表した上方修正水準での着地に。一方、新たに発表した上半期見通しは6700万円で同83.4％減の見通し。低水準の収益推移が続く見通しをマイナス視する動きが優勢に。なお、同時に発表した4月の月次売上は前年同月比33.2％減と、前月に続き低調推移が続いている。海外販売の大幅減が続く形に。《ST》