不可欠な裏方事業で着実に歩む:理研計器は株主に優しい企業

　理研計器（東証プライム）。産業用ガス保安器・計測機器で最大手。各種センサーの一貫生産も手掛けている。

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　理研計器に「株主に優しい企業は買い」の代表選手を、改めて痛感させられた。ここ10年近くの配当動向は、こんな具合。2014年3月期18円。15年3月期20円。19年3月期36円（30円+4円+特配）。2020年3月期40円。22年3月期60円。今3月期80円予定。

　（修正後）株価動向は、過去10年間で4.9倍のパフォーマンス。有利子負債の27倍超の利益剰余金。179億8900万円のFCF。今期予想ROE14.0％、ROA11.4％。要は低迷期は当然ありながらも、それを上回る順調・好調な収益を積み重ねてきた「儲け上手」の企業である。

　前22年3月期の「16.0％増収、27.4％営業増益、27.1％最終増益、18円増配60円配」に対し今期は「4.1％増収、1.2％営業増益、6.5％最終増益、60円配」と順調な計画で立ち上がった。だが中間期の開示と同時に「14.5％の増収（428億円）、36.3％の営業増益（114億5000万円）、40.8％の最終増益（84億円）、20円増配80円配」に上方修正した。その理由を、こう説明した。

　「主要顧客の半導体業界を中心に需要は堅調を想定していた。そうした環境下で中国・台湾中心に東アジアの半導体業界、中国のリチウムイオン電池業界の積極投資が当初の想定を上回った。円安状況もある。従いまず中間期予想を修正した」

　「上半期の傾向は、今後も続くと判断した。一方、今後の半導体部品や電子部品の供給不足が与える影響も注視すべきと判断し通期予想も見直した」

　判断の根拠は、中間期決算資料にも読み取れる。

★定置型ガス検知警報機器: 前年同期比20.3％の増収。

★可搬型ガス検知警報機器: 30.9％の増収。

　冒頭に記した過去が教えてくれているように、理研計器を株式投資の対象とする場合には「長いお付き合い」が肝要であろう。

　本稿作成中の時価は4100円台。予想税引き後配当利回り1.5％余水準。予想PER11.5倍余り。こうした安定収益・安定株価動向の銘柄に対しては、いわゆる「PER基準妥当株価（PER15倍）」が当て嵌まろう。つまり5248円。

　そしてこの株の魅力と言えるのが適宜な「押し目」を形成する点。昨年1年間で捉えても初春高値（6100円）から初夏の3450円まで小刻みな波で整理。初秋に4000円台半ばまで買い戻され晩秋の3000円台半ば調整し、初冬の5000円超。そして時価。さて・・・（記事：千葉明・記事一覧を見る）