クルマの買い換えでカーリースを検討は4人に1人 MOTAが調査

2022年9月30日 12:15

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個人向けカーリースの認知度に関する調査結果(画像: MOTAの発表資料より)

個人向けカーリースの認知度に関する調査結果(画像: MOTAの発表資料より)[写真拡大]

 MOTAは、今後1年以内にクルマの買い換えを検討している人を対象にした「個人向けカーリースに関するアンケート」の調査結果を発表した。次回の買い換えでカーリースを検討している人の割合は、4人に1人だった。

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 カーリースと聞くと、企業向けのサービスと感じる人も多いが、最近では個人向け―カーリースを提供する企業が増えており、トヨタもKINTOと言うサブスクリプションサービスを提供している。

 今回、新車・中古車販売のほかカーリースも手掛けるMOTAが、個人向けカーリースについてアンケートを行った。個人向けカーリースについて知っている人は、「なんとなく知っている」や、「見聞きしたことがある」を含め81.7%と、かなりの認知度があることが分かった。

 一方で実際に利用している人は、22.1%にとどまる。次のクルマの購入でカーリースを検討する割合は26.7%と、約4人に1人の割合となった。

 カーリースのイメージについては、「車検・メンテナンス料が月額に含まれている」(64.6%)と、「税金が月額に含まれている」(46.7%)が1、2位となり、料金体系に関するイメージが強いことが分かる。

 カーリースの利点も「車検・メンテナンス料が月額に含まれている」(62.5%)、「頭金や初期費用が不要」(59.2%)が1位、2位となり、料金体系がカーリースの魅力にもなっている。

 一方で、利用しない理由では「一括購入と比べて、支払う総額が高くなる」(59.2%)が最多で、次いで「中途解約した場合、違約金が必要となる」(48.3%)となり、料金体系がデメリットにもなっていることがうかがえる。

 たしかに、支払総額は高くなるが、そこには所有した後の税金や保険、メンテナンス費用も含まれているからだ。今後の利用者拡大には、そのことについてのより明確な訴求が必要になるだろう。また近年は新車でも1年契約のカーリースも登場しているため、中途解約に関する懸念も今後は和らいでくるのではないだろうか。

 調査は現在クルマを所有しており、今後1年以内に買い替えを検討している人を対象にインターネットで行なわれ、240人から回答を得た。(記事:小泉嘉史・記事一覧を見る

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