コムチュア、アルプスアル、本多通信など／本日の注目個別銘柄

＜3844＞ コムチュア 2539 -449急落で下落率トップ。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は6.9億円で前年同期比26.4％減となり、据え置きの通期計画46.6億円に対して低調なスタートになった。買収子会社の即時償却負担に加えて、新規事業であるコンサルティングサービスの案件獲得が低調で、利益率が伸び悩んだもよう。ここまで順調な利益成長が続いていたこともあり、大幅減益決算にはネガティブなインパクト。

＜9506＞ 東北電力 663 -74急落。先週末に第1四半期決算を発表、経常損益は286億円の赤字に転落し前年同期比472億円の損益悪化となっている。販売電力量の減少、燃料価格高騰などによる電力調達コストの増加が背景に。また、未定としていた通期予想を公表、経常損益は2000億円の赤字見通しとしており、年間配当金も無配としている。市場コンセンサスでは通期経常赤字幅は400億円程度とみられていた。

＜6770＞ アルプスアル 1193 -184急落。先週末に第1四半期の決算を発表、営業利益は17.3億円で前年同期比3.5倍となったが、通期予想475億円に対する進捗率は低水準にとどまり、45億円程度であった市場コンセンサスも下振れている。モジュール・システム事業が原材料費上昇や物流費の高騰で赤字拡大となっており、想定比下振れの主因に。業績未達懸念などは一段と強まる状況のようだ。

＜3092＞ ZOZO 3160 +297急伸。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は143億円で前年同期比13.7％増となり、市場予想を15億円程度上振れる着地になっている。通期計画515億円、前期比3.7％増に対しても上振れ推移とみられる。商品取扱高が順調な推移を継続しているほか、市場想定比では販管費の削減なども進んだようだ。目先の安心感が強まったことで、買い戻しの動きが優勢とみられる。

＜3064＞ MRO 2543 +178大幅続伸。先週末に上半期決算を発表、営業利益は131億円で前年同期比10.4％増となり、従来計画を10億円強上回った。据え置きの通期計画は244億円で前期比1.0％増だが、第1四半期の10.9％増に続いて4-6月期も9.9％増と推移、上振れ期待が高まる状況になったようだ。製造業からの受注好調持続による粗利益率の改善などが業績上振れの主因、物流関連コストなどもほぼ想定通りに推移しているもよう。

＜6826＞ 本多通信 663 +100ストップ高比例配分。ミネベアミツミが完全子会社化を企図してTOBを実施すると発表している。同社ではTOBに対して賛同の意を表明している。TOB価格は705円で先週末終値比25.2％のプレミアムとなっており、TOB価格に完全サヤ寄せを目指す動きとなっている。TOB期間は8月1日から9月12日までの予定。TOB完了後に同社は上場廃止となる見込み。

＜6961＞ エンプラス 3480 +502ストップ高比例配分。先週末に第1四半期決算を発表、営業益は19.6億円で前年同期比2.2倍となり、上半期計画は従来の20億円から34億円に、通期では42億円から65億円に上方修正した。各種ICテスト用ソケット、バーンインソケットの販売が想定以上に好調に推移しているほか、円安効果なども効いた。また、発行済み株式数の26.45％に当たる350万株の自己株消却も発表した。

＜9104＞ 商船三井 3775 +140大幅続伸。先週末の前引け後に第1四半期決算を発表、その後は買いが優勢で、本日も上げ幅を広げた。経常利益は2842億円で前年同期比2.7倍と大幅増益になったが、先に上方修正を発表済みであり、収益水準に大きなサプライズはない。ただ、新たに配当計画の引き上げを発表しており、利回り妙味は強まったようだ。年間配当金は従来の350円から500円に引き上げ、先週末終値ベースでの配当利回りは13.8％に。

＜6702＞ 富士通 17290 -1225大幅続落。先週末に第1四半期決算を発表、営業利益は256億円で前年同期比24.1％減となり、市場予想を300億円強下回ったとみられる。通期計画4000億円、前期比82.5％増は据え置いているものの、予想以外の低調スタートと受けとめられる形に。テクノロジーソリューションの収益性悪化が市場想定比下振れの主因となっている。部材供給問題の影響など響いているもよう。通期業績下振れ懸念が強まる状況に。

＜6758＞ ソニーG 11320 -375大幅反落。先週末に第1四半期の決算を発表、営業利益は3070億円で前年同期比9.6％増、市場コンセンサスを200億円程度上回った。一方、通期計画は従来予想の1兆1600億円から1兆1100億円に下方修正。Bungie買収前倒し完了による買収関連費用の増加に加えて、アドオンコンテンツを含む自社制作以外のゲームソフトウェア販売減少の影響で、ゲーム&ネットワークスサービス分野が下振れるもよう。《ST》