マーケットE、浅沼組、クボタなど／本日の注目個別銘柄

<3397> トリドール 2438 -65大幅続落。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は目標株価1700円を継続とした一方、投資判断を「Hold」から「Sell」へ引下げた。丸亀製麺セグメントの既存店売上前提をやや引き下げたことや原材料高を反映して業績予想を下方修正した。一方、ヒストリカルPBRが高いことを理由としている。海外積極展開や国内丸亀製麺のテイクアウト戦略等による同業比での高い利益成長ポテンシャルを評価している。

<4298> プロトコーポ 1367 +42急伸。東海東京証券は投資判断を「Neutral」から「Outperform」に、目標株価を1340円から1720円へ引上げた。活況な中古車市場やDX進展を背景にMOTOR GATE、DataLineSalesGuideの導入拠点数が増加。中古車オークション相場の上昇、新車納期長期化からDataLine AI査定、DLSG乗換提案動画などのオプションサービスの導入も進み、月額単価の上昇を評価。

<8035> 東エレク 62820 +2210急伸で上場来高値更新。米エヌビディアが17日に8-10月決算を発表。調整後一株当たり利益は同60％増となり、共に市場予想を上回った。ゲーム向けやデータセンター向けがけん引役に。また、11-1月もゲーム及びデータセンター向けが前四半期比で増収に寄与する見込みで、市場予想を上回る。同社株は18日に8％高となり、これが刺激材料になる形で、東エレク、スクリン<7735>などが新高値を更新した。

<4062> イビデン 6860 +260急伸。日経新聞社へのインタビューで、青木社長が「2026年3月期連結売上高を前期比2倍弱の6000億円以上に引き上げる」と語ったことが伝わった。岐阜県に作る新工場を24年3月期に稼働し、主力製品の半導体パッケージの供給を増やす。採算の良いデータセンター向け高機能品の販売を増やすことで利益率を高める方針。生産効率化でプラスアルファを狙うとしている。

<7267> ホンダ 3324 +97急伸。12月の国内生産が当初計画通り前年並みになる見通しが明らかになったと日本経済新聞社が報じている。半導体中心の部品不足により当初計画比で減産を強いられてきたが、確保に一定のめどが付いたもよう。部品の調達先を複数に分散させるなどの対策を進め、「年明けから挽回生産を進める」と同社副社長が言及したもよう。世界生産は来年1月中に計画通りに戻し、増産も目指していく方針のようだ。

<6326> クボタ 2484.5 +145大幅続伸。インドのトラクターメーカーであるEscorts Limited（EL）への出資比率を引き上げ、子会社化すると発表。第三者割当増資の引き受け及び株式公開買い付けに合計約1400億円を投じ、現在の出資比率9.09％から53.50％に引き上げる。引き続き成長が見込まれるインド市場に加え、新興国を中心にベーシックトラクタの市場が拡大していくことを見据え、両社の強みを活かした連携を強化する。

<3135> マーケットE 866 +150ストップ高。前日に、10月に開設した新拠点「北関東リユースセンター」から中古農機具のEU向け輸出を開始したと発表。グループ全体のマシナリー（中古農機具）ビジネスを加速させることを目的で、本拠点からEUへ向けた輸出は初めてだという。今後は、EU向けの輸出に加え、それ以外の国への輸出強化を図り、月平均3～4本だった東日本エリアからのコンテナ輸出を月平均20本まで強化する方針。

<3659> ネクソン 2545 -6反落。前日に発行済株式総数に対する割合2.9％に相当する2600万株、金額にして400億円を上限とした自社株買い実施を発表。取得期間は21年11月22日から22年4月28日まで。資本効率の向上と資本政策の柔軟性を確保することが目的。株価は今年5月頃からの長い調整期間を経て10月6日安値をボトムに反転し始めていたが、需給改善への期待から上昇トレンドが鮮明に。

<1852> 浅沼組 5570 +640一時ストップ高。前日に配当予想の増額修正を発表。22年3月期の配当予想を前回予想の260円から363円へ大幅に引き上げる（21年3月期257円）。中期3カ年計画も修正し、連結配当性向は従来の50％を変更し70％以上を新たに目指していく方針。昨日終値ベースの配当利回りが5.27％から7.36％に大きく上昇しており、高配当利回りを好材料視する動きが優勢に。

<2975> スター・マイカ・ホー 1421 +39大幅反発。前日に期末配当予想の増額修正を発表。期末配当予想を13円から20円に増額、年間配当金は前回発表予想の26円から33円となり、前期実績に対して1円の増配に。併せて、8月26日に発表した発行済株式総数に対する割合1.3％に相当する25万株を上限とした自社株買い実施の期間を、11月30日までから22年3月31日までに変更。株主への利益還元の向上を図ることなどが手掛かり材料に。《ST》