アトラエ、アルバック、三井ハイテクなど／本日の注目個別銘柄

<3563> F＆LC 5200 +100大幅続伸。みずほ証券は投資判断を「買い」で継続とした一方、目標株価を5000円から6000円へと引き上げた。24年9月期に売上高4200億円、営業利益330億円等を目指す新中計では、京樽や新業態でややストレッチした目標が示されている印象としつつも、国内「スシロー」については22年9月期ガイダンスを含め利益面で上振れ余地があると指摘。中計目標達成に向けた国内外での成長ポテンシャルを評価している。

<6728> アルバック 6650 +320急伸。前日の米SOX指数の大幅高を追い風に見直し買いが進んだ。前週末発表の第1四半期決算は、営業益は前年同期比3.6倍の35.7億円。半導体は微細化が進むなかロジック・メモリともに需要拡大、FPDではLCDからOLEDへのシフト投資が進んだ。ただ、市場予想（40億円）など下回ったこともあり、週明けから株価は売られていた。ただ、前日までの半導体株高に乗れていなかった分、相対的に大きく上昇した。

<7550> ゼンショーHD 2728 +50急伸。いちよし証券はレーティングを「B」から「A」へ、目標株価を3100円から3500円へと引き上げた。22年3月期は助成金収入の見直しにより経常利益見通しを増額修正。また、原価上昇に加えて、円安進行、毎年春に実施されるベースアップなどを踏まえ、22年春には牛丼価格が見直されると予想。値上げによる原価率の改善を見込み、23年3月期の営業利益見通しを引き上げたとしている。

<6966> 三井ハイテク 8950 -360大幅続落。ゴールドマン・サックス証券は目標株価を9600円から10000円に引上げた一方、投資判断は「買い」から「中立」に引下げた。グローバルEV販売台数は2020～30年に向けて年率32％の高成長が見込め、駆動用モーターの販売台数も年率23％の成長を予想。世界的な脱炭素の流れは強く、同社の売上見通し確度も高いとの見方を維持。ただ、直近の株価高で目標株価との乖離が小さくなり、引き下げた。

<8035> 東エレク 60950 +1950大幅続伸。ゴールドマン・サックス証券は投資判断「買い」を継続した一方、目標株価を61000円から68000円へ引上げた。2022年度に向け力強い成長が見込まれるWFE市場に加え、新規Process of Recordの獲得等を通じた粗利改善により、収益拡大が続くと予想。部材不足の長期化は業界共通のリスク要因だが、部材調達以外の観点では先行投資の結果として十分な上方弾力性を確保していると。

<6273> SMC 73360 +2660大幅反発。野村証券は投資判断「Buy」継続で、目標株価を81400円から84800円に引上げた。増産による利益率上昇を従来以上に見込むことで業績予想を増額修正。外部環境は、空圧機器需要が世界で堅調なことや、中国で半導体、自動車向けを中心に受注が高水準であることから良好と指摘。また、短納期で供給する強みが相対的に維持され、欧州でシェアが上昇するなど固有の成長要因があることに注目している。

<3769> GMOPG 15900 +530大幅続伸。岩井コスモ証券は投資判断「A」継続で、目標株価を16000円から18000円に引き上げた。動画配信、物販、公共料金などのeコマース向けオンライン決済代行サービスの拡大が続き、22年9月期は2割超の営業増益で過去最高業績を更新すると予想。また、後払い決済サービス導入に向けた決済支援サービスの拡大も続くなか、キャッシュレス決済市場の拡大が同社の中長期的な支援材料に繋がると分析する。

<6194> アトラエ 2612 +246急伸。17日午前9時頃、観光庁が推進する「新たな旅のスタイル」の企業と地域によるモデル事業に静岡県中部地域局とともに採択されたと発表。静岡県内各地域の特色を活かしたワーケーションを3回実施予定。今回の事業では、さまざまな人が当該地域をワーケーションで訪れることができるよう、地域の特色を活かしたモデルプランについて検証し、コンテンツの磨き上げや情報発信の強化を図るとしている。

<7128> フルサト・マルカHD 2061 +23大幅続伸。未定としていた2021年12月期の業績予想を発表、営業利益は12.5億円になる見通しとした。年間配当は12.5円で実施する方針。配当性向35％程度を基本とし、最低年間15円の安定配当に努めるとしている。また、22年12月期の配当については、フルサト工業株式会社と株式会社マルカの経営統合による設立・上場を記念して、普通配当に加え、1株当たり50円の記念配当を期末に予定している。

<6988> 日東電 8870 +310大幅反発。SMBC日興証券は投資判断を「2」から「1」へ、目標株価を930円から11000円に引き上げた。収益源の多様化により、ディスプレイのサイクルに反して23年3月期も増益が可能とみること、核酸医薬のCMO（受託製造）について業績上振れが期待できること、株主還元に拡大余地があることなどを理由として挙げている。《ST》