エンプラス、三井ハイテク、アイモバイルなど／本日の注目個別銘柄

<4026> 神島化学工業 1195 +182大幅反発。前日に上半期の決算を発表、営業利益は5.6億円で前年同期比12.6％増益となった。また、未定としていた通期予想は11.5億円、前期比24.0％増益としている。年間配当金も25円で前期比5円の増配を計画。海外の酸化マグネシウムやセラミックスが好調であるほか、高収益率製品の拡販や生産性向上などで収益性も改善するようだ。想定以上に底堅い業績動向を評価する動きが優勢。

<4441> トビラシステムズ 1571 -56大幅続落。前日に20年10月期の決算を発表、営業利益は5億円で前期比22.8％増益となった。従来予想の4.7億円を上回る着地になっている。また、配当金も従来計画をやや上回る10.8円としている。一方、21年10月期見通しは5.2億円で同3.7％増と、増益率は鈍化する予想になっている。また、中期計画においても、23年10月期は5.6億円の見通しであり、目先の成長期待が後退する展開のようだ。

<9603> H．I．S． 1701 -49大幅続落。政府ではGoToトラベルについて運用を一時停止する検討を始めたことが分かったと一部で報じられている。年末年始含む2カ月間一時停止し、その分、期間を延長する案などの検討を開始したもよう。世論調査の結果を受けて、菅首相の考え方に変化が出たもよう。業績回復シナリオが後退するとして同社など観光関連には売りが集まり、KNT-CTなども下げが目立つ展開に。

<4384> ラクスル 4595 -165大幅続落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は0.7億円で前年同期比1.1億円の損益改善となっている。据え置きの通期予想は1.5億円の赤字から0.5億円の黒字といったレンジ予想であり、レンジ上限も上回る着地に。ただ、先行投資費用計上のタイミングで営業利益はブレが大きくなりやすい。売上総利益をみると、通期予想の64.5-69億円見込みに対して、第1四半期は15億円にとどまっている。

<3903> gumi 826 -55大幅続落。前日に上半期決算を発表、営業利益は13.2億円で前年同期比4.2倍の大幅増益となっている。ただ、8-10月期3.7億円は前四半期で61.2％減益となっており、ネガティブ視する動きが優勢のようだ。モバイルオンラインゲーム事業において、一部の主力タイトルが周年前の運用施策の谷間に差し掛かったことなどで減収減益着地となった。なお、業績見通しは引き続き非開示としている。

<6387> サムコ 2992 -383大幅続落。前日に発表した第1四半期決算がマイナス視されている。営業損益は0.8億円の赤字で前年同期比1.9億円の損益悪化となっている。通期では2ケタ増益の予想としていることで、やや低調なスタートと受けとめられているようだ。前年度第3四半期にかけて受注が落ち込んだ影響が表面化。一方、受注は回復傾向を強めており、第1四半期は同9.5％の増加となっている。

<6184> 鎌倉新書 1100 +150ストップ高。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は0.6億円で前年同期比90.0％の大幅減益となっている。ただ、上半期0.8億円の赤字から8-10月期は黒字に転換、底打ち感が意識される状況となってきている。お墓、仏壇、散骨事業は徐々にコロナ前の状況に戻りつつあるほか、相続事業が大きく伸長している。通期業績の大幅未達懸念なども後退する形に。

<6535> アイモバイル 1477 +300ストップ高。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は5.8億円で前年同期比72.0％の大幅増益となっている。営業利益率の高いアプリ運営事業が収益増に大きく貢献したほか、コンシューマ事業も大幅な増収増益となっている。通期見通しでは11.3％営業増益であり、第1四半期は想定以上の増益率と捉えられているようだ。10月高値からは調整が進んでいたため、ストレートに好感する動きが優勢に。

<6961> エンプラス 3915 +700ストップ高。発行済み株式数の13.59％に当たる150万株、52.5億円を上限とする自社株買いの実施を発表、取得期間は12月11日から21年3月31日までとしている。大規模な自社株買い実施による当面の需給改善期待や1株当たり株主価値の大幅向上などがプラス材料視された。12月1日から8日にかけて実施した15億円上限の自社株買いが終了したばかりであり、規模やタイミングにインパクトが強まる状況へ。

<6966> 三井ハイテク 3445 +502ストップ高。前日に第3四半期決算を発表、累計営業利益は18.8億円で前年同期比19.9億円の損益改善となっている。未定としていた通期予想は26億円としており、市場コンセンサスの14億円程度を大きく上回っている。電子部品事業や電機部品事業などが想定以上のペースで回復しているもよう。また、期末配当金は3円から9円に引き上げ、年間配当金は前期比6円増配の12円を計画している。《ST》