トレジャー・ファクトリーは反発の動き

　トレジャー・ファクトリー<3093>(東1)はリユースショップを展開している。21年2月期の連結業績予想および配当予想は未定としている。新型コロナウイルス感染症拡大に伴う緊急事態宣言により、店舗臨時休業・営業時間短縮の影響を受けるが、中期的に収益拡大を期待したい。株価は売り一巡して反発の動きを強めている。出直りを期待したい。

■リユースショップを展開

　総合リユース業態トレジャー・ファクトリーや服飾専門リユース業態トレファクスタイルを主力とするリユースショップを、首都圏直営店中心に展開している。収益面では第2四半期(6～8月)の構成比が小さい季節特性がある。

　20年3月末時点の店舗数は、グループ合計192店舗(タイの3店舗を含むトレジャー・ファクトリー65店舗、トレファクスタイル53店舗、トレファクスポーツ5店舗、ユーズレット7店舗、ブランドコレクト3店舗、トレファクマーケット1店舗、カインドオル41店舗、ゴルフキッズ17店舗)である。

■リユース事業の成長と周辺・新規事業への投資を推進

　中期成長戦略として、リユース事業の成長(大都市圏中心に複数業態を組み合わせて年間10～20店舗の新規出店、採用・教育・在庫・物件開発など多店舗展開力の強化、リアル店舗とオンラインサービスの会員共通化をベースとしたリアル店舗・EC販売・宅配買取などの相互利用)、海外市場での成長(タイ3店舗の収益化、他国への展開)、リユース周辺事業・新規事業への投資(引越事業のトレファク引越、20年3月開始したBtoBオークション事業のトレファク、ECドレスレンタル事業のCariru、19年10月開始した不動産仲介事業のトレファク不動産)を推進している。

　19年1月にはシステム開発のデジタルクエストを子会社化した。20年2月にはAIアプリのXZ(クローゼット)運営のSTANDING　OVATIONと資本業務提携し、手持ちの服を簡単にリユースする仕組みを協同開発した。

■21年2月期業績・配当予想は未定

　20年2月期の連結業績は、売上高が19年2月期比7.8%増の191億23百万円、営業利益が3.7%増の9億39百万円、経常利益が4.6%増の9億93百万円、純利益が8.7%減の5億15百万円だった。配当は1円増配の17円(第2四半期末9円、期末8円)とした。

　第3四半期以降に消費増税・台風・暖冬の影響を受けたが、通期ベースでは新規出店に加えて、継続的な単価向上策・原価適正化策が奏功して計画を上回る営業・経常増益で着地した。純利益は収益性の低下した店舗に係る減損損失2億64百万円を計上したため減益だった。なお単体ベースの既存店売上は101.0%だった。全体の店舗展開は新規出店13店舗、移転2店舗、増床1店舗だった。

　21年2月期の連結業績予想および配当予想は未定としている。新型コロナウイルス感染症拡大に伴う緊急事態宣言により、店舗臨時休業・営業時間短縮の影響を受けるが、中期的に収益拡大を期待したい。

　なお月次売上(単体直営店の店舗売上、前年比速報値ベース)を見ると、20年3月は全店94.4%、既存店90.4%だった。一部店舗の臨時休業・営業時間短縮の影響を受けた。ただしEC販売は大幅伸長しているようだ。

■株主優待制度は2月末の株主対象

　株主優待制度は毎年2月末時点の1単元(100株)以上保有株主を対象として実施(詳細は会社HP参照)している。

■株価は反発の動き

　株価は売り一巡して反発の動きを強めている。出直りを期待したい。4月20日の終値は681円、前期実績連結PBR(前期実績連結BPS407円13銭で算出)は約1.7倍、時価総額は約79億円である。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)

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