三菱UFJ、パナソニック、住友電など／本日の注目個別銘柄

<8306> 三菱UFJ 790.6 -30.3大幅に3日続落。前日の米国市場ではNYダウが急落して過去最大の下げ幅を記録し、東京市場もこれにつれて急落の展開となった。全体相場の動きにマインドが左右されやすい銀行株だが、米国市場でも金融株の下げが目立っていただけに、現在は全面安商状となっている。世界株安によるリスクオフの流れが、長期金利の上昇を抑制させるとの見方などもネガティブに捉えられているようだ。

<5020> JXTG 674.7 -35.5大幅に3日続落。18年3月期営業利益は前期比約2割増の4500億円前後となり、従来予想を500億円程度上振れるとの観測報道が伝わっている。想定以上の原油価格上昇で在庫評価益が膨らむもよう。ただ、マージンの拡大傾向とあわせて業績上振れは想定線であり、地合い悪化のなかで当面の出尽くし感へと繋がった。原油相場も大幅に下げており、石油・石炭製品は業種別下落率上位となる場面も。

<6088> シグマクシス 1541 +1284日ぶり大幅反発で一時東証1部上昇率トップ。前日に発表した第3四半期決算がポジティブ視された。累計経常利益は8.3億円で前年同期比69％増となり、通期計画レンジ平均10.0億円に達する進捗率は83％に達している。また、10-12月期は同97％増と増益率が拡大している。多様な案件の領域で受注が拡大しているほか、デジタルサービスについても収益貢献が進みつつあるもよう。

<6752> パナソニック 1566.5 -43.53日続落。前日に第3四半期決算を発表。10-12月期営業利益は1201億円で前年同期比23％増となり、1000億円超との市場予想を上回って着地した。通期予想は3350億円から3500億円と市場予想水準まで上方修正し、前期比で5円の増配も発表している。決算数値はポジティブだが、注目度の高い二次電池事業の下方修正はやや懸念されているもよう。地合いの悪化には抗い切れない形となった。

<5214> 日電硝 3715 -530大幅に3日続落。前日発表した決算がネガティブ視された。17年12月期営業利益は322億円で前期比64.5％増となり、従来予想（320億円）水準で着地した。LCD用基板ガラスの出荷好調などが大幅増益につながった。ただ、18年12月期は310億円で同3.7％減との見通しを示している。米国子会社ののれん償却などはあるが、減益見通しは想定外との見方が強いようだ。

<6622> ダイヘン 833 -189大幅に3日続落。前日に第3四半期決算を発表している。累計営業利益は64.5億円で前年同期比43％増となったが、10-12月期では17.4億円と同10％の減益になっている。半導体関連機器は順調に拡大したが、電力機器や溶接メカトロが10-12月期は伸び悩んだ。決算への期待は高かったとみられ、出尽くし感とともに失望感もやや強まる格好となっているもよう。

<6029> アトラ 755 +71一時ストップ高。前日に17年12月期業績予想の上方修正を発表。営業利益は3.3億円から4.3億円に引き上げた。自費施術の拡大を進めたことで、機材、消耗品の販売やセミナーの売上高が増加した。期末配当も従来の3円から3.5円に引き上げている。第3四半期まで従来計画に対する進捗率がそれほど高くなかったこともあり、大幅上方修正の株価インパクトは強まる形となっている。

<7211> 三菱自 830 +12相対的に底堅さが目立つ。前日に第3四半期決算を発表している。10-12月期営業利益は203億円で前年同期比2.4倍となり、通期計画は700億円から950億円へ上方修正している。上期の状況から上振れの可能性は高かったが、保守的な傾向が強いなかで市場予想の900億円水準を上回る上方修正にポジティブな見方が優勢となった。日本、アセアン、北アジアなどで収益の改善傾向が続いている。

<5802> 住友電 1695.5 -123.5大幅に3日続落。前日に第3四半期決算を発表。10-12月期営業利益は472億円で前年同期比10.1％減となり、市場予想をやや下回ったとみられる。情報通信/エレクトロニクスがやや伸び悩んだ印象。会社想定よりはやや上振れ推移しているもようだが、累計営業利益は1129億円で通期予想1750億円に対する進捗率は約65％にとどまっている。低調な地合いのなかで業績下振れ懸念が先行した。

<5480> 冶金工 315 +113日ぶり反発。前日に第3四半期決算を発表。累計営業利益は22.1億円で前年同期比7.2％減となったが、通期予想は従来の33億円から41億円に上方修正している。販売価格の適正化や連結子会社の好業績が寄与する。最終利益は保険差益の計上によって12億円から37億円に大幅上方修正。なお、業績の上振れに伴い、未定としていた期末配当は前期比1.5円増の4円に修正している。《DM》