東芝、塩野義薬、イオンFSなど（訂正）／本日の注目個別銘柄

コンテンツ内容に誤りがありました。
下記のとおり修正します。
（誤）協栄産が値上がりトップ
（正）東芝、塩野義薬、イオンFSなど

<9437> NTTドコモ 2585 -38続落。4-6月期営業利益は前年同期比1割弱の減益となる2800億円程度になったもようとの観測報道が伝わっている。格安スマホとの競争激化により、販促費用などが先行しているようだ。市場コンセンサスも減益予想ではあるが、観測報道の数値はそれを100億円弱下回る水準とみられる。通期予想は据え置きの公算と伝わっているが、コンセンサスの切り下がりにつながる形のようだ。

<6502> 東芝 268.5 -14.1大幅反落。米原発事業による巨額損失をめぐり、監査を担当するPwCあらた監査法人が、過去の会計処理に「誤り」があるとの見解を示していることがわかったと報じられている。17年3月期決算に「不適正意見」を出す可能性が浮上してきたとされている。先にも、監査意見を表明しない見通しなどと伝わっているが、あらためて上場廃止の現実味などが意識される形にもなっているようだ。

<4507> 塩野義薬 6013 +103反発。同社が創製した新規キャップ依存性エンドヌクレアーゼ阻害薬「S-033188」のフェーズ3試験で主要目的を達成したと発表している。投薬時点からのウイルス力価の変化量やウイルス排出期間などは、プラセボおよびTamifluに対して優越性を示しているもよう。五分五分と見られていた成功確率の高まりによって、中期成長期待などが高まる形になったようだ。

<4004> 昭電工 2964 -176大幅反落。上半期、並びに通期予想を修正。通期営業利益は545億円から600億円に引き上げた半面、最終利益は250億円から210億円に下方修正。石油化学セグメントにおける製品市況の好調推移、HD出荷の好調などが営業利益の上振れ要因となるが、持分法適用会社の損失を計上するため、経常利益以下は下方修正の形に。本業ベースの上振れは織り込まれており、最終益の下振れがストレートにマイナス視される。

<4284> ソルクシーズ 885 +86急伸。前日に業績予想の上方修正を発表している。上半期経常利益は従来予想の1.6億円から3.9億円に、通期では7億円から8.5億円にそれぞれ引き上げ。金融業界向けを中心としたSI/受託開発が好調であったほか、グループ会社の組み込み系開発業務も拡大した。営業外では投資事業組合運用益を計上へ。一転しての上半期経常大幅増益にインパクトが先行する形にも。

<8570> イオンFS 2372 +85大幅反発。みずほ証券では金融サービスセクターのカバレッジを開始、オリックス<8591>とともに同社を投資判断「買い」としている。目標株価は2700円としているもよう。グループの強固なネットワークを持ちながら、電子マネーのWAONやイオン銀行などとのシナジーにより、「イオン系列店舗でお得」以上の競争優位性を持っていると指摘。アジア新興国の貢献も期待され、高い安定成長力も持つと判断しているようだ。

<6894> パルステック 240 +50急伸しストップ高。新東工業<6339>と投射材を打ち付けて強度を高めるショットピーニング分野で業務提携したと報じられており、買い手掛かり材料となったもよう。X線測定機能を持たせたショットピーニング装置「ISPX-S型」を新東工業と共同開発したもよう。X線測定により要求通りの品質が出せるようだ。今後の業績寄与を期待した動きが先行へ。

<3667> enish 2886 -339大幅続落で一時下落率トップ。前日に『欅のキセキ』のゲーム情報を公開したと発表している。グループが歩んだ成長の軌跡と、メンバーが起こした奇跡をたどるドキュメンタリーライブパズルゲームとなっている。秋元康氏が同作品のサウンドプロデューサーに就任。ただ、これまで同ゲームに対する期待感は大いに高まり、株価も大幅に水準訂正していたことから、情報公開を受けて短期的には出尽くし感が先行する格好へ。

<9843> ニトリHD 15510 +550大幅続伸。前日に発表した月次動向が好材料視された。7月既存店売上高は前年同月比9.2％増、客数が同9.1%増とけん引、客単価もプラスとなっている。気温上昇とともに高機能寝具「Nクール」などが拡大して増収に寄与したもよう。前年ハードルが低かったことでプラス転換は期待されていたが、想定以上に増収率が拡大している。既存店売上の累計も0.3%増とプラスに転じてきている。

<6594> 日本電産 11795 +65堅調。野村証券では目標株価を12300円から13600円に、クレディ・スイス証券では14200円から15300円に、それぞれ引き上げている。明日に決算発表を控えていることもあって、好業績期待などの先取りにもつながっているようだ。なお、第1四半期営業利期は、クレディ・スイス証券が354億円、野村証券が370-380億円と予想しているもよう。《DM》