日経平均は小幅反発、米利上げ観測後退による円高が重し

*15:33JST 日経平均は小幅反発、米利上げ観測後退による円高が重し
日経平均は小幅反発。12日の米国市場でNYダウは123ドル高となり、過去最高値を約3週間ぶりに更新した。イエレン米連邦準備理事会（FRB）議長が議会証言で追加利上げに慎重な姿勢を示唆したことなどが好感された。本日の日経平均も米株高の流れを受けて78円高からスタートしたが、米利上げ観測の後退に伴って円相場が一時1ドル＝112円台まで上昇したことから、寄り付き後は上値の重い展開となった。後場に入るとマイナスに転じる場面もあり、その後は前日終値を挟んだ小動きが続いた。

大引けの日経平均は前日比1.43円高の20099.81円となった。東証1部の売買高は17億3957万株、売買代金は1兆9815億円だった。業種別では、空運業が2％を超える上昇となったほか、サービス業や水産・農林業が上昇率上位だった。一方、海運業、銀行業、ゴム製品が下落率上位だった。

個別では、売買代金トップの任天堂<7974>やソフトバンクＧ<9984>、ソニー<6758>などが小高い。東エレク<8035>は半導体製造装置の需要拡大との一部報道を受けて3％高となった。リクルートＨＤ<6098>は5％高と急反発。業績予想を上方修正した日電硝<5214>も6％高と上げが目立った。エンシュウ<6218>やＫＬａｂ<3656>などの中小型株が活況だったが、値動きの荒さも目立った。また、東天紅<8181>、津田駒<6217>、ヨシムラフード<2884>などが東証1部上昇率上位となった。一方、三菱ＵＦＪ<8306>、三井住友<8316>、みずほ<8411>、出光興産<5019>などが軟調で、トヨタ自<7203>は小安い。監査意見が不表明となる見通しと伝わった東芝<6502>は4％超安。また、決算発表したＩＤＯＭ<7599>、インターアク<7725>、三協立山<5932>などが東証1部下落率上位に並んだ。《HK》