米国の労働者は英国に比べるとロボットに仕事を奪われやすい?

2017年3月31日 11:44

印刷

記事提供元:スラド

あるAnonymous Coward 曰く、 人工知能(AI)によって人間の職が奪われるという話はたびたび話題になっているが、大手会計事務所PricewaterhouseCoopersによると、今後15年以内に米国で38%、ドイツで35%、英国で30%、日本では21%の雇用がロボットやAIに奪われる可能性があるという(CNNSlashdot)。

 ロボットやAIに職を奪われる可能性は職種毎に異なり、米国では特にサービス業の中でもいわゆる「窓口業務」が多いため、容易に自動化される可能性が高いと見られるそうだ。

 また、ロボット関連ビジネスや人工知能にはできないような業務内容を行える人材については今後繁栄するいっぽう、そうでない人々は取り残され貧富の差が拡大する可能性についても指摘されている。

 スラドのコメントを読む | テクノロジー | ビジネス | 人工知能 | ロボット

 関連ストーリー:
ビル・ゲイツ氏、人間の労働者を守るためにロボットへ課税する案を披露 2017年02月22日
飲食業界ではすでにロボットが人間の職を奪いつつある 2016年12月14日
アメリカで人気のお菓子「トゥインキー」を生産するホステス社、自動化で94%の従業員を削減し復活 2016年07月12日
米調査、人間の仕事の多くをロボットやコンピューターが奪っても、自分の仕事は現在と同じ形で残る 2016年03月12日

※この記事はスラドから提供を受けて配信しています。

関連キーワード

関連記事