【アナリスト水田雅展の銘柄分析】アドアーズは売られ過ぎ、130円近辺の下値支持線から反発のタイミング

　アミューズメント事業や不動産事業を展開するアドアーズ <4712> (JQS)の株価は、急伸した9月29日戻り高値189円から利益確定売り、全般地合い悪化、カジノ法案成立の不透明感などが影響して10月27日と28日の130円まで調整した。ただし売られ過ぎ感も強めて28日は終値で前日比2円高の133円まで戻している。130円近辺の下値支持線に到達して反発のタイミングだろう。

　13年2月に、親会社Jトラスト <8508> グループで戸建て住宅分譲や商業建築など展開するキーノート、アミューズメント施設向け景品製作・販売など展開するブレイクを子会社化し、Jトラストグループ内で建築・不動産事業とアミューズメント事業の中核を担う位置付けとなった。アミューズメント事業ではメダルゲームジャンルを注力分野として収益改善を目指し、不動産事業では新設の不動産アセット部門を強化している。

　14年9月には、韓国でカジノ事業を展開するJBアミューズメント(JBA、韓国KOSDAQ市場上場)が実施する第三者割当増資を引き受けると発表した。出資比率9.49%で第2位株主となる。韓国・済州新羅ホテルでカジノ事業を行うマジェスターを含むJBAグループと協力関係を構築し、アミューズメント事業におけるシナジー創出や事業拡大を目指す方針だ。

　今期(15年3月期)の連結業績見通しは前回予想(5月13日公表)を据え置いて売上高が前期比4.3%増の240億円、営業利益が同31.7%減の9億円、経常利益が同35.8%減の7億50百万円、純利益が同47.0%減の5億円、配当予想が前期と同額の年間2円(期末一括)としている。アミューズメント事業でスマートフォン等の無料ソーシャルゲームの影響、不動産事業の戸建て分譲部門で消費増税の影響を考慮して減益見通しとしている。

　第1四半期(4月～6月)は戸建て分譲部門で一部物件引き渡しが前期から第1四半期にずれ込んだため前年同期比4.8%増収、同27.4%営業増益、同26.2%経常増益、同10.0%最終減益で、通期見通しに対する進捗率は売上高が23.7%、営業利益が40.0%、経常利益が44.1%、純利益が50.0%と高水準だった。通期ベースでは前期の利益を大幅に押し上げた不動産アセット部門の反動減も影響するが、収益は改善基調だろう。

　アミューズメント施設の既存店売上高(前年比、速報値)を見ると、14年9月は93.8%、4月～9月累計では92.7%だった。消費増税の影響などで前年割れが続いているが、四半期別にみると第1四半期(4月～6月)の92.2%に対して、第2四半期(7月～9月)が93.3%となり改善傾向だ。なお10月10日に今期2店舗目の新規出店となる「カラオケアドアーズ新大久保店」をオープンした。

　株価の動きを見ると、9月16日発表の韓国JBAへの出資やカジノ関連人気で9月29日の戻り高値189円まで急伸した。その後は利益確定売り、全般地合い悪化、カジノ法案成立の不透明感などが影響して10月27日と28日の130円まで調整した。ただし売られ過ぎ感も強めて28日は終値で前日比2円高の133円まで戻している。

　10月28日の終値133円を指標面で見ると、今期予想連結PER(会社予想の連結EPS3円59銭で算出)は37倍近辺、今期予想配当利回り(会社予想の年間2円で算出)は1.5%近辺、前期実績PBR(前期実績の連結BPS78円77銭)は1.7倍近辺である。

　週足チャートで見ると再び26週移動平均線を割り込んだが、日足チャートで見ると25日移動平均線に対するマイナス乖離率が10%を超えて売られ過ぎ感を強めている。130円近辺の下値支持線に到達して反発のタイミングだろう。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)

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