日経平均は大幅続落、クリミア住民投票通過で落ち着き戻るか【クロージング】

*16:20JST 日経平均は大幅続落、クリミア住民投票通過で落ち着き戻るか【クロージング】

14日の日経平均は大幅続落となり、488.32円安の14327.66円（出来高概算32億2000万株）で取引を終えた。ウクライナ情勢や中国経済への不安による13日のNYダウの大幅安、円高の流れを受けて幅広い銘柄に売りが先行した。SQ値概算は14429.87円。売り一巡後は14400円辺りでのこう着がみられたが、後場寄り付き段階で14400円を割り込むと、その後もインデックスに絡んだ売買によって一時14280.75円まで下げ幅を拡大させていた。

セクターでは東証33業種すべてが下げており、電力ガス、機械の下落率が4％を超えている。下げ幅の小さかった水産農林についても1.60％の下げだった。東証1部の騰落銘柄は、値下がり数が1700を超える全面安商状、値上がりは33にとどまっている。日経平均構成銘柄については、225銘柄すべてが下げている。

ひとまず16日に予定されているクリミア自治共和国で行われるロシアへの編入の是非を問う住民投票が通過する来週以降は、落ち着きを取り戻す可能性がありそう。ただし、中国の景気減速懸念が根強いほか、14日大引け後にイオン<8267>が発表した下方修正によって、増税後の影響などが警戒されやすくなる。また、SQ値14429.87円が心理的な上値抵抗となり、戻り待ちの売り圧力も意識されやすいだろう。引き続き好業績やテーマ性のある中小型株への物色が中心になりそうだ。《KO》