注目銘柄ダイジェスト（前場）：ソフトバンク、日本ハム、サイバーエージェントなど

*11:34JST 注目銘柄ダイジェスト（前場）：ソフトバンク、日本ハム、サイバーエージェントなど

ソフトバンク<9984>：8700円（前日比-110円）
軟調。Tモバイルを買収する方針を固めたと報じられている。買収額は2兆円超になる見通しで、実現すれば年間売上高は世界2位に浮上するもよう。ただ、事前にも観測報道が伝わっていたほか、米司法省などの承認に不透明感が残ること、ディッシュなどの買収競合企業の出現も想定されることから、ストレートに期待感が反映する状況には至っていない。

日本ハム<2282>：1829円（同+72円）
大幅続伸で年初来高値更新。ゴールドマン・サックス（GS）では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価も1500円から1950円に引き上げている。長らく低収益に留まってきた豪州の牛肉事業だが、今後は収益性の改善が見込めるとして、業績予想を増額修正しているもよう。豪州牛肉事業の外部環境好転の背景としては、米国での牛肉生産の減少、中国での輸入牛肉の消費拡大、豪州ドル安米国ドル高などが挙げられるもよう。

ウェザーニューズ<4825>：2268円（同+144円）
急反発。前日に上半期の決算を発表、営業利益は14.4億円で前年同期比22％増益、従来予想の12億円を上振れて着地、通期予想は前期比11％増の30億円を据え置いている。6-8月期の1％増益に対して、9-11月期は48％増益と増益幅は拡大の格好、足元での収益拡大をストレートに評価する展開へ。

ラウンドワン<4680>：826円（同+45円）
大幅反発。三菱UFJでは投資判断「アウトパフォーム」継続で、目標株価を930円から1200円に引き上げている。「何ゲームでも投げ得料金」など低価格サービス導入効果を考慮して、来期以降の既存店増収率前提を引き上げ、業績予想も上方修正している。来期営業利益は市場コンセンサスの134億円に対して150億円、前期比29％増益と予想している。

サイボウズ<4776>：41450円（同+1000円）
反発。前日に12月期通期の業績予想の上方修正を発表、営業利益は0.6億円の従来予想から2億円に増額している。また、年間配当金も従来の40円から173円にまで引き上げている。Officeシリーズとガルーンシリーズの売上が予想を上回って推移したもよう。第3四半期までの状況から収益上振れ期待はあったとみられるが、大幅増配も好材料視されて、短期資金の関心が向かう格好と見られる。

ＯＴＳ<4564>：232円（同+35円）
大幅反発。がんペプチドカクテルワクチン療法剤を用いた膵臓がんに対する第3相臨床試験の結果を受けて、今後のペプチドワクチン開発は、東大中村研究室の成果から生み出された「がん特異的ペプチドワクチン」の臨床開発を優先すると発表したことが材料視されている。同社は治療用がんワクチンとして「がん特異的ペプチドワクチン」を塩野義<4507>、小野薬<4528>、大塚製薬へライセンスアウトしており、いずれの治験も順調に開発が進んでいると。

ザイン<6769>：1505円（同+180円）
買い先行。今期の営業利益見通しを1.1億円から1.3億円へ、最終利益見通しを1.5億円から4.1億円へとそれぞれ上方修正したことが好感されている。複合機などの事務機器向けに情報を高速で伝送するための大規模集積回路の販売が好調であるほか、円安効果も損益面の押し上げ要因に。なお、未定としていた今期末配当については1株当たり7円とし、前期の6円から増配へ。

ＭＤＮＴ<2370>：41750円（同+2450円）
買い先行。「樹状細胞の活性化処理方法」に関する特許が、米国で成立したと発表したことが買い材料視されている。樹状細胞ワクチン療法は、樹状細胞が効率よくＣＴＬ（細胞傷害性Ｔ細胞）を誘導する機能を利用して、抗腫瘍効果が期待される治療と。なお、14年9月期業績に与える影響は軽微としている。

ＨＭＴ<6090>：3345円（同+503円）
ストップ高。昨日マザーズ市場に上場し、初値は公開価格の2.2倍となる3100円となった。特徴的なビジネスモデルを背景に関心が高まっているほか、直近ＩＰＯ銘柄に対する物色意欲が根強いことなどが支援材料に。また、1月はＩＰＯ休止期間となるため、年始以降にあらたまて直近ＩＰＯ銘柄に見直し買いが向かうとの期待も。同社のほか、ホットリンク<3680>やメディアドゥ<3678>などの直近ＩＰＯ銘柄も買い優勢となっている。

サイバーエージェント<4751>：4435円（同+100円）
買い優勢。証券優遇税制廃止に伴う換金売りがピークを迎えるとみられる中で、新興市場の主力株は換金売り一巡後の需給好転に対する期待感が先行しているようだ。また、少額投資非課税制度（ＮＩＳＡ）に伴う新規資金の流入期待も高まる格好に。なお、同社については20日付けで、バンカメ・メリルが投資判断「買い」を継続し、目標株価を3230円から5626円へと引き上げていたことも引き続き支援材料に。《KO》