シャープ、ブレインＰ、ソースネクストなど／本日の注目個別銘柄

<6753> シャープ 283 -3さえない。一部で同社の特集記事が伝わっており、先行きの不透明感にもつながっているようだ。足元の業績回復は、米アップルのスマホ向け液晶パネルの特需効果が大きく、生産はすでにピークを越えて、来年春に向けて稼働率が再び低下しかねないとの見方が示されている。また、資本増強は完了したが、財務改善は依然として道半ばとの指摘もなされている。

<8515> アイフル 474 +26買い優勢。朝方から同社やオリコ<8515>などノンバンクの一角で強い動きが目立つ。世界的な金融緩和長期化観測から、足元では不動産セクターなどに関心が向かっていたが、同様に金融緩和メリットセクターとして、同社などにも物色の矛先が向かう展開のようだ。目先的には、国内でも追加の金融緩和に対する思惑が高まる場面はあるとの見方に。

<6674> ＧＳユアサ 616 +21買い先行。シティでは投資判断「１」を継続で、目標株価を520円から730円に引き上げている。環境規制を背景に車載用電池の将来性は高いとみられること、産業用電池電源・海外事業を中心に鉛電池の成長は続く見通しであること、株価水準の割安感などを背景に、反落局面は押し目買いの好機と位置づけているようだ。今期の約７割の営業増益に続いて、来期も6割近い増益を見込んでいるもよう。

<4651> サニックス 1060 -97売り優勢。経済産業省では、太陽光発電の買取価格の引き下げを視野に、再生可能エネルギーの普及策を見直すと伝わっている。買取義務付け価格は2015年度に1キロワット時30円と、13年度の38円から2割以上下げる案が浮上と。風力や地熱などの代替エネルギー拡大に軸足を移す方針のようだ。同社などの太陽光関連銘柄にとっては、市場拡大への期待値低下につながる状況にも。

<8113> ユニチャーム 6520 +260買い優勢。先週末、中国共産党では「一人っ子政策」を転換することを公表している。中国におけるベビー用品関連の需要拡大が今後想定されることで、中国個人消費関連、とりわけ、ベビー用品を手掛けている銘柄には先行き期待が高まる状況へ。同社やピジョン<7956>などに注目が向かう格好になっている。

<3655> ブレインパッド 1573 +300ストップ高比例配分。先週末、ヤフー<4689>との合弁会社設立を発表している。専門のデータサイエンティストによって、広告主のデータとヤフージャパンのデータを最大限活用するためのコンサルティングサービスを提供していくもよう。もともとビッグデータ関連としての位置づけは高かったが、同関連分野での活躍余地は一段と広がっていくとの期待感につながる。

<4344> ソースネクスト 870 +101急伸。上半期決算発表後はいったん軟化したものの、ここにきて反発力が強まる展開に。値動きが軽く、短期資金の値幅取り商いの対象にもなりやすい状況とみられる。また、野村では、上半期決算は上振れとなったものの、下期はＸＰサポート終了に伴う特需が注目されると指摘している。主力製品のウイルスセキュリティは期間課金型ではないものの、ＯＳ変更時にはアップグレード料金を徴収するため、切り替えはポジティブであるとしている。

<5915> 駒井ハルテック 335 +24急伸。風力発電関連の一角として関心が向かう展開のようだ。経済産業省が太陽光発電価格の買い取り価格引下げを視野に、再生可能エネルギーの普及策を見直すと伝わっていることで、今後は風力発電など他の代替エネルギー関連の普及が進むとの期待が先行へ。同関連の低位材料株として位置づけられる同社にも短期資金の物色が向かう格好に。

<8088> 岩谷産業 483 +21買い優勢。週末の報道では、燃料電池車などに使う水素ステーションの基幹装置の生産を開始すると報じられている。内製化することで製造コストを低減させ、水素ステーション全体の建設費を半分以下に引き下げる計画。期待分野の拡大加速化期待に加えて、今後の燃料電池車の市場拡大にもつながっていく可能性など買い材料に。

<8316> 三井住友ＦＧ 5170 +90続伸。メガバンクは引き続き、海外投資家の資金流入観測などから強い動きが目立っているが、なかでも同社の上昇が際立っている。直近ではメガバンクで唯一年初来高値を更新しており、相対的な需給妙味が強まっているものと考えられる。なお、先週末には、ＵＢＳと投資銀行業務の提携で協議が行われていたなどとも伝わっていた。《FA》