『そして誰もいなくなった』・・・家電量販店はヤマダ電までもが業績下方修正＝浅妻昭治

【浅妻昭治のマーケット・トーク】

　　ミステリー作家アガサ・クリスティーの推理小説『そして誰もいなくなった』ではないが、そう嘆きたくなるのが、家電量販店に相次ぐ業績の下方修正である。

　　連休前の４月２７日大引け後には、ついに業界最大手のヤマダ電機 <9831> までもが、業績の下方修正を発表したのである。今年２月に２０１２年３月期の売り上げを下方修正していたが、今回は、売り上げを再下方修正するとともに、そのときは据え置いた期初予想の利益を下方修正した。

　　純利益は、期初の連続最高更新予想から１８７億円引き下げ５８３億円（前期比１７％減）と減益転換を見込んだ。東日本大震災後の省エネ意識の高まりを受け、省エネタイプの白物家電商品が堅調に推移し、スマートフォンやタブレット型ＰＣも好調だが、エコポイント制度や地デジ完全放送移行の終了で、テレビを中心に関連商品に大きな反動減が続いていることが要因となった。

　　きょう１日の株価は、４４０円安の４７６０円と急続落している。家電量販店株は、これまで３月３０日発表のコジマ <7513> 以来、ビッグカメラ <3048> 、ベスト電器 <8175> 、ノジマ <7419> （ＪＱＳ）と業績の下方修正が相次いだ。そこにヤマダ電の仲間入りである。勝ち組も負け組もなく軒並みの下方修正で、まさに『そして誰もいなくなった』状態である。

　　こうなると憶測を呼ぶのが業界再編シナリオである。現にかつてヤマダ電は、ベスト電に経営統合を迫ったことがあった。販売網の拡張・強化、バイイング・パワーの増強が、勝ち組の条件となっており、これを強引に進めようとした業界再編だった。しかし今回の相次ぐ業績下方修正は、販売網の強弱がポイントではなく、肝心のお客を呼べる商品、稼いでくれる商品そのものが枯渇していることが要因であり、業界再編を仕掛ける元気が家電量販店業界に残っているのかどうか、注目されることになる。（執筆者：浅妻昭治　株式評論家・日本インタビュ新聞　編集長）

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