半導体・液晶・太陽電池の製造装置関連銘柄特集（３）

■液晶・太陽電池関連の製造装置は設備投資の延期や中止が相次ぎ、回復には時間を要する見通し

　　液晶関連の製造装置については、スマートフォン用の中小型液晶や有機ＥＬ（エレクトロ・ルミネッセンス）関連が堅調に推移すると期待されているが、一方では、テレビ用の大型液晶パネルの供給過剰と需要減速による価格下落、在庫調整の遅れなどで、中国や台湾での設備投資計画に延期や中止が相次いでいる。

　　韓国サムスン電子や韓国ＬＧ電子が、テレビ用として本格生産を開始する有機ＥＬ関連の製造装置の受注が期待されるが、既存の液晶関連の製造設備を流用する可能性が高いとの見方もあり、需要動向には不透明感が強まっている。

　　また、太陽電池関連の製造装置についても、太陽電池パネルメーカー間の競争激化や収益悪化の影響で、設備投資が抑制されている。

　　いずれも回復時期に関して不透明感が増しており、本格回復には時間を要するだろう。

　　日本半導体製造装置協会（ＳＥＡＪ）によると、日本製ＦＰＤ（フラットパネルディスプレイ）製造装置の１１年１２月確定値ＢＢレシオは０．４０倍（販売額が前月比１４．９％減の３１６億円、受注額が同５９．６％増の１２８億円）だった。

　　また１２年１月速報値ＢＢレシオは０．６０倍（販売額が同１８．２％減の２５９億円、受注額が同２０．７％増の１５４億円）だった。ＢＢレシオ、受注額ともに２カ月連続で前月を上回ったが、依然として低水準である。

　　ＢＢレシオの月別推移を見ると、１１年７月が１．３８倍、８月が１．３２倍、９月が０．３９倍、１０月が０．２５倍、１１月が０．２２倍、１２月が０．４０倍、１２年１月速報値が０．６０倍となった。１１年１１月をボトムとして上昇の兆しを見せているが、依然として低水準であり回復の力強さは感じられない。

　　受注額（３カ月移動平均）の月別推移を見ると、１１年７月が３１４億円、８月が３０３億円、９月が１１５億円、１０月が９２億円、１１月が８０億円、１２月が１２８億円、１２年１月速報値が１５４億円となった。１１年１１月をボトムとして回復傾向だが、依然として低水準である。

　　国内の液晶・太陽電池関連製造装置大手メーカーの１１年１０～１２月の受注状況を見ると、ややまだら模様となっている。コータデベロッパなどが主力の大日本スクリーン製造 <7735> は、ＦＥ事業の受注高が１１年７～９月期比２６％減の２０億円だった。コータデベロッパ、エッチング装置、ＣＶＤ装置などが主力の東京エレクトロン <8035> は、ＦＰＤ・ＰＶ製造装置の受注高が同２．９倍の５０億円だった。７～９月との比較では大幅増加だが、依然として低水準である。

　　１２年の見通しについては、各社ともにやや慎重な見通しとなっている。大日本スクリーン製造は、１２年１～３月については有機ＥＬ関連を含めて韓国などから引き合いがあり、受注回復を見込んでいるが、１２年通年では１１年比４０％程度の減少を想定している。中小型液晶の設備投資は継続されるが、テレビ用大型液晶の設備投資が低調としている。東京エレクトロンは、１２年１～３月以降の受注については、液晶パネルや太陽電池パネルの供給過剰などで弱含む見通しとしている。

　　また、スパッタリング装置、プラズマＣＶＤ装置、タッチパネル製造装置などが主力のアルバック <6728> は、１２年６月期通期の全社受注高について、従来の２０００億円から１８００億円（１１年６月期比２４％減）に下方修正した。中国や台湾などで、液晶パネルメーカーや太陽電池パネルメーカーの設備投資の延期や中止が相次ぎ、受注が低迷している模様だ。

　　なお、日本半導体製造装置協会（ＳＥＡＪ）の予測（１２年１月５日発表）によると、ＦＰＤ製造装置の販売額は１１年度が同１８％減の３１５０億円、１２年度が同３６％減の２０００億円、１３年度が同５０％増の３０００億円としている。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）

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