FPコンサルティング、福岡ソフトバンクホークスとオフィシャルスポンサー契約を締結
配信日時: 2026-03-02 13:00:00
スポーツの力と連携し、新たな社会的価値の創出へ
株式会社FPコンサルティング(本社:大阪府大阪市、代表取締役:千田由希、以下「当社」)は、福岡ソフトバンクホークス株式会社(本社:福岡県福岡市、代表取締役社長:後藤芳光、以下福岡ソフトバンクホークス)とオフィシャルスポンサー契約を締結したことをお知らせいたします。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/136179/16/136179-16-216fe29aaa0a80d4945499032675f7db-2560x1440.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
オフィシャルスポンサー契約締結の背景
FPコンサルティングは、金融リテラシーの向上を通じて働く人のウェルビーイングを支援するべく、企業・労働組合向けの金融教育や個別相談サービスを展開してまいりました。業種や地域を問わず、企業や団体を通じて多様な働く人と向き合ってきたことが、当社の事業の特徴です。
一方で、福岡ソフトバンクホークスは「めざせ世界一」のスローガンのもと、プロ野球文化の継承と野球競技の振興を行い、野球にとどまらず、人々の感動、勇気、夢につながる世界一のエンターテインメントを実現するべく取り組んでいます。
今回のオフィシャルスポンサー契約は、スポーツが多くの人に前向きな影響を与える存在である点に共感し、その活動を応援することを目的として締結したものです。当社は、こうした取り組みを通じて得られる知見を今後の企業活動の中で活かしながら、引き続き、職域向け金融教育およびウェルビーイング推進に注力してまいります。
FPコンサルティング 代表取締役 千田由希より
このたび、福岡ソフトバンクホークスのオフィシャルスポンサーとして協賛させていただくこととなり、大変光栄に、そして心より嬉しく思っております。
当社はこれまで、お金に不安のない社会の実現をパーパスに掲げ、職域を通じて働く皆さまへ金融教育を届け、一人ひとりが将来に希望を持てる社会づくりに取り組んでまいりました。
その中で、世代や立場を超えて人々の心を動かし、挑戦する勇気や前向きな力を与えるスポーツの価値に深く共感し、今回のスポンサー契約に至りました。福岡ソフトバンクホークスの挑戦を応援するとともに、本取り組みを通じて新たな学びと気づきを得ながら、より多くの方々に未来への安心と可能性を届けてまいります。今後も当社の事業を通じて、人々が明日へ一歩踏み出せる社会の実現に貢献してまいります。
株式会社FPコンサルティング
株式会社FPコンサルティングは、証券仲介業や保険代理店業などとは違い、金融商品の販売はいたしません。完全に中立・公正なアドバイスが提供できる独立系FP法人として、お客様一人一人に寄り添ったご提案やサポートをします。官公庁・大手企業にて顧問・セミナー・個別相談・各種コンサルティングに取り組んできた、実務経験が豊富な独立系FP法人であり、その活動は新聞・テレビなどメディアにも多数取り上げられています。
また、当社は、2024年7月にウェルビーイング宣言を掲げました。今後も、企業活動を通じて、社会課題の解決に取組み、皆さま一人一人と向き合い、ウェルビーイング実現に向けて伴走してまいります。
■会社概要
社名 :株式会社FPコンサルティング
所在地 :大阪市北区梅田1-1-3 大阪駅前第三ビル11階16号
代表者 :代表取締役 千田 由希
設立 :2002年1月8日
事業内容:1.ファイナンシャルプランニング
2.リタイアメントプランニング
3.FPセミナー・FP研修の実施
4.個人FP顧問・法人FP顧問
5.各種コンサルティング
(生命保険・資産運用・不動産・相続・投資教育コンサルティング)
HP :https://fp-con.co.jp/
PR TIMESプレスリリース詳細へ
スポンサードリンク
「株式会社FPコンサルティング」のプレスリリース
スポンサードリンク
最新のプレスリリース
- 合同会社DC、福井アリーナの持続可能な運営体制構築へ事業参画。専門知見を結集し「まちづくりの核」を一気通貫で支援04/02 20:10
- 社内広報の接触状況に関する実態調査(速報)04/02 20:10
- 米国Orthofeet(オーソフィート)日本現地法人 オーソフィートジャパン 設立04/02 20:10
- 30年後、旭川・上川地域を「挑戦と応援が循環するまち」に。NoMapsあさひかわ、共創パートナー募集04/02 20:10
- 企業のYouTube運用、62.7%が撤退・中止を経験。「再生数」より「事業成果」で継続か撤退かが決まる実態が明らかに【YouTube運用の撤退・失敗に関する実態調査】04/02 20:10
- 最新のプレスリリースをもっと見る
