【3/5(木)　JPX総研主催】上場会社向けイベント『JPXイノベーションフォーラム2026：AI活用で変化する開示情報の使われ方』開催のお知らせ

JPXイノベーションフォーラム2026：AI活用で変化する開示情報の使われ方 - JPX総研主催、2026年3月5日14：00に開催



[画像1: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/137648/44/137648-44-62dbb336553eb8016b5f821207ccc10f-1536x1024.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


株式会社ＪＰＸ総研（本社：東京都中央区日本橋兜町、 代表取締役：二木 聡）は、上場会社向けイベント『JPXイノベーションフォーラム2026：AI活用で変化する開示情報の使われ方』を2026年3月5日（木）に開催します。このイベントは、IR等の革新と交流をテーマに、上場会社の皆様を対象にしたものです。

当イベントでは、投資家・サービス提供者の目線で、AI等のテクノロジーにより開示情報の利用にどう変化があったか（ありそうか）、また、テクノロジー・サービスの利用によってどういう業務効率化が期待できるかといった講演をさせていただき、より良い情報発信へのヒントを提供するとともに、投資家等の登壇者やJPXグループのメンバーとの交流/相談ができる機会を提供いたします。

当社は、当イベントを通して上場会社の皆様の声を聞き、上場会社のIR・SRやサステナビリティ推進等のご担当者様が抱える様々な課題を解消するソリューションの提供を目指してまいります。

イベントの詳細

[表1: https://prtimes.jp/data/corp/137648/table/44_1_4bf209c5eee54fa07a4a8e6f33c85871.jpg?v=202601260415 ]

プログラム・内容

当イベントは、『JPXイノベーションフォーラム2026：AI活用で変化する開示情報の使われ方』と題して、取引所グループならではの源泉データやソリューション、パートナー企業のテクノロジーなどのご紹介を通してIR業務等の効率化に関するヒントのほか、AI・テクノロジー時代における投資家の本音（何を重視しているか、投資家が”本当に必要な情報”）やデータ評価の裏側などのご紹介を通してより良い情報発信へのヒントを得られる機会を提供することを目的としています。

また、講演会終了後には、登壇者や、東証担当者をはじめとしたJPXグループのメンバーが出席する交流会も開催予定です。日頃、投資家・株主との建設的な対話（エンゲージメント）に関する対応で課題を抱えているご担当者様にとって、機関投資家ほか、IR・SRやエンゲージメントの知識と経験が豊富な登壇者等との交流は貴重な機会になるものと考えています。

[表2: https://prtimes.jp/data/corp/137648/table/44_2_cde81084fc057542ceb7edfff445b42d.jpg?v=202601260415 ]

参加方法

- 参加申込方法：以下の参加申込みフォームに必要事項を記載のうえ、お申込みください。

『JPXイノベーションフォーラム2026』　3/5(木)　参加申し込みフォーム
※ファイヤーサイドチャット及びパネルディスカッション以外の講演については、お申込みの方限定で、後日、講演動画をアーカイブ配信する予定です。
- 参加定員：200名程度
- 参加締切日：2026年2月27日(金)

【ご注意事項】
- 東証上場会社（ETF等の発行会社、REIT等の投資法人・資産運用会社を含む）にご勤務されている方のご参加に限ります。
- 1社あたり3名程度までのお申込みとさせていただきます。それ以上の人数でのご参加をご希望の場合は事前にお問合せください。
（お問合せ先：株式会社ＪＰＸ総研　フロンティア戦略部　E-mail：inf_dev@jpx.co.jp）
- ご連絡先メールアドレスの入力誤りなどによりご連絡先が確認できない場合や、ご勤務先のメールアドレス以外（例：@gmail.comなど）からのお申込みについては、ご参加をお断りする場合がございます。

登壇者（ゲスト、登壇順）

[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/137648/44/137648-44-9974df8bc271f3a9ff4c371aa9e3b75c-350x347.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

平瀬 錬司 氏（サステナブル・ラボ株式会社 代表取締役CEO）「非財務データ専門家集団」のサステナブル・ラボ株式会社の代表取締役CEO。大阪大学理学部卒業。在学中から環境、農業、福祉などサステナビリティ領域のベンチャービジネスに経営企画や環境エンジニアとして携わる。他に、中堅中小企業における非財務情報の開示・活用を推進する（社）サステナビリティデータ標準化機構・代表理事や京都大学ESG研究会講師を務める。非財務ビッグデータに関する執筆・講演多数。



中安 祐貴 氏（株式会社みんせつ 代表取締役CEO）UBS証券やクレディ・スイス証券等でのセルサイド・アナリスト経験を経て、2015年に株式会社みんせつを創業。投資家と企業の対話プラットフォーム「みんなの説明会」を立ち上げる。同サービスは5,000人超の機関投資家・証券会社、3,500社以上の上場企業をつなぐインフラとして定着。IR日程調整の自動化による業務効率化に加え、現在は独自データを活用したターゲティング支援など、企業の企業価値向上と建設的な対話の実現に向けたソリューションを展開する。


[画像3: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/137648/44/137648-44-2e3bed379fff907ff3df708f2c3700bf-350x350.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


[画像4: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/137648/44/137648-44-c7e33fa516c1e365c14d7a1f6fad282f-340x349.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

ザンザリアン アラム 氏（DATAZORA株式会社 代表取締役）米国ヘッジファンドTwo Sigma Investmentsにてクオンツとして6年間勤務し、金融データ解析・モデル構築に従事。現在は、日本企業を対象に非構造な公開情報を整理・指数化するデータ・インテリジェンスレイヤーの構築を推進。
スタンフォード大学応用数学・統計学専攻。



小野 謙一郎 氏（三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社
スチュワードシップ推進部 共同チーフ・スチュワードシップオフィサー）国内系投資信託会社に入社後、住友信託銀行に転職。その後、同社運用事業は三井住友トラスト・アセットマネジメントに統合。この間、ファンドマネジメント業務を務めファンドマネージャー、運用企画業務を担当。2012年より株式パッシブ戦略の運用執行役。現在、全社的なESGビジネスやサステナブル投資の推進を主に担当。
JPX総研指数アドバイザリー・パネル委員。国際公認投資アナリスト（CIIA）、日本証券アナリスト協会認定アナリスト（CMA)。


[画像5: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/137648/44/137648-44-10f49797036d876c07e6843ace610d55-250x340.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


[画像6: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/137648/44/137648-44-4ed9867bac2aa1103fbe77f97ca7cde5-360x324.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

泉田 晋佑 氏（アセットマネジメントOne株式会社 運用本部フィナンシャルイノベーション部 ファンドマネジャー）2017年にアセットマネジメントOne株式会社に入社後、運用リスク管理グループ(運用リスク管理業務、運用パフォーマンス評価業務)を経て 2020 年より現職。
現職のフィナンシャルイノベーション部では、生成AIの運用業務活用による効率化・高度化業務支援、クオンツ技術を用いた海外社債運用および外国株式運用、自然言語処理による開示資料等の分析、オルタナティブデータの調査に従事。
2017年、東京大学大学院学際情報学府修了。

登壇者（JPXグループ、登壇順）

[画像7: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/137648/44/137648-44-c9835636579589bd1f111f928d800f8f-360x342.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

二出川 聡（株式会社東京証券取引所 上場部 上場会社サポートグループ 統括課長）2006年、株式会社東京証券取引所入社。デリバティブ市場の市場運営・売買審査業務や国内投資家向けプロモーション活動に従事後、2015年から日本取引所グループ（上場会社）財務部において、財務戦略や資本政策の企画立案など担当。2023年に東京証券取引所上場部へ異動、上場会社の適時開示に対する支援業務を経て、2024年1月より上場会社サポートグループの設立と同時に配属、上場会社の企業価値向上に向けた取組みのサポート施策を実施。




三村 優里香（株式会社JPX総研 フロンティア戦略部 主任）2019年日本取引所グループに入社。IT部門にて「TDnet」や「J-IRISS」のリプレースなど、上場会社向けシステムの企画・開発やJPXグループ内のDX推進・業務効率化に従事。2021年に半年間東京証券取引所上場部と兼務。
2024年から、JPX総研フロンティア戦略部へ異動し、AIによる開示検索サービス「J-LENS（β版）」などの新サービスの企画やグループの風土改革/DX推進を担当。



[画像8: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/137648/44/137648-44-ed566f78476d14de64cb641ab5f7fcea-350x352.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


[画像9: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/137648/44/137648-44-911bb7bb5579c078f52d772ec6ddc2a8-370x316.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

本郷 準一（SCRIPTS Asia株式会社 代表取締役）2020 年7月にSCRIPTS Asiaに執行役員コーポレート・パートナー本部長として入社。2023年2月に同社代表取締役社長、2025年4月より同社代表取締役CEO（現任）。SCRIPTS Asia入社前は、UBS 証券株式会社のニューヨークおよび東京において、投資銀行、コーポレートアクセスやIR アドバイザリー等の業務に約20年間従事。



鳥居 夏帆（株式会社日本取引所グループ サステナビリティ推進部 課長）2010年株式会社東京証券取引所入社後、派生商品部、広報・IR部（報道）、グローバル戦略部、経営企画部を経て現職。「JPX ESG Knowledge Hub」企画・作成を含む上場会社支援や、ESG投資の推進、国内外のサステナブル・ファイナンス動向の調査・分析を担当。2020年～2023年、国連責任投資原則（Principles for Responsible Investment, PRI）に出向し、日本の関連政策の調査・分析を担当。2018～2020年、世界取引所連合（World Federation of Exchanges）のSustainability Working Groupにて副議長を務めた。


[画像10: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/137648/44/137648-44-89ef16106f86357e8d48340d27abaff4-360x347.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]


[画像11: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/137648/44/137648-44-1b0a3bea8d9d0eff21ea77c9fd444207-365x336.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

斎藤 裕哉（株式会社JPX総研 フロンティア戦略部 課長）2011年東京証券取引所グループに入社。上場会社開示情報の受付・確認業務のほか、「TDnet」や「上場会社向けナビゲーションシステム」など上場会社等社外向けシステムの開発、HTML開示促進など情報開示の高度化等に従事。
2022年から、JPX総研にて、新たなデータサービスの企画や市場内外のデジタル化/DX推進を担当。
一橋大学大学院法学研究科ビジネスロー専攻修士課程修了（経営法修士）。

お問合せ

株式会社ＪＰＸ総研　フロンティア戦略部
E-mail：inf_dev@jpx.co.jp

[画像12: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/137648/44/137648-44-7d462b4431ec9ad5f9ef1a03d51dbeef-755x1005.jpg?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]株式会社ＪＰＸ総研（日本取引所グループ）
ＪＰＸ総研は、日本取引所グループにおいて、市場全体の機能強化及び効率化に繋がるマーケット・サービスの創造を追求することを目的に、取引所ではない子会社として新たに設立されました。
ＪＰＸ総研では、データやテクノロジーを活用したデジタル事業やネットワーク事業の強化を進め、事業の多角化やサービスの高度化を推進します。

PR TIMESプレスリリース詳細へ