Diners Club International ® 、75万ドルをワールド・セントラル・キッチンへ寄付したことを発表

Diners Club Internationalは創立75周 年を記念して、2025年5月7日のクラブメンバーによる取引1件ごとに1食分の食事をプレゼントする取り組みで、総額75万ドルを寄付

（イリノイ州、リバーウッズ）- （ビジネスワイヤ） -- Diners Club International®（ダイナース・クラブ・インターナショナル）は、自然災害や人道的危機の影響を受けた世界中の地域社会を支援するため、ワールド・セントラル・キッチンに75万ドルを寄付したことを発表しました。2025年5月7日に世界中で行われたダイナース・クラブ・カードによるすべての購入に対して、1件ごとに1食分の食事を提供する取り組みを実施し、寄付総額は最大75万ドルに達しました。世界中のダイナース・クラブの会員によって上限額に到達し、寄付キャンペーンは成功裏に終了しました。

ダイナース・クラブが行ったワールド・セントラル・キッチンへの75万ドルの寄付により、世界中の被災地域に約15万食の食事が提供されます。この取り組みは、ダイナース・クラブが2月に開始した創立75周年記念活動の一環となっており、この協業を通じて、クラブメンバーは自然災害や人道的危機の被災者に心温まる食事を届けるという、直接的な支援の役割を果たします。

ディスカバーのシニア・バイスプレジデント兼インターナショナル・マーケット責任者でダイナース・クラブ・インターナショナルの社長であるリカルド・レイテは、次のように述べました。「ダイナース・クラブの創立75周 年の一環として、ワールド・セントラル・キッチンと協力できることを誇りに思います。75年前、1食の食事から私たちの業界は始まりました。現在、私たちは、危機に晒されている時に食を通じて人々に安心と希望を届けるというワールド・セントラル・キッチンの使命を支援することで、その原点を大切にしています。」

このグローバルな取り組みは、ダイナース・クラブのTogether for Changeプログラムの枠組みの中で実施されており、同社カードの発行会社やクラブメンバーが、自分たちのコミュニティにとって最も重要な支援活動を後押ししています。ダイナース・クラブは20年以上にわたり、持続可能性、医療、教育、災害支援といったさまざまな分野を継続して支援してきました。

ワールド・セントラル・キッチンの創設者であるホセ・アンドレスは、次のように述べています。「ダイナース・クラブと行った今回のような支援は、自然災害や人道的危機の影響を受けた方々に食事を届けるという私たちの使命にとって極めて重要です。ダイナース・クラブ・インターナショナルからの寄付は、山火事、竜巻、ハリケーンなど、世界各地で発生する自然災害の被災者に食事を届けるという、ワールド・セントラル・キッチンの現地での支援活動を後押しします。これは単に食事を提供するということにとどまらず、人間の基本的なニーズを満たし、食卓に希望を届けることなのです。」

ダイナース・クラブ・インターナショナルについて

Diners Club International^®（ダイナース・クラブ・インターナショナル）は1950年に設立され、世界で初めての多目的チャージ・カードとして誕生し、消費者や企業による製品およびサービスへの支払いのあり方に金融革命をもたらしました。現在、Diners Club^®（ダイナース・クラブ）は世界的に認知されたブランドとして、選ばれた富裕層の消費者の決済ニーズに応えるとともに、世界1700か所以上の空港ラウンジや各種特典へのアクセスを提供しており¹、企業や小規模事業経営者に対しても、多様な経費管理ソリューションを提供しています。ダイナース・クラブ・インターナショナルは200以上の国と地域で利用可能であり²、世界中のクラブメンバーにサービスを提供するのに適した、他に類を見ない存在です。

ワールド・セントラル・キッチンについて

シェフのホセ・アンドレスによって2010年に設立されたワールド・セントラル・キッチン（WCK）は、危機発生時にいち早く現地に駆けつけ、新鮮な食事を提供する非営利団体です。迅速な対応、地域資源の活用、リアルタイムでの柔軟な対応というモデルをもとに、WCKはこれまでに世界中で4億5000万食以上の栄養ある食事を提供してきました。

災害が発生すると、WCKの支援チームはただちに現地に駆けつけ、困っている人々のために食事の調理と提供を開始します。WCKは、現地の団体と連携し、地域のレストランやフードトラック、緊急用キッチンのネットワークを活用することで、災害の被災者に心温まる食事を迅速かつ効果的に届けています。さらに、地域経済を支援するため、現地の食材を優先的に購入して調理に使用したり、支援を必要とする家庭へ直接配布したりしています。

¹第三者のサービス・プロバイダーおよびネットワーク参加者から提供された情報に基づく。
²2020年から2024年にかけて収集された取引データに基づく。

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