新世代のスマートスタートを支える『ワークショップで育む実践的新入社員研修 2025』（岡山）

　～異世代・異文化共生の新時代、新人教育も変化の時～



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多様な人材が活躍する現代のビジネス環境において、新入社員に求められるスキルも大きく変化しています。株式会社インディケイツ（所在地：岡山市、代表取締役 末永祐子）は、外国人材支援とシニア就労支援の実績を活かし、世代や文化の違いを超えて効果的なコミュニケーションを行える人材を育成する新しい研修プログラムを開発し、日本企業振興協同組合（所在地：岡山市、代表理事 松下浩仁）と共同実施することとなりました。

【プログラムの特徴】
近年の新入社員は、デジタルネイティブ世代であり、従来の座学中心の講義型研修ではなく、グループワークやディスカッションなどを通して能動的に学べる、体験型・参加型の研修を希望する傾向にあります。本研修では、従来の新入社員研修で重要とされてきたビジネスマナーや社会人としての基本姿勢に加え、以下の要素を重視しています。

＜従来型研修＞　　　　　＜本プログラム＞
一方向の講義形式　　→ 　双方向のワークショップ形式
画一的な指導　　　　→　 参加者の多様性を活かした学び
マナー中心　　　　　→　 実践的コミュニケーション重視

【期待される効果】
　・異なる価値観を持つ相手との円滑な協働
　・世代間ギャップ解消によるチームワークの向上
　・実践的な問題解決能力の習得
　・グローバルな視点でのビジネス展開への対応力

【プログラム内容（例）】
　・ビジネスマナー
　・異文化及び世代間コミュニケーション理解
　・ビジネスシーンでの問題解決演習　　など

＜ワーク例＞
１.『コーヒーのお替り』をめぐる会話シーン
　・曖昧な日本語表現の多義性理解と配慮「大丈夫とは・・・どっちですか？」
２. 『名刺交換』をめぐる行動シーン
・名刺の持つ意味と価値についてのディスカッション
　　＜私（講師）の失敗例からの考察＞　
　　　新人の頃、なぜか自社の社長の名刺を自分の名刺の中に入れており、確認をせず、社長の名刺を渡してしまった・・・（続く）
　（ワーク）「あなたがこの相手だったらどう思いますか？」
　「どんな反応をすると思いますか？」 ・・・


【プログラム開発の背景】
本プログラムは、インディケイツが日本企業振興から、外国人技能実習生の入国後講習プログラムの開発・教育実施の依頼を受けたことに端を発しています。インディケイツはもともと、シニア人材の就労支援事業を行っており、本件の依頼を受けた際に、自社でシニア人材を採用、技能実習生の教育チームを作り、日本企業振興と共に実践してまいりました。この経験を通して、異世代・多文化という異なる背景を持つ者同士の「相互理解」の重要性と多様性がもたらす組織の可能性を感じ、従来の新入社員研修にもこの視点を取り入れたプログラムを作ることとしました。また、ワークショップデザイナー養成講座で出会った、岡山大学グローバル人材育成院の秋田美帆先生とは、「多文化共生」というテーマに基づくワークショップを行っており、その縁から本研修における、共生時代における伝わりやすい日本語に関する学術的支援もいただいております。
【開催概要】
　●対　　象: 新入社員、技能実習生・特定技能で来日したばかりの従業員 他
　●開催日時: 2025年4月4日（金）　10時～16時
　●会　　場: JCPS大供教育センター　岡山市北区大供1丁目3-13
　●参 加 費 : 10,000円（税別）※昼食代込み
　　※上記日程以外にもワークショップ可能と判断できるご受講者数の場合は、別途ご提案をさせていただきます。まずはご相談ください。

【お問い合わせ・お申し込み】
◎報道関係者様
　 株式会社インディケイツ 担当：末永
TEL：086-214-6151
　 Email：info@indicates.co.jp
　 HP
◎企業ご担当者様
　 日本企業振興協同組合 担当：三好
TEL：086- 212-1160
　 Email：info@jc-ps.jp
　 HP
　　※お申し込みは下記フォームまたは担当者まで直接ご連絡ください。

　【申込みフォーム】　　https://go.jc-ps.jp/l/1000541/2025-02-10/2n518
●株式会社インディケイツ
岡山県岡山市に本社を置き、主に教育事業や人材支援を行っています。企業向けの研修プログラムでは、ワークショップ型のアプローチを採用し、実践的な学びを提供しています。また、外国人技能実習生の入国後教育やシニア人材の就労支援研修も得意としています。その他、広報支援や業務支援も手掛けており、地域の企業と連携しながら多様なニーズに応えています。

●日本企業振興協同組合
岡山県岡山市に位置する協同組合で、1984年に設立されました。異業種間の交流と相互扶助を目的とし、約570社の組合員を持つ組織です。主な事業には、外国人技能実習生の共同受入れや、企業間のネットワーク構築を通じた支援があります。また、ETCカード事業や自動車燃料の共同購買なども行い、組合員の経済活動を促進しています。地域経済の活性化に寄与するため、各種セミナーや研修を通じて、組合員のスキル向上を図っています。

多文化共生時代・アクティブラーニング世代に対応した学びの提供により、安心して就業が開始できるよう背中を押せるプログラムを目指します。

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