Hakuhodo DY ONEのリアルZ世代によるクリエイティブチーム「ハローZ」はJAROと共同で、広告に対する苦情の動画を制作・TikTokで配信開始

～若年層の認知向上を図る啓発プロジェクトの一環～



　株式会社Hakuhodo DY ONE（本社：東京都渋谷区、代表取締役会長：田中雄三 代表取締役社長：小坂洋人、以下 Hakuhodo DY ONE）においてZ世代をターゲットにインサイト分析からデジタルクリエイティブの企画・実装を行うクリエイティブチーム「ハローZ」は、公益社団法人日本広告審査機構（JARO）とともに、JARO創設50周年を記念したプロジェクトの一環として、「広告苦情、動画にしてみた」の制作・発信を開始します。
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　新たな消費の主役となる「Z世代」へ向けたマーケティング需要が高まっている中、ハローZは当社のリアルZ世代を中心とした社員で構成し、2023年に発足したZ世代向けクリエイティブチームです。10代の頃からSNSが常に身近にある“デジタルネイティブならではの感覚”を軸に、インサイト分析・ファネルを意識したメディアコミュニケーションの設計およびクリエイティブ実装を、シームレスに行うことを強みとしています。また、メディアとの連携を強化しながら、Z世代が好むクリエイティブ傾向を体系化したナレッジの蓄積を進めており、企業のマーケティング活動を支援するサービス拡充も推進しています。

　JAROとの取り組み「広告苦情、動画にしてみた」では、若年層 (特にZ 世代)への認知拡大を目的に、若者が直面する広告のトラブルに焦点を当てた動画を制作し、JAROのSNS 上で投稿していきます。当社のZ世代へのマーケティング知見を活用し、若い世代の広告に関する消費者トラブルを紹介し、JAROとの積極的なコミュニケーション促進を目指します。

■「広告苦情、動画にしてみた」概要
　Z世代からJAROに届いた実際の苦情をもとに、固有名詞等を伏せ一般化させた形で「あるある動画」をハローZが作成。2024年4月より、JAROのTikTokアカウントから週1回、動画投稿を行っていきます。若年層へのJAROの認知アップを図るとともに、「うそ・大げさ・紛らわしい広告・表示に出会ったときにはJAROに意見を言おう」という認識を醸成・普及していきます。
[画像2: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/140732/2/140732-2-c25b2d8804e9c8d8c632712ccc4a5da0-1198x640.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]
＜動画の一例＞
■JARO TikTokアカウント　https://www.tiktok.com/@jaro_pr


　今後もHakuhodo DY ONEは、Z世代のマーケティング活動を強化する上で、ハローZの強みを活かしてZ世代にとって身近で親しみやすいクリエイティブおよび広告との最適な出会いを作るコミュニケーションの提案・実装に向けて取り組んでまいります。

以上

■JAROについて　https://www.jaro.or.jp
公益社団法人日本広告審査機構（JARO）は、1974 年に設立された民間の広告の自主規制機関です。不正な広告をなくし、真実を伝える広告を育てることを目的とし、広告に対する苦情の受付・審査、広告の指導・啓発活動を行っています。


＜会社概要＞
■株式会社Hakuhodo DY ONE　　https://www.hakuhodody-one.co.jp
本社所在地　：　東京都渋谷区恵比寿四丁目20番3号 恵比寿ガーデンプレイスタワー
代表者　：　代表取締役会長 田中雄三　代表取締役社長 小坂洋人
株　　　主　：　博報堂ＤＹグループ100％
社員数　：　約3,000名（2024年4月1日時点）
創立　：　2024年4月1日
事業内容　：　デジタルマーケティング全般にまつわる企画・コンサルティング・代行事業・投資事業

※デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社（DAC）と株式会社アイレップは、2024年4月1日に統合し株式会社Hakuhodo DY ONEを設立しました。新会社での統合的な運営を進めるにあたり、当面の間は移行措置としてお取引窓口や役職員の採用等はこれまで通りDACおよびアイレップが変わりなく担います。今後2025年以降に完全な統合を実施する予定です。
【本件についてのお問い合わせ】
株式会社Hakuhodo DY ONE
広報担当　E-mail：info-pr@hakuhodody-one.co.jp

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