SMN、「TVBridge Ads」 23年度下期OTT広告売上 同年前期比10倍超えを達成～OTT広告市場の市場規模拡大に伴い急成長～

SMN株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：井宮 大輔、以下SMN）は、同社が提供するサービス「Connected TV Data Bridge Ads」（以下「TVBridge Ads」）において、OTT（*1）広告市場の関心の高まりに伴い、OTT広告の上半期（2023年４月～９月）と下半期（2023年10月～２月末現在）の売上を比較した結果、下半期は上半期より約10倍と非常に高い売上成長率を記録いたしました。



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昨今のテレビCMとデジタル広告のシナジー


「TVBridge Ads」は、テレビ放送とOTTの2つの広告接触データを用いて、テレビCMと動画広告の広告効果を最大化させるソリューションです。テレビ視聴者のうち、テレビCM / 番組を視聴したユーザーと、視聴していないユーザーそれぞれのセグメントを作成し、双方のユーザーセグメントに対し広告配信ができるため、TVだけではリーチできない層へのデジタルデバイスでのフリークエンシー補完や、TVとデジタルとの重複接触による認知強化が可能です。

国内の動画広告市場の成長（*2）と、テレビCMとデジタル広告のシナジーへの注目から、動画広告に対する関心は今後一層高まることが予想されます。

*1　OTT：「オーバー・ザ・トップ（Over The Top）」の略称で、インターネット回線によってアクセスできるコンテンツ配信サービスの総称

*2　株式会社サイバーエージェント「サイバーエージェント、2023年国内動画広告の市場調査を実施」（2024年2月21日発表）< https://www.cyberagent.co.jp/news/detail/id=29827 >

国内コネクテッドテレビ広告市場規模の推計・予測（2020年～2025年）


2022年にSMN、株式会社AJA、株式会社デジタルインファクトと共同で実施した2020年から2025年までの市場規模を推計（2020～2021年）・予測（2022年～2025年）したコネクテッドテレビ（*3）広告市場調査においても、OTTのコネクテッドテレビによる視聴者数と視聴時間は2020年から2025年までで大きく増加傾向にあると予測されております。
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今回の売上増の要因としては、予測の通り、従来のインターネット広告とは異なる新たな付加価値を持つ広告商品としてコネクテッドテレビ広告への期待が高まり、出稿が増加したことが挙げられます。

SMNは、「TVBridge Ads」を通じ、テレビとデジタルメディアを横断したマーケティング施策を提供することで、企業のプロモーションにおける問題解決や広告効果の向上に今後も努めてまいります。

*3　コネクテッドテレビ：一般的に、スマートテレビ、コネクテッドデバイス・セットトップBOX、ゲーム機などを介してインターネットに接続されている端末を指す

今期の「TVBridge Ads」の主なアップデート


・「TVBridge」で活用可能なコネクテッドテレビ台数が1,000万台を突破
・テレビCM放送から広告配信までの期間短縮
・コネクテッドテレビ広告の広告効果の確認・比較を行うための配信レポート機能の拡充

国内最大級のテレビ視聴データを活用する「TVBridge」


　「TVBridge」は、国内大手テレビメーカー4社が取得しているテレビ視聴データと、SMNが保有するデジタルメディアの接触データをもとにした広告配信を実現するデータ活用サービスです。コネクテッドテレビ約1,000万台分（2023年5月30日時点）のテレビ視聴データを活用し、様々なターゲット手法を用いて効果的な広告施策を実現しています。テレビ視聴データとは、ユーザーから広告用途への利用が許諾されているテレビ放送（全国の地上波、BS、CS）の視聴データです。このデータには、個人を特定する情報は含まれません。
・「TVBridge」詳細：< https://tv-bridge.com/ >

SMN株式会社　< https://www.so-netmedia.jp/ >


2000年3月に設立。ソニーグループで培った技術力をベースに、マーケティングテクノロジー事業を展開しています。「技術力による、顧客のマーケティング課題の解決」を実現するため、ビッグデータ処理と人工知能のテクノロジーを連携し進化を続けています。現在、DSP「Logicad」、マーケティングAIプラットフォーム「VALIS-Cockpit」のほか、テレビ視聴データ活用広告配信サービス「TVBridge」を提供するなど、マーケティングに関する様々な課題解決を実現しています。

※記載されている会社名、団体名、商品名、サービス名は各社、各団体の商標または登録商標です。

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