明光ネットワークジャパン 2年連続で「健康経営優良法人2024（大規模法人部門）」に認定

　個別指導の明光義塾を全国展開する株式会社明光ネットワークジャパン（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：山下 一仁）は、2024年3月11日に、経済産業省と日本健康会議が主催する「健康経営優良法人2024（大規模法人部門）」に認定されました。なお、今回の認定は2年連続の認定となります。

■明光ネットワークジャパンの健康経営宣言
　当社は2021年に「健康経営」を宣言し、働く従業員の健康の保持増進に積極的に取り組み、様々な活動を通じて多様性ある人材が集まり、共に参画し励まし成長し合う企業集団になることを目指しております。
　そのためには、全従業員が心も体も、そして企業体質も健康・健全であることが重要であり、当社が掲げる健康経営の目的を成し遂げることがすべての人の幸せ（well-being）につながることと考えています。今後も従業員一人ひとりが主体的に心身の健康維持・増進を図れる環境の整備を続けていくことで個性や能力を最大限に発揮しうる職場を通じて、持続的な会社の成長と社会への貢献を果たしてまいります。
[画像: https://prcdn.freetls.fastly.net/release_image/71552/163/71552-163-ccb0b7f7b08bc0194c76b17f71e7a9bf-730x587.png?width=536&quality=85%2C75&format=jpeg&auto=webp&fit=bounds&bg-color=fff ]

■健康経営に関する新たな取り組み
定期健康診断関連
・定期健康診断と併せて全社員を対象とした「簡易がん検査」を導入。会社補助を行うことでがん検査の受診率向上と共に社員の家族も法人価格で受診可能とし、がんの早期発見と未病予防の促進を図った。

特定保健指導について
・従来の保健師との対面指導から、新たにオンライン面談を導入したことで過去最高の人数（96.1%）を特定保健指導へつなげ、生活習慣病等の予防促進をはかった。

組織の活性化
・健全な職場環境づくりと健康の保持増進に従業員が自立的に取り組むためには、従業員の心身両面の不調を早期に発見することが重要と考えプレゼンティーイズムを計測し、将来的なアブセンティーイズムへの予防へつなげている。一例として産業医との各部門の連携強化や面談等を通じた啓蒙活動を行うことで、結果として、メンタル不全を起因とした休職者の抑制につながり、休職者が０名の月間が生まれるなど休職の未然防止を図った。

＜ご参考：明光ネットワークジャパンの健康経営宣言＞　
https://www.meikonet.co.jp/ja/sustainability/society/work.html



■株式会社明光ネットワークジャパン（https://www.meikonet.co.jp）
事業内容：企業としてPurpose（パーパス：存在意義）を“「やればできる」の記憶をつくる”、Visionを“「Bright Light for the Future」人の可能性をひらく企業グループとなり、輝く未来を実現する”と掲げ、個別指導塾「明光義塾」を始め、様々な教育サービスを運営・フランチャイズ展開をしています。

PR TIMESプレスリリース詳細へ