気候変動に対する不安感は74％　「大雨」「台風」「熱中症」「農作物への影響」を懸念

-気候変動に関する調査（2023年）-

株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、2023年8月、全国20～79歳の男女2,400名を対象に「気候変動に関する調査（2023年）」を行いました。大気中の二酸化炭素濃度の増加やオゾン層破壊による紫外線量の増加による、地球温暖化などの“気候変動”について、不安感や対策として行っていることなどを聴取しました。今回は、自然災害や身体への影響、環境や生態系への影響、日本の食料自給率に対しての不安などを分析しました。



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■調査結果
【気候変動に対する不安】
現在の気候変動に対し「不安に思う」は30％、「やや不安に思う」44％と合わせて74％は”不安感”をいだいている。今より10年先の気候変動への心配は、「心配に思う」は42％であり、現在の「不安に思う」割合より12pt高い。＜図1＞
[画像2: https://prtimes.jp/i/4729/456/resize/d4729-456-e1d0105b1c6df8ebad86-1.png ]


【不安項目】
気候変動で起こる、自然災害や身体への影響に対する不安では、「大雨やゲリラ豪雨が増える」が64％と最も多く、「台風が増える」「熱中症にかかる」「農作物の品質低下や不作」「干ばつや渇水が増える」「竜巻・暴風が増える」が4割台と続く。この夏、日本各地で起きた自然災害に関する項目が上位となった。＜図２＞
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環境や生態系への影響に対する不安では、記録を更新する猛暑日が続いたこともあり「日本の四季がなくなる」は44％と高く、次いで「日本海域の魚貝の生息域の変化」「水質の悪化や水資源の減少」が3割台であった。気候変動による生態系への影響よりも、自分の身にもいつか起きうる自然災害への影響の方が全般的に不安感が高い結果となった。＜図3＞
[画像4: https://prtimes.jp/i/4729/456/resize/d4729-456-cb04a89588057b080464-3.png ]


【日本の食料自給率】
日本の食料自給率について“2021年度の日本の食料自給率（カロリーベース）は、38％で先進国の中で最低の水準”を提示した上で不安度を聴取した。「不安に思う」は37％、「あまり不安に思わない」は42％、合わせて8割近くが日本の食料自給率に不安をもつ結果となった。＜図4＞
[画像5: https://prtimes.jp/i/4729/456/resize/d4729-456-bd0ac34eed1a824eaac6-4.png ]

■レポート項目一覧
□　調査概要
□　回答者プロフィール
　　 （性別・年代・未既婚・居住地・同居家族・子どもの有無）

▼　調査結果サマリー

▼　調査結果詳細
□　「気候変動適応」の認知
□　気候変動に対する不安（現在／5年後／10年後）
□　気候変動で不安に感じること（自然災害や身体への影響／環境や生態系への影響）
□　直近1年間に「気候変動」について見聞きしたこと・身近で起きたこと（自由回答抜粋）
□　気候変動への対策実施状況
□　気候変動への対策として日常生活で行っていること（自由回答抜粋）
□　日本の食料自給率に対する不安
□　将来、日本に食料危機は起きるのか

◆レポートのダウンロードはこちらから
https://www.cross-m.co.jp/report/other/20230914climatechange/

■調査概要
調査手法　：インターネットリサーチ（クロス・マーケティング セルフ型アンケートツール「QiQUMO」使用）
調査地域　：全国47都道府県
調査対象　：20～79歳の男女
調査期間　：2023年8月25日（金）～26日（土）
有効回答数：本調査2,400サンプル　　　　
※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合があります

■会社概要
会社名　：株式会社クロス・マーケティング https://www.cross-m.co.jp/
所在地　：東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F
設　 立 ：2003年4月1日
代表者　：代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
事業内容：マーケティングリサーチ事業、マーケティング・リサーチに関わるコンサルテーション

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
株式会社クロス・マーケティング
広報担当 ： マーケティング部 TEL ： 03-6859-1192 FAX ： 03-6859-2275
E-mail ： pr-cm@cross-m.co.jp

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＜例＞ 「マーケティング・リサーチ会社のクロス・マーケティングが実施した調査によると・・・」

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