【前年度から倍増】業務活用に「水中ドローン安全潜航操縦士」取得者が急増中！国内50校を超える認定スクールで取得可能

国内初(※)の水中ドローンの技能認定資格。公共案件でも提示を求められるようになってきた「水中ドローン安全潜航操縦士」を取得できる講習が全国で開催中。※2023年8月 日本水中ドローン協会調べ

一般社団法人 日本水中ドローン協会(事務局:東京台東区、代表理事:小林康宏、運営:株式会社スペースワン）が認定を行う「水中ドローン安全潜航操縦士」が、全国の50校を超えるスクールで取得可能。資格取得者は年々倍増の傾向があり、昨今では公共案件でもこのライセンスの提示を求められる例も増加しています。水中点検事業の需要が急速に増えている今が取得のチャンスです。



水中ドローンとは


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水中ドローンは、小型の遠隔操縦型無人探査機(ROV)の通称で、水の中を潜水・潜航し、 操縦者は水中に潜らずして船上や陸上で操作を行い、リアルタイムに水中の状況を確認・撮影することができます。
近年水中ドローンの性能向上は目覚ましく、小型のROVでもソナーなどの音響計測機器も手軽に搭載できるようになりました。そのため海のインフラ構造物の点検や水産業での活用をはじめ、陸上ではプラント内の水設備点検やダムでの活用、水難救助での活用など社会実装が急速に進み、安全かつ適切に水中ドローンを運用できる人材が求められています。
「水中ドローン安全潜航操縦士」認定講習が選ばれる理由


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水中ドローンの操作自体はそこまで難易度が高いものではないと思います。しかし、実際の自然環境や点検業務での運用は経験を重ねることが大切です。
業務活用する方は基本的な知識や操縦技術を身に着けたうえで経験を重ねることによって安全運用につながり、活用分野も広がります。
こうした基礎知識を身に着けた人材という事を証明するライセンスでもあるので、点検や撮影を依頼する事業者からも有資格者を求める例も非常に増えてきており、2019年の設立以来1000名を超える方に受講いただいている講習です。

また、このライセンスは2022年4月には水中ドローンの業務時に適用される「無償付帯賠償保険」も組み込まれ
日本国内で唯一、賠償保険が付帯されているライセンスが「水中ドローン安全潜航操縦士」です。
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水中ドローンの業務利用を目的に受講する人数が年々倍増している事実が、当協会の「水中ドローン安全潜航操縦士認定講習」を選び・受講いただける理由の裏付けでもあるといえます。

ライセンス取得可能な認定水中ドローンスクールは北海道から沖縄まで50校超


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「水中ドローン安全潜航操縦士」認定講習は当協会が認定した水中ドローンスクールで受講可能です。
水中ドローンユーザーや活用を検討する事業者が急増していることもあり、2019年の協会設立以降、認定スクールの開校が続き2023年8月現在は50校を超えるスクールが北は北海道、南は沖縄まで全国区で開校しています。

受講検討される方は全国各地で受講が可能ですので近郊エリアのスクールへお問い合わせください。
認定スクール一覧：https://japan-underwaterdrone.com/school/
※スクール一覧に掲載のないスクールは当協会の認定スクールではありません。
　類似する講習で受講しても「水中ドローン安全潜航操縦士」は取得できませんのでご注意ください。

「水中ドローン安全潜航操縦士」を育成するスクールも募集中。8月9月に開校説明会も開催予定。


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日本水中ドローン協会は、「水中ドローン安全潜航操縦士」認定講習を行う認定スクールを募集しています。
未開校の県もありますので、県内初水中ドローンスクールを開校するチャンスでもあります。

開校条件や開校までのプロセス、コスト感などをご確認いただける開校説明会を定期的に開催していますので開校を希望・検討される事業者様は「水中ドローン安全潜航操縦士認定講習」修了の上お問い合わせください。

認定スクール開校について：https://japan-underwaterdrone.com/school/school-open/

一般社団法人 日本水中ドローン協会認定 水中ドローンスクール 開校説明会
■開催予定日時：
・8月24日（木）
・9月22日（金）　　
※開催時間はすべて15時00分～（1.5時間程度）を予定
※開催日時を変更する場合がありますので、お申込み前に一度事務局へお問い合わせください。
■会場：日本水中ドローン協会　事務局(東京都台東区上野1-20-1-5F)
■費用：無料 （事前申込制）
■参加条件：・法人企業限定
　　　　　　・水中ドローン安全潜航操縦士を取得(修了) されている事
※説明資料の事前配布はありません。(説明会で配布予定)
※開校目的以外の情報収集参加の方はご遠慮ください。
※認定条件などの詳細な内容は説明会でご説明いたします。

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