デジタルブリッジ、欧州とアジアの中核人事で、グローバル資本形成チームを強化

デジタルブリッジ、欧州とアジアの中核人事で、グローバル資本形成チームを強化

（米フロリダ州ボカラトン）-（ビジネスワイヤ） -- デジタルブリッジ・グループ（NYSE：DBRG）（当社）は本日、デジタルブリッジ・インベストメント・マネジメントの欧州資本形成責任者にアリス・フランクスを、アジア資本形成の共同責任者にブライアン・リーを任命したと発表しました。両者の入社により、世界的なデジタルブリッジの資本形成チームがさらに強化され、世界の顧客にハイレベルなサービスとパートナーシップを提供する取り組みも強化されます。

デジタルブリッジへの入社以前、フランクスとリーはAMPキャピタルで、欧州とアジアそれぞれの資本形成と投資家対応の責任者を務め、インフラストラクチャーのエクイティとクレジット戦略の実行に注力してきました。両者の任命はデジタルブリッジによるAMPキャピタルのグローバル・インフラストラクチャー・エクイティ投資運用事業の買収に続くもので、現在この事業は「インフラブリッジ」と改称されています。

ロンドンを拠点とするフランクスは、資本調達と投資運用で20年の経験を持ち、過去6年間はAMPキャピタルで欧州の投資家向けに、プライベート・インフラストラクチャー・エクイティおよびクレジット・プラットフォームのための一連のファンド・ビンテージを立ち上げました。それ以前は、ファースト・センティア・インベスターズで8年にわたって欧州インフラストラクチャー・チームのサポートに携わり、イグニオ・インフラストラクチャー・パートナーズでは資金調達と投資家対応に注力し、ワコビア（現ウェルズ・ファーゴ）とラフェアー・インベストメント・カンパニーでは投資運用の職務に当たりました。

香港を拠点とするリーは、AMPキャピタルだけでなく、ウェリントン・グローバル・インベストメント・マネジメント、香港のUBSグローバル・アセット・マネジメント、韓国のUBSハナ・アセット・マネジメントで8年以上にわたり培ったアジア各国の機関投資家との関係に加え、資本調達と投資家対応に関して15年以上の経験を持っています。リーは、テイ・アンと共にアジア資本形成および投資家対応の共同責任者としての職務に当たります。アンは、2022年にパートナーズ・グループよりデジタルブリッジに入社し、シンガポールを拠点としています。

デジタルブリッジ最高商業戦略責任者のケビン・スミセンは、次のように語っています。「当社が世界の主要地域で、引き続きチームを構築していく中で、フランクスとリー、そしてそれぞれのチームを迎えられたことを嬉しく思います。当社は世界中の顧客の期待に一貫して応えるべく注力しています。その中で、2人は共にそれぞれの市場で培った重要な投資家対応と資金調達の優れた手腕を当社に持ち込み、成長過程にある資本形成チームを補完します。」

スミセンと、マネジング・ディレクター兼資本形成および投資家対応グローバル責任者のレスリー・ウルフ・ゴールデンは、北米、欧州、中東、アジアにわたってプレゼンスを持つグローバル資本形成チームを率いています。デジタルブリッジはまた、サービスを充実させるため、中東に新しいオフィスを開設しようとしており、このことは、急成長中の中東地域がデジタルブリッジにとって重要であることを意味しています。

リーとフランクスの任命は即日実施されます。

デジタルブリッジ・グループについて

デジタルブリッジ（ニューヨーク証券取引所：DBRG）は、世界有数のデジタルインフラ企業です。通信タワー、データセンター、ファイバー、スモールセル、エッジインフラ等のデジタルエコシステム全般を対象としたビジネスへの投資及び運営を25年間以上も続けてきたデジタルブリッジのチームは、リミテッドパートナーズ及び株主のために500億ドルのデジタルインフラストラクチャ資産ポートフォリオを管理しています。デジタルブリッジは、米国フロリダ州ボカラトンに本社を構えるとともに、ニューヨーク、ロサンゼルス、ロンドン、ルクセンブルク、及びシンガポールに主要オフィスを設けています。詳細については、www.digitalbridge.comをご参照ください。

将来の見通しに関する記述に関する注意事項

このプレスリリースには、連邦証券法の意味における将来見通しに関する記述が含まれている可能性があります。将来の見通しに関する記述とは、期待、信念、予測、将来に向けた計画及び戦略、予想される出来事や動向、及び歴史的事実ではない事柄に関する同様の表現に関連するものです。場合により、「かもしれない」、「だろう」、「はずである」、「期待する」、「意図する」、「計画する」、「予想する」、「信じる」、「見積もる」、「予測する」、「潜在的」などの将来見通しに関する用語が使用されていること、又は将来の出来事若しくは動向、予測若しくは示唆であり、歴史的事項のみに関連するものでは単語、類似の単語若しくはフレーズの否定形を使用することにより、将来見通しに関する記述であることを識別することが可能です。将来の見通しに関する記述には、既知及び未知のリスク、不確実性、仮定並びに不測の事態を伴うものであり、その多くは当グループのコントロールが及ばないものであり、実際の結果が将来の見通しに関する記述において表明されたものと大きく異なることになる可能性があります。このような違いを引き起こす可能性のある要因には、デジタルブリッジが資本形成チームの成長から予想されるメリットを実現できるか否か、当社が新オフィスを成功裏に開設できるか否か、並びに2021年12月31日に終了した年度に係る様式10-Kによるデジタルブリッジの年次報告書、2022年3月31日、2022年6月30日、2022年9月30日に終了した各四半期に係る様式10-Qによる四半期報告、及びその他の報告で随時証券取引委員会（「SEC」）に提出されるものに詳述されているものを含む他のリスク及び不確実性が含まれます。すべての将来見通しに関する記述は、デジタルブリッジの誠意のある信念、仮定および期待を反映するものの、将来の業績を保証するものではありません。デジタルブリッジは、投資家に対し、将来見通しに関する記述に過度に依存されることがないよう警告致します。将来の見通しに関する記述は、このプレスリリースの日付の時点におけるものです。デジタルブリッジは、本プレスリリースの日付以降に、これらの将来見通しに関する記述を更新する義務を負うものではなく、また、以前の記述を実際の結果又は修正された期待に整合させる義務を負うものではなく、また、デジタルブリッジはそのような意図を有していません。

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